最新記事

感染症対策

軽症者自宅待機の危険性、アメリカ医師会論文が警鐘

2020年4月24日（金）19時45分
遠藤誉（中国問題グローバル研究所所長）

以下の図をご覧いただきたい。

Endo200424_data.jpg

この図は論文が描いたコロナ感染者数と軽症者の扱いにフォーカスを絞った考察である。

本来ならフーリエ変換やラプラス変換などをして大型プログラムを組めば「相関関数」が出て来るし、かつて数理統計学的に分子動力学の相関関数のコンピュータ・シミュレーションに燃えた経験のある筆者としては非常に興味をそそられるところだが、まあ、生データがあるわけでもないし、そのような体力が残っているわけでもないので、ここではあくまでも論文での分類に従って解説することとしよう（論文執筆者の中には純粋な数理統計学者も入っている）。

説明しやすいように、論文で描かれている図に、筆者が独自に「１」～「５」の番号を記入した。加筆したのはサーモンピンクの数字のみである。他は論文通り。

１．第１段階（Start of the Chunyun period）

2020年1月10日以前の春節の大移動(Chunyun、春運＝春節運送)を第１段階とした。この時期、コロナに特化した介入（政府の対策）が何も行われていない。

２．第２段階(Announcement of human-to-human transmission)

第２段階は、大規模な人口移動が発生し、コロナの伝播を加速させると予想された2020年1月10日から22日の春節期で、1月20日に医療従事者の間における「人から人への感染」が公表された。（筆者注：これはこれまでのコラムで何度も書いてきたように、１月19日に鍾南山が武漢協和医院に行き、「人-人」感染があると直感して北京に戻り李克強に報告して、１月20日に習近平の「重要指示」が出されてことを指しているものと思う。科学的論文なので、その辺の政治的動きを一切省略したのだろう。）

この段階においては、強力な公衆衛生上の介入を行っておらず、病院は発熱や呼吸器症状のある患者で過密状態になり始めた（→医療崩壊に近づいた）。

この段階で感染者はひたすら増え続けている。

３．第３段階（Start of Wuhan cordons sanitaire＝武漢封鎖開始）

１月23日に武漢封鎖が始まった。第３段階は「1月23日から2月1日までの間」で、自治体はまず市内からの交通機関を封鎖し、その後、公共交通機関の運行を停止し、市内の車両の通行を全面的に禁止した。また、公共の場でのマスク着用の義務化や懇親会の中止など、社会的距離を縮めるための措置がとられた。この時期は医療資源が不足していたため、確定・推定患者の多くがタイムリーな診断・治療を受けることができず、自宅での自己隔離を余儀なくされた。

特に2月1日に急増しているのは、確定患者であるか否かに関する判断基準を変えたからである。湖北省におけるPCR検査キットが不足したので、CTスキャンで胸に影がありコロナに相当する症状がある者は「とりあえず陽性」扱いとして入院治療するようにしたからである。

次のページ軽症者・無症状感染者の隔離徹底が功を奏す
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中