最新記事

感染症対策

最低1mの対人距離とマスクがコロナ感染リスク抑制に有効

2020年6月2日（火）11時55分

コロナウイルスの感染経路に関する研究結果をまとめたレビューによると、少なくとも1メートルの対人距離確保と、マスクおよび目を保護する防護具の着用が、COVID─19(新型コロナウイルス感染症)のリスク抑制に最善の策であることが分かった。写真は6月1日、ノリッジのマーケットで撮影(2020年　ロイター/Andrew Couldridge)

コロナウイルスの感染経路に関する研究結果をまとめたレビューによると、少なくとも1メートルの対人距離確保と、マスクおよび目を保護する防護具の着用が、COVID─19（新型コロナウイルス感染症）のリスク抑制に最善の策であることが分かった。

頻繁な手洗いや適切な衛生管理も非常に重要だが、すべての対策を講じてもリスクを完全に取り除くことはできないことも示された。

英医学誌ランセットに掲載された今回のレビューは、コロナウイルスによって引き起こされるCOVID─19、重症急性呼吸器症候群（SARS）、中東呼吸器症候群（MERS）の感染対策について16カ国で行われた172の研究の結果をまとめたもので、コロナウイルスの感染経路に関するレビューとしてはこれまでで最大規模。

COVID─19対策を巡り時に矛盾する助言を行ってきた各国政府や保健機関の指針として役立つ可能性がある。

COVID─19は通常、せきなどで出た飛沫が直接または物の表面を介して目、鼻、口から体内に入り、広がることが示されている。

今回のレビューでは、少なくとも1メートルの物理的距離を確保することでCOVID─19が広がるリスクが低下し、2メートルの距離を確保すればさらに効果的であることが分かった。マスクや目の防護具の着用については、予防効果を高める可能性があるものの、物理的距離の確保ほど明確な証拠は得られていないと結論付けた。

研究者らは、レビューを行った研究の多くはSARSとMERSに関するものだったため、COVID─19への適用には限界があるとも指摘した。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・東京都、新型コロナウイルス新規感染13人　再び2桁台に
・検証：日本モデル　西浦×國井 対談「日本のコロナ対策は過剰だったのか」
・なぜブラジルは「新型コロナ感染大国」へ転落したのか
・WHOに絶縁状、トランプの短気が招く「世界公衆衛生危機」の悪夢
 

20200609issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年6月9日号（6月2日発売）は「検証：日本モデル」特集。新型コロナで日本のやり方は正しかったのか？　感染症の専門家と考えるパンデミック対策。特別寄稿 西浦博・北大教授：「8割おじさん」の数理モデル

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
2026.03.15

ビジネス

イラン情勢注視続く、ＦＲＢ金利見通しも焦点＝今週の
2026.03.15

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ　ヒズボラと戦
2026.03.15

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察＝
2026.03.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの？」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか？
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない！ 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    【銘柄】「日本マクドナルド」の株価が上場来高値...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中