最新記事

野生動物

ゾウ大量死の原因は病原体か──可能性は低いがヒトに感染するリスクも

Elephant Mass Death Could Be Caused by New Pathogen That May Pass to Humans

2020年7月15日(水)16時25分
ハナ・オズボーン

無惨な死──ゾウが大量死したボツワナのセロンガ村周辺で(7月9日)Thalefang-REUTERS

<ボツワナで281頭のゾウの死骸が見つかった大量死事件は未だ原因不明だが、その突発性、地域の限定性などから推測されることもある>

ボツワナで数百頭のゾウが大量死した原因は、いまだに謎のままだ。中毒死の可能性もある一方で、これまで知られていなかった病原体が原因との説も浮上している。さらにはこの病原体が人間に伝染する可能性も示唆されている。

ボツワナ政府が7月12日に出した声明によると、同国北西部にあるセロンガ村周辺で、これまでに281頭のゾウの死骸が見つかったと報告している。これら「原因不明の死」については、分析用の試料を諸外国に送り、結果を待っているところだ。ジンバブエの分析結果は既に戻されているが、他国からの結果報告も待って発表を行う予定だ。

地元住民は、ゾウたちが円を描くように歩き回ったのち、顔面から地面に倒れ込んだと証言している。これは神経機能障害の兆候とも考えられ、それが新しい疾患によって引き起こされた可能性もある。

イギリスに本拠を置く自然保護団体ナショナル・パーク・レスキューのニール・マッカーンは本誌の取材に対し、検査の結果が出るまでは、大量死の原因は推測の域を出ないと述べた。現時点では、これが新しい病気だという説を裏付けるエビデンスは存在しない。「すべてが不明だ」と、マッカーンはメールで述べた。「わかっているのは、ゾウたちが運動機能に異常をきたした様子だったということだ。原因が何であれ、それは中枢神経に作用するものらしい」

死骸のサンプルを各国に

「ボツワナ政府は、複数の死骸および周囲の環境からサンプルを採取している。これらのサンプルは、分析のために国内外の複数の研究所に送付された。もし原因が単純なものであれば、既にその正体は突き止められているはずだ。まったく新しいものや複雑なもの、あるいはすぐに分解してしまうものであった場合は、これらのゾウの大量死を引き起こした原因を突き止めるのに数カ月かかる可能性もある」

大量死が新たな病気によるものだった場合、別の個体群にも広まるリスクがある。マッカーンは、ゾウには非常に長い距離を移動する習性があるため、大量死が発生した地域だけに収まらなくなる可能性を頭に置いておくべきだと指摘した。

マッカーンはさらに、ゾウを死に至らしめた原因が何であれ、これが人間に感染するリスクにも言及した。「これが毒素や毒物なら、(付近の)水もしくは土壌が汚染されている恐れが高く、人間に対するリスクは明白だ」とマッカーンは述べた。「もし原因が疾病の場合は、人間にもうつる動物由来感染症の可能性も排除できない」

動物由来感染症の怖さは、新型コロナウイルス感染症で人類は身をもって体験している最中だ。

<参考記事>【写真】ボツワナでゾウが275頭以上が原因不明の大量死 政府が調査
<参考記事>「ゾウの天国」ボツワナがゾウの狩猟を解禁

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=主要3指数が連日最高値、米中貿易摩擦

ワールド

ハマスが人質遺体1体を返還、イスラエルが受領を確認

ビジネス

NY外為市場=ドル軟調、米中懸念後退でリスク選好 

ワールド

UBS、米国で銀行免許を申請 実現ならスイス銀とし
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 7
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 8
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 9
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 10
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中