最新記事

空気感染

やはり空気感染はあった? だとすれば対策の強化が必要

Is Coronavirus Airborne? The Debate Between Scientists and WHO Explained

2020年7月8日(水)17時35分
カシュミラ・ガンダー

社会的距離は何メートル必要なのか?(写真はイメージで記事の内容とは関係ありません) Fiers-iStock.

<世界各国の科学者が連名で、新型コロナウイルスの空気感染を認めるようWHOに要求。空気感染を想定しない今の対策では深刻な結果を招く可能性があるからだ>

書簡に署名した科学者たちは、国際機関や各国政府の公衆衛生当局が新型コロナウイルスの感染を避ける方法として、手洗い、社会的距離の維持、咳やくしゃみの飛沫を避けることに主眼を置いていることに批判的だ。

WHOを含む「ほとんどの」公衆衛生機関は、特殊な医療の現場以外では空気感染の恐れはないとしてきた。

だがそういう認識では、ウイルスを含む微小な粒子によって感染する危険を防ぐことはできない。人数や滞在時間によるが、この問題は人混みや換気の悪い環境では、最も深刻になる、と公開書簡で科学者たちは主張した。

微小な粒子によって新型コロナウイルスが拡散するすべての段階が実証されているわけではないが、それは大きな飛沫や物体の表面からの感染に関する理論も同じことだ、と公開書簡は続く。これらの異なる経路による感染は並行して起きているが、空気感染については認識すらされていないというのだ。

新型コロナウイルス感染症に有効なワクチンが存在しない現在、空気感染を防ぐ措置を講じる必要があると公衆衛生責任者を納得させる「十分以上」の証拠があると科学者らは書く。

「われわれ科学者が空気感染を実証すべきというより、WHOが空気感染が起きていないことを証明するべきだ」と、タンは述べた。

換気が重要なポイント

空気と人間の健康に関する専門家であるリディア・モロースカ教授(豪クイーンズランド工科大学)と、ドナルド・ミルトン環境保健学教授(米メリーランド大学公衆衛生大学院)を代表とする236名の科学者は、この書簡のなかで一連の勧告を発表した。

この勧告には、公共の建物、職場、学校、病院、介護施設における適切な換気の実施及び、これを補う空気濾過フィルターや殺菌性紫外線など空気から汚染物質を除去する装置の導入、特に公共交通機関や公共の建物では過密を避けること、といった注意が含まれている。

建物の複数のドアや窓を開けるだけで、空気の流れが「劇的に」よくなると、科学者たちは指摘する。空気感染を想定しない現在のガイドラインのままでは「重大な結果が生じるだろう」と、警告する。

この問題は各国が経済活動を再開し、ロックダウンが解除されて人々が職場や学校に戻りつつある現在、特に重要だ。

「われわれはこの声明によって、新型コロナウイルスには空気感染の危険があり、流行を少しでも食い止め、命を救うためには、これまでの予防措置に加えてさらなる感染防止策が必要だという認識が高まることを希望する」と、科学者らは結論づける。

WHOはこの書簡を受けて、7日の記者会見で空気感染の可能性は否定できないと述べ、これからあらゆる感染経路の可能性を精査すると発表した。

<参考記事>新型コロナウイルスがアパートの配管を通じて空気感染?(香港)
<参考記事>新型コロナウイルス、急拡大の背景に排泄物を介した「糞口感染」の可能性も(中国)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月貿易赤字703億ドルに拡大、25年モノの赤

ビジネス

FRB調査巡るハセット氏の批判、独立性に対する新た

ワールド

EXCLUSIVE-欧州の情報機関トップ、年内のウ

ワールド

トランプ氏、国連への資金援助を表明 「強化と存続支
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中