最新記事

人体

ヒトが進化している証拠? 前腕に動脈を3本持つ人が増えている

2020年10月12日(月)18時00分
松岡由希子

2100年までに大部分の人が正中動脈を持つようになる...... Wikimedia

<成人になっても正中動脈を保持している人が明らかに増えていることがわかった...... >

ヒトは現在も独自に進化し続けている----。オーストラリアの研究チームがこれを示唆する研究成果を明らかにした。

正中動脈は、前腕や手に血液を供給する主血管であり、ヒトの初期発生で形成されるが、妊娠8週あたりで退歩し、橈骨(とうこつ)動脈と尺骨(しゃくこつ)動脈がこの役割を担うようになる。このため、ほとんどの成人には正中動脈がないが、19世紀後半以降、成人になっても正中動脈を保持している人が明らかに増えていることがわかった。

「2100年までに大部分の人が正中動脈を持つようになる」

豪フリンダース大学とアデレード大学との共同研究チームが2020年9月10日に学術雑誌「ジャーナル・オブ・アナトミー」で発表した研究論文によると、2015年から2016年までに51〜101歳で死亡したオーストラリア人の上肢78本のうち、33.3%に相当する26本で正中動脈が見つかった。

Human-Forearm.jpg

正中動脈のスケッチ Credit: Prof. Dr. Hab. Maciej Henneberg, University of Zurich

また、研究チームは、これまでの研究論文を分析。1880年代半ばに生まれた人のうち正中動脈を保持していたのは約10%であったが、20世紀末までにその割合が約30%に増えていた。研究論文では、一連の研究成果を「人体の内部構造における小進化的変化のひとつを示すものだ」と位置づけている。

研究論文の筆頭著者でフリンダース大学のティーガン・ルーカス博士は「正中動脈を保持する人の割合が短期間で増えている。これは進化だ」と述べ、その原因として「正中動脈の発達に関与する遺伝子の突然変異や妊娠中の母親の健康問題が考えられる」と指摘。また、「この傾向が継続すれば、2100年までに、大部分の人が成人になっても正中動脈を持つようになるだろう」と予測している。

「正中動脈によって、血液の供給量が増える」という利点

正中動脈が保持され続けることで、手首の内側で末梢神経が圧迫され、手指のしびれや痛み、親指の脱力が起こる「手根管症候群」のリスクが高まる可能性がある。その一方、研究論文の責任著者でアデレード大学のマチェイ・ヘンネベルグ教授は「正中動脈によって、血液の供給量が増える」との利点を指摘している。

時とともにヒトの解剖学的構造が変化している例としては、この研究成果のほか、英インペリアル・カレッジ・ロンドン(ICL)の研究チームが2019年4月に発表した研究論文で「膝関節の後外側のファベラ腓骨靭帯内にある種子骨『ファベラ』を持つ人が1900年時点からこの100年で3.5倍に増えている」ことが示されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.

ビジネス

〔情報BOX〕主要企業の想定為替レート一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中