最新記事

コロナと脱グローバル化 11の予測

コロナで需要急減、「ピークオイル」が現実になる?

HAS OIL PEAKED?

2020年9月1日(火)11時35分
エドゥアルド・カンパネラ(スペインIE大学フェロー)

イラク南部バスラ近郊の西クルナ1油田(2019年5月) ESSAM AL SUDANI-REUTERS

<原油価格はどうなるか、エネルギー関連投資はどうなるか。パンデミックが石油の構造を大転換させるかもしれない、これだけの理由。本誌「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集より>

石油業界は史上まれにみる激動期を経験した後、徐々に回復しつつある。今年3~4月には、需要の落ち込みと供給過剰、貯蔵能力の限界に強烈な投機的売買が重なり、一部の原油先物価格はマイナスに転落した。だが現在、需要は回復に転じ、供給は抑制されている。
20200901issue_cover200.jpg
だからと言って、危機を脱したわけではない。石油生産者にとって、最大のリスクは景気循環ではなく、業界の構造的問題だ。実際、ピークオイル(石油生産量が構造的な減少トレンドに転じる直前に最大化する現象)がついにやって来たという見方が強まっている。

1950年代以降、原油の生産は間もなく限界に達し、石油不足の時代が来るという説が何度も唱えられたが、いずれも空振りに終わった。こうした説は世界の原油埋蔵量と、物理的制約を克服する技術の力を過小評価する傾向があったためだ。

そして今、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)がついにこのパターンを打ち破るかもしれない。ただし、今回のピークオイルは供給側ではなく、需要側の変化によってもたらされる可能性がある。

過去60年間、石油の需要はほぼ右肩上がりに増加してきた。現在の世界の需要は1960年の5倍近い。しかし、新型コロナは個人の行動や社会の優先順位を決定的に変えることで、石油需要の増加トレンドも変える可能性がある。

第1の変化の要因は、人々の移動の在り方だ。観光客の移動は数年後にはコロナ危機以前のレベルに戻りそうだが、ビジネス関係の移動はリモートワークの普及で激減する可能性がある。一部の推計によると、ユーロ圏では4分の1以上の仕事が自宅でこなせるという。

出張の相当部分もビデオ会議に取って代わられるかもしれない。一部の企業活動は世界的なサプライチェーンに対するショックを緩和するため、国内回帰が進む可能性もある。非熟練労働者への依存度を低下させる新しいデジタル技術の登場によって、生産を世界中に分散化させようとする企業の意欲も低下しそうだ。

そして、パンデミックに伴うロックダウン(都市封鎖)が大気の質に与えるプラスの影響は、将来的に環境重視の行動を強化する可能性がある。約40億人が自宅に閉じ籠もった4月、世界中で大気汚染が一気に改善したことは、政策担当者に二酸化炭素排出量を本気で削減するための明確な方向性を示唆した。

【関連記事】新自由主義が蝕んだ「社会」の蘇らせ方

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

首都圏マンション、11月発売戸数14.4%減 東京

ビジネス

中国、少額の延滞個人債務を信用記録から削除へ

ワールド

ブラジルの11月外国直接投資は予想上回る、中銀の通

ワールド

マレーシア外相、カンボジアとタイに停戦再開促す A
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 8
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 9
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中