最新記事

感染症対策

軽症者自宅待機の危険性、アメリカ医師会論文が警鐘

2020年4月24日（金）19時45分
遠藤誉（中国問題グローバル研究所所長）

以下の図をご覧いただきたい。

Endo200424_data.jpg

この図は論文が描いたコロナ感染者数と軽症者の扱いにフォーカスを絞った考察である。

本来ならフーリエ変換やラプラス変換などをして大型プログラムを組めば「相関関数」が出て来るし、かつて数理統計学的に分子動力学の相関関数のコンピュータ・シミュレーションに燃えた経験のある筆者としては非常に興味をそそられるところだが、まあ、生データがあるわけでもないし、そのような体力が残っているわけでもないので、ここではあくまでも論文での分類に従って解説することとしよう（論文執筆者の中には純粋な数理統計学者も入っている）。

説明しやすいように、論文で描かれている図に、筆者が独自に「１」～「５」の番号を記入した。加筆したのはサーモンピンクの数字のみである。他は論文通り。

１．第１段階（Start of the Chunyun period）

2020年1月10日以前の春節の大移動(Chunyun、春運＝春節運送)を第１段階とした。この時期、コロナに特化した介入（政府の対策）が何も行われていない。

２．第２段階(Announcement of human-to-human transmission)

第２段階は、大規模な人口移動が発生し、コロナの伝播を加速させると予想された2020年1月10日から22日の春節期で、1月20日に医療従事者の間における「人から人への感染」が公表された。（筆者注：これはこれまでのコラムで何度も書いてきたように、１月19日に鍾南山が武漢協和医院に行き、「人-人」感染があると直感して北京に戻り李克強に報告して、１月20日に習近平の「重要指示」が出されてことを指しているものと思う。科学的論文なので、その辺の政治的動きを一切省略したのだろう。）

この段階においては、強力な公衆衛生上の介入を行っておらず、病院は発熱や呼吸器症状のある患者で過密状態になり始めた（→医療崩壊に近づいた）。

この段階で感染者はひたすら増え続けている。

３．第３段階（Start of Wuhan cordons sanitaire＝武漢封鎖開始）

１月23日に武漢封鎖が始まった。第３段階は「1月23日から2月1日までの間」で、自治体はまず市内からの交通機関を封鎖し、その後、公共交通機関の運行を停止し、市内の車両の通行を全面的に禁止した。また、公共の場でのマスク着用の義務化や懇親会の中止など、社会的距離を縮めるための措置がとられた。この時期は医療資源が不足していたため、確定・推定患者の多くがタイムリーな診断・治療を受けることができず、自宅での自己隔離を余儀なくされた。

特に2月1日に急増しているのは、確定患者であるか否かに関する判断基準を変えたからである。湖北省におけるPCR検査キットが不足したので、CTスキャンで胸に影がありコロナに相当する症状がある者は「とりあえず陽性」扱いとして入院治療するようにしたからである。

次のページ軽症者・無症状感染者の隔離徹底が功を奏す
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＭＡＧＡ派グリーン議員、トランプ氏発言で危険にさら
2025.11.16

ビジネス

テスラ、米生産で中国製部品の排除をサプライヤーに要
2025.11.16

ビジネス

米政権文書、アリババが中国軍に技術協力と指摘＝ＦＴ
2025.11.16

ビジネス

エヌビディア決算にハイテク株の手掛かり求める展開に
2025.11.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界最高の投手
特集：世界最高の投手
2025年11月18日号（11/11発売）

日本最高の投手がＭＬＢ最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生まれた「全く異なる」2つの投資機会とは？
  • 3
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃度を増やす「6つのルール」とは？
  • 4
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 5
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 6
    レアアースを武器にした中国...実は米国への依存度が…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    反ワクチンのカリスマを追放し、豊田真由子を抜擢...…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 2
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作？駄作？...批評…
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中