最新記事

写真集

ロックダウンで様変わりするヒマラヤ──写真集で世界最高峰エベレストを体感する

EVEREST

2020年6月17日（水）18時40分
石川直樹（写真家・作家）

収録された80点近い写真は、すべて中判のフィルムカメラで撮影している。カラーネガフィルムから六つ切や四つ切サイズに焼いたプリントを入稿し、印刷した。今回は通常版として縦24×横30センチのサイズの本の他に、「ビッグブック」と呼ばれる超大型の写真集も作った。判型は縦69×横42.6センチ、重量は11キロもあって、ビッグブックという名にたがわない存在感を放つ。小さな机よりも少し大きな写真が見開きで連続する構成は、巨大なヒマラヤにこそふさわしい。この大きさで写真を見ると、手ぶれや焦点のズレも強調されてしまうがゆえに、セレクトも慎重におこなわざるをえなかった。手焼きしたプリント群を忠実に再現し、ビッグブックに落とし込んだ最先端の印刷技術の精緻さも伝わるはずだ。

通常版はタイトル通り『EVEREST』の登頂に至るまでの過程を撮影したもので、ビッグブックのほうは、それに加えて世界第二位の高峰K2の麓の村から頂上直下に至るまでの写真も収録されている。エベレストの何倍も登るのが難しいとされるK2に登りながらフィルムカメラで撮影するのは、ぼくには手に余る挑戦だった。二回にわたるK2遠征によって文字通りもぎとった66点の写真を、ぜひビッグブックの大きさで見てほしいと思う。

books200617-everest02.jpg

昨年12月の写真集発売時に銀座蔦屋書店に設けられた展示スペース、手前中央に置かれているのがビッグブック

写真は大きくなることによって、情報量が増える。写っているものは小さくても大きくても変わらないのだが、大きくなればなるほどそこから読み取れる情報量は深くなる。例えば、こんな場所に人がいたのか、この斜面で雪崩が起きている、こちらのルートのほうが歩きやすそうだな、などなど、手札サイズの写真では気づけなかった発見が出てくる。写真が大きいことによって、目の解像度があがるような感覚で、ヒマラヤの襞のひとつひとつまで見ることができるわけだ。当然色校正をはじめ、ダミーブックを作るような作業も、その大きさゆえに非常に苦労を擁した。一方でこうした作業によってエベレストやK2の写真のディティールをあらためて見つめ直し続けた数カ月間は、ぼくにとって気づきの多い貴重な時間と相成った。

コロナ禍によって、今夏の富士山登山さえも禁止されることになり、人々の足は山から遠のく一方だ。せめて写真集の中でエベレストに登ってみてほしい。そこにあるのは世界最高峰として名を馳せるエベレストではなく、あのときのその一瞬にのみぼくの前に姿を現した巨峰である。

新型コロナウィルスの感染拡大が収束し、秋にはまたネパールに行けるだろうか。シェルパたちとまたヒマラヤの山々へ向かえる日が早々にくることを願ってやまない。


　『EVEREST』
　石川直樹著
　CCCメディアハウス

（※画像をクリックするとアマゾンに飛びます）

20200623issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年6月23日号（6月16日発売）は「コロナ時代の個人情報」特集。各国で採用が進む「スマホで接触追跡・感染監視」システムの是非。第2波を防ぐため、プライバシーは諦めるべきなのか。コロナ危機はまだ終わっていない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕　エプスタイン氏巡る不正行
2026.02.19

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め
2026.02.19

ワールド

トルコの和平工程表承認、ＰＫＫ関係者が「重要な一歩
2026.02.19

ビジネス

ラガルドＥＣＢ総裁、職務に専念と同僚らに伝達　即時
2026.02.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中