最新記事

温暖化ガス

海洋メタンの4分の1が存在する南極から、メタンの活発な放出が確認された

2020年7月30日(木)16時30分
松岡由希子

メタン放出は地球温暖化を加速化させるのか...... Andrew Thurber/Oregon State University

<南極・ロス海の水深10メートルの地点から、メタン湧出とみられる幅1メートル、長さ70メートルの微生物マットが発見された......>

海洋や堆積物に含まれるメタンの多くは、大気中に放出される前に微生物によって消費されている。しかしこのほど、南極で初めて、活発なメタン湧出が確認された。

南極の水深10メートル地点でメタン湧出が発見された

米オレゴン州立大学の研究チームが2020年7月20日に学術雑誌「英国王立協会紀要」で発表した研究論文によると、2011年、米国の海洋研究機関「モスランディング・マリンラボラトリーズ」の研究員が南極・ロス海のマクナード入江にある水深10メートルの「シンダー・コーン」で、メタン湧出とみられる幅1メートル、長さ70メートルの微生物マットを発見した。この地域は1960年代半ばから生態系の研究が継続的に行われてきたが、2010年までに、このような微生物マットは確認されていない。

研究チームは、メタン湧出が発見された1年後にあたる2012年と5年後にあたる2016年に現地で採集したサンプルを解析した。その結果、2012年時点では微生物マットがメタンを吸収した形跡はなく、2016年時点でも、メタンが微生物マットによって十分に吸収されず、放出していることがわかった。メタンを消費する微生物が、このメタン湧出に現れるまでに5年かかっていることも確認されている。

研究論文の筆頭著者でオレゴン州立大学のアンドリュー・サーバー准教授は、英紙ガーディアンの取材に対して、「微生物によるメタンの消費の遅れは、重要な発見だ。微生物がメタンの吸収源になるまでに5年以上を要し、それでもまだ海底からメタンが放出していることは、けして好ましいことではない」と述べている。

二酸化炭素の25倍もの温室効果をもたらす

メタンは、二酸化炭素に比べて25倍もの温室効果をもたらす。また、海洋のメタンの25%以上が南極に存在するとみられている。このメタンが漏れた場合の地球への影響をこれまで多くの科学者が警告してきた。また、2018年にNASAは、北極圏での氷の融解がメタンガスの放出を促し、地球温暖化を加速化させる要因になると警告していた。一連の研究成果は、南極におけるメタン循環の仕組みや、他の地域のメタン循環との違いを解明する第一歩として評価されている。

英ブリストル大学の氷河生物地球化学者ジェマ・ウェイダム教授は、英紙ガーディアンで「南極や南極氷床は、地球のメタン循環を解明するうえで"巨大なブラックホール"だ。氷床下には大量のメタンが存在するとみられているが、『氷床融解の引き金となるおそれのあるメタンの放出のスピードに比べて、微生物がメタンの吸収源になるまでのタイムラグがどれくらい大きいのか』という謎が残されている」と述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、足元はマイナス圏 主力株

ワールド

UAE・イラク企業連合、7億ドル規模の次世代データ

ワールド

イスラエル、25年GDPは3.1%増 戦後経済はさ

ビジネス

米ハイアット会長が辞任、エプスタイン氏との交友「判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中