最新記事

医療

効果上がるアメリカのリモート診療 コロナ禍による規制緩和が活用後押し

2020年9月23日(水)19時58分

病床数に余裕があるとしても、資格のあるスタッフを見つけるのは難しい。ジョージワシントン大学の研究者らによれば、サウスカロライナ州を含む43の州は、高度な訓練を受けた、いわゆる集中治療専門医が不足する状況にある。同大学のミュラン医療労働公正研究所のパトリシア・ピットマン所長によれば、この秋、新型コロナと季節性インフルエンザが重なることで入院患者数がピークに達すると予想されるなかで、人手不足はますます深刻化する可能性があるという。

「遠隔医療が理想的だとは誰も言っていないが、恐らく最も悪くないオプションの1つだ」とピットマン所長は言う。「専門医が誰もいないとかヘリで患者を輸送するという状況よりも、明らかに優れている」

政策支援、企業の株価も急騰

2017年に行われた調査では、米国内の病院の約3分の1は、重症患者のために公式の遠隔医療プログラムを利用していると答えている。複数の研究によれば、遠隔医療は、医学的なエビデンスに支えられたベストプラクティスの促進によって、また合併症の抑制を通じて、ICU患者に恩恵をもたらす可能性があることが分かっている。

医師たちは、今回のパンデミックにおいては、個人用防護具の節約や医療従事者のウイルス曝露の抑制という点で遠隔医療が役に立ったと話している。

とはいえ、不都合が生じる可能性もある。医師があまりにも多くの患者をまとめて監視しようとすれば、不適切な判断が生じ、医療過誤にまで至る可能性さえある。一般的に遠隔ICUでは、リモートで参加する医師にも、患者が入院している各々の州において医師免許を持っていることが求められている。

トランプ政権はパンデミックの渦中で遠隔医療に関する規制を緩和し、メディケアによる医療費補てんを拡大した。患者がオンライン受診を支持するなかで、テラドックヘルスなどの遠隔医療企業の株価は急騰した。

カリフォルニア州の大規模医療法人サッターヘルスは、サクラメント及びサンフランシスコのオフィスを拠点に、18カ所の病院にまたがる300床以上のICU病床を管理していると話している。

9月初め、サクラメントにある同医療法人の拠点で、バネッサ・ウォーカー医師が1人の患者の遠隔診察に当たっていた。患者はその日、約25マイル離れたローズビルにあるサッターヘルス系列の病院で人工呼吸器から解放されていた。

ウォーカー医師はヘッドセットとカメラを装着し、患者の名前を画面上でクリックした。「話すのを控えてください。それ以外は問題ありません」とウォーカー医師は患者に告げた。

ウォーカー医師は、カリフォルニア州のセントラルバレー地域にあるサッターヘルス系列の病院で電子ICU部門の医療部長を務めている。デスクには6台のモニターが並び、幅広い情報が表示されている。治療の前後にカルテを閲覧し、患者の肺スキャン画像を複数チェックすることもできる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中