最新記事

人種問題

後足で砂?英王室を離脱したヘンリー王子夫妻が大英帝国の過去を批判

Meghan Markle, Prince Harry Acknowledge Britain's 'Uncomfortable' Past

2020年7月7日(火)13時35分
ジャック・ロイストン

長男アーチー君の誕生を祝うヘンリー王子とメーガン妃。この時はまだ王室の一員だった(2019年5月)  Dominic Lipinski/REUTERS

<奴隷貿易や植民地主義の罪をまだ認めてもいないエリザベス女王をさしおいて、「イギリスは過去を認めるべき」と主張>

ヘンリー王子とメーガン妃は7月1日、英連邦の若者を支援する慈善団体「クイーンズ・コモンウェルス・トラスト」が主催したビデオ会議に参加。制度化された人種差別や無意識の偏見について話し、イギリスは「過去を認める」べきだとして、人種差別と大英帝国に関する「気まずい」問題を取り上げた。

アメリカで黒人男性が白人警察官に殺害されたことをきっかけに起こったBLM(ブラック・ライブズ・マター=黒人の命は大切)運動は、イギリスにも広がりを見せている。だがエリザベス女王はこれまでBLM運動について意見を表明したことも、かつての大英帝国が犯した罪について謝罪したこともない。英連邦の加盟国54カ国のほぼ全てが、かつて大英帝国の植民地だった。

ヘンリー王子はビデオ会議の中で、「英連邦全体を見渡したとき、私たちが過去を認めずに前に進む道はない」と主張。メーガン妃は「大きな出来事が起きた時だけではなく、平穏な時にこそ人種差別や無意識の偏見がひそかに助長されていく」と指摘し、「そうすると多くの人にとって、自分たちが能動的にも受動的にも差別の助長に一役買っていることが理解しにくくなる」と語った。

人種差別は「風土病のようだ」

彼女はさらにこう続けた。「私たちは今、少しばかり気まずい思いに耐えなければならない。その居心地の悪さを乗り越えて初めて、すべての人にとっていい世界が実現できるのだから」

英連邦の加盟各国で活躍する「若いリーダーたち」が参加したこのビデオ会議は、同トラストがBLM運動の広がりを受けて毎週行っているディスカッションの一環として開催された。同トラストは「世界中の若いリーダーを支持し、彼らに資金を提供し、また彼らを結びつけること」をモットーに掲げている。

メーガン妃は6月、母校であるロサンゼルスのイマキュレート・ハート高校の卒業生に向けたエモーショナルなスピーチの中で、BLM運動への支持を表明。ヘンリー王子は7月1日に出席した慈善団体のイベントで、制度化された人種差別は社会に「風土病のように」まん延していると批判していた。

しかし英連邦の首長であるエリザベス女王は、これまで大英帝国が犯した罪を公に認めたことはなく、奴隷貿易について謝罪したこともない。一方、女王の息子であるチャールズ皇太子は2018年にガーナを訪れた際に、奴隷貿易は「最悪の残虐行為」だったと認める発言を行った。

<参考記事>人種差別と偏見にまみれたイギリスから、ヘンリー王子とメーガン妃が逃げ出すのは当然
<参考記事>「英王室はそれでも黒人プリンセスを認めない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ大統領図書館のAI動画公開、マイアミにガラ

ビジネス

原油高の影響「明確」、リスク過小評価すべきでない=

ビジネス

米2月求人件数、688.2万件で予想下回る 採用は

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中