最新記事

ポストコロナを生き抜く 日本への提言

食と健康の時代に答えをくれるのは「日本」

THE ERA OF FOOD AND HEALTH

2020年5月11日(月)16時40分
デービッド・ブーレイ(NYの名門フレンチ「ブーレイ・アットホーム」オーナーシェフ)

──レストラン業界の未来は?

毎年多くの病原体が現れ、それも次第に強くなっている時代だ。私たち人間は自分たちの生態系に毒をまいているのかもしれない。その意味で私たちはどんどん脆弱化している。科学はそういうときも健康に素晴らしい貢献をしてくれるが、根本的なところは救ってくれない。

そこで人々は気付く。オーケー、私たちは食事と生活様式によって抵抗力を高め、自己防衛するしかない、と。レストランはそこに力を貸せるか? ただ料理を振る舞うだけではなく、家庭向けに料理と健康に関する教育を提供しなくてはならない。

あるいはもっと具体的に家庭用半調理品の宅配や個人用のケータリングも考えるべきだ。和食には美しい弁当の文化もある。私にとって、食に関する答えは常に日本から来る。

9.11の後、ハリソン・フォードと一緒にグラウンド・ゼロで瓦礫を回収する巨大クレーン群を見上げながら、彼が「もう元には戻れないな」と言ったのを覚えている。今回も同じ気分だ。私たちは皆それぞれの分野で、この惑星の世話をしなくてはならないのだと思う。

<2020年5月5日/12日号「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より>

【参考記事】NY著名フレンチシェフが休業、日本に和食を学びに来る!
【参考記事】コロナ禍を機に観光業を「解毒」せよ(アレックス・カー)
【参考記事】ロバート キャンベル「きれいな組織図と『安定』の揺らぎ」

20050512issue_cover_150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月5日/12日号(4月28日発売)は「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集。パックン、ロバート キャンベル、アレックス・カー、リチャード・クー、フローラン・ダバディら14人の外国人識者が示す、コロナ禍で見えてきた日本の長所と短所、進むべき道。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    東京の火葬場6カ所が「中国系」...日本には「葬儀安…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中