最新記事

空気感染

やはり空気感染はあった? だとすれば対策の強化が必要

Is Coronavirus Airborne? The Debate Between Scientists and WHO Explained

2020年7月8日(水)17時35分
カシュミラ・ガンダー

社会的距離は何メートル必要なのか?(写真はイメージで記事の内容とは関係ありません) Fiers-iStock.

<世界各国の科学者が連名で、新型コロナウイルスの空気感染を認めるようWHOに要求。空気感染を想定しない今の対策では深刻な結果を招く可能性があるからだ>

書簡に署名した科学者たちは、国際機関や各国政府の公衆衛生当局が新型コロナウイルスの感染を避ける方法として、手洗い、社会的距離の維持、咳やくしゃみの飛沫を避けることに主眼を置いていることに批判的だ。

WHOを含む「ほとんどの」公衆衛生機関は、特殊な医療の現場以外では空気感染の恐れはないとしてきた。

だがそういう認識では、ウイルスを含む微小な粒子によって感染する危険を防ぐことはできない。人数や滞在時間によるが、この問題は人混みや換気の悪い環境では、最も深刻になる、と公開書簡で科学者たちは主張した。

微小な粒子によって新型コロナウイルスが拡散するすべての段階が実証されているわけではないが、それは大きな飛沫や物体の表面からの感染に関する理論も同じことだ、と公開書簡は続く。これらの異なる経路による感染は並行して起きているが、空気感染については認識すらされていないというのだ。

新型コロナウイルス感染症に有効なワクチンが存在しない現在、空気感染を防ぐ措置を講じる必要があると公衆衛生責任者を納得させる「十分以上」の証拠があると科学者らは書く。

「われわれ科学者が空気感染を実証すべきというより、WHOが空気感染が起きていないことを証明するべきだ」と、タンは述べた。

換気が重要なポイント

空気と人間の健康に関する専門家であるリディア・モロースカ教授(豪クイーンズランド工科大学)と、ドナルド・ミルトン環境保健学教授(米メリーランド大学公衆衛生大学院)を代表とする236名の科学者は、この書簡のなかで一連の勧告を発表した。

この勧告には、公共の建物、職場、学校、病院、介護施設における適切な換気の実施及び、これを補う空気濾過フィルターや殺菌性紫外線など空気から汚染物質を除去する装置の導入、特に公共交通機関や公共の建物では過密を避けること、といった注意が含まれている。

建物の複数のドアや窓を開けるだけで、空気の流れが「劇的に」よくなると、科学者たちは指摘する。空気感染を想定しない現在のガイドラインのままでは「重大な結果が生じるだろう」と、警告する。

この問題は各国が経済活動を再開し、ロックダウンが解除されて人々が職場や学校に戻りつつある現在、特に重要だ。

「われわれはこの声明によって、新型コロナウイルスには空気感染の危険があり、流行を少しでも食い止め、命を救うためには、これまでの予防措置に加えてさらなる感染防止策が必要だという認識が高まることを希望する」と、科学者らは結論づける。

WHOはこの書簡を受けて、7日の記者会見で空気感染の可能性は否定できないと述べ、これからあらゆる感染経路の可能性を精査すると発表した。

<参考記事>新型コロナウイルスがアパートの配管を通じて空気感染?(香港)
<参考記事>新型コロナウイルス、急拡大の背景に排泄物を介した「糞口感染」の可能性も(中国)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英仏・ウクライナの軍トップ、数日内に会合へ=英報道

ビジネス

米国株式市場=S&P500・ダウ反発、大幅安から切

ビジネス

米利下げ時期「物価動向次第」、関税の影響懸念=リッ

ワールド

再送-日鉄副会長、4月1日に米商務長官と面会=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中