最新記事

コロナと脱グローバル化 11の予測

コロナで需要急減、「ピークオイル」が現実になる?

HAS OIL PEAKED?

2020年9月1日(火)11時35分
エドゥアルド・カンパネラ(スペインIE大学フェロー)

イラク南部バスラ近郊の西クルナ1油田(2019年5月) ESSAM AL SUDANI-REUTERS

<原油価格はどうなるか、エネルギー関連投資はどうなるか。パンデミックが石油の構造を大転換させるかもしれない、これだけの理由。本誌「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集より>

石油業界は史上まれにみる激動期を経験した後、徐々に回復しつつある。今年3~4月には、需要の落ち込みと供給過剰、貯蔵能力の限界に強烈な投機的売買が重なり、一部の原油先物価格はマイナスに転落した。だが現在、需要は回復に転じ、供給は抑制されている。
20200901issue_cover200.jpg
だからと言って、危機を脱したわけではない。石油生産者にとって、最大のリスクは景気循環ではなく、業界の構造的問題だ。実際、ピークオイル(石油生産量が構造的な減少トレンドに転じる直前に最大化する現象)がついにやって来たという見方が強まっている。

1950年代以降、原油の生産は間もなく限界に達し、石油不足の時代が来るという説が何度も唱えられたが、いずれも空振りに終わった。こうした説は世界の原油埋蔵量と、物理的制約を克服する技術の力を過小評価する傾向があったためだ。

そして今、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)がついにこのパターンを打ち破るかもしれない。ただし、今回のピークオイルは供給側ではなく、需要側の変化によってもたらされる可能性がある。

過去60年間、石油の需要はほぼ右肩上がりに増加してきた。現在の世界の需要は1960年の5倍近い。しかし、新型コロナは個人の行動や社会の優先順位を決定的に変えることで、石油需要の増加トレンドも変える可能性がある。

第1の変化の要因は、人々の移動の在り方だ。観光客の移動は数年後にはコロナ危機以前のレベルに戻りそうだが、ビジネス関係の移動はリモートワークの普及で激減する可能性がある。一部の推計によると、ユーロ圏では4分の1以上の仕事が自宅でこなせるという。

出張の相当部分もビデオ会議に取って代わられるかもしれない。一部の企業活動は世界的なサプライチェーンに対するショックを緩和するため、国内回帰が進む可能性もある。非熟練労働者への依存度を低下させる新しいデジタル技術の登場によって、生産を世界中に分散化させようとする企業の意欲も低下しそうだ。

そして、パンデミックに伴うロックダウン(都市封鎖)が大気の質に与えるプラスの影響は、将来的に環境重視の行動を強化する可能性がある。約40億人が自宅に閉じ籠もった4月、世界中で大気汚染が一気に改善したことは、政策担当者に二酸化炭素排出量を本気で削減するための明確な方向性を示唆した。

【関連記事】新自由主義が蝕んだ「社会」の蘇らせ方

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ドバイの「空飛ぶタクシー」、年内に商業運航開始へ

ビジネス

日銀、保有ETFの売却を近く開始へ 指針を19日か

ワールド

韓国前大統領に懲役5年、上訴意向示す 戒厳の刑事責

ビジネス

日経平均は続落、急騰後の利益確定継続 次第に下げ渋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」!
  • 2
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    イランの大規模デモ弾圧を可能にした中国の監視技術─…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 8
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中