最新記事

動物

新型コロナ都市封鎖が生み出す、動物たちの新世界

Animals Liberated by Pandemic?

2020年4月24日(金)18時00分
ラッセル・ジェイコブズ

人類の行動パターンの大きな変化は自然界に影響を及ぼすはずだ PHOTO ILLUSTRATION BY SLATE. PHOTO BY MASKOT/GETTY IMAGES PLUS

<ネズミは食料を求めてレストランから住宅へ。シカの群れを追い掛けてクマやコヨーテも街にやってくる? 食物連鎖が崩れて動物の大移動が始まるかもしれない>

マンハッタンの街並みから人影が消えて、もう何週間にもなる。地球規模でも人類のほぼ半数が、散歩や必需品の買い出しを除けば外出を制限されている。なんとも異様な世界になったものだが、実は身近な動物たちの暮らしも未体験ゾーンに突入しつつある。

いや、ベネチアの運河に白鳥が「戻ってきた」というのは嘘だ(あそこには以前から白鳥がいる)。野生のゾウが中国奥地の茶畑で酔いつぶれていたというのも嘘。ネットにあふれるこの手の話のほとんどはフェイク(または誤解か改ざん)だが、自然界に異変が起き始めているのは事実。今は人類が地球環境を左右する時代だというのが本当なら、私たちの行動パターンの大きな変化は自然界に何らかの影響を及ぼすはずだ。

映画の『ジュマンジ』のように、動物たちの暴走が始まるかもしれない。公園やビーチでごみをあさっていた小動物たちが続々と街に押し寄せてくる。非常階段にはアライグマがすみ着き、地下鉄の駅からはネズミがあふれ出る。カモメやハトが空を舞い、ごみ回収車や買い物帰りの人から食べ物をかすめ取る。飼い主と散歩中の小犬にタカが襲い掛かり、引っさらっていくかもしれない。

神話や文学の世界では、社会が崩壊してこの世の終わりが近づくと、必ずと言っていいほど自然界にも異変が起きる。イナゴの大発生やネズミの大移動、空を埋め尽くす不気味な鳥たちの影......。

さすがにそれはないだろうが、今の外出制限が長く続けば、動物たちにも何らかの異変が起きておかしくない。

でも「予想はしにくい」と言うのは、自然・環境保護団体オーデュボン協会のニューヨーク支部のケイトリン・パーキンス。なぜなら「現在の状況がいつまで続くか分からない」からだ。

しかし彼女は日頃から、人間と動物が至近距離で共存する都市空間を観察し、ニューヨーク市とその周辺の自然保護活動に携わっている。例えば、ハドソン川沿いにある大型展示場ジャビッツ・センター(今は新型コロナウイルスの患者を収容する仮設病院に転用されている)の屋上に設けられた「グリーン・ルーフ」だ。

鳥類の人工的な生息地としては全米第2位の規模で、約30種類の鳥と5種類のコウモリがすみ着いている。夏にはセグロカモメがヒナを育て、ハドソン川で魚を捕り、公園に落ちているサンドイッチの残りをあさる。「ニューヨークの人と動物の接点は食べ物だ」と、パーキンスは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

為替含め、金融市場の安定を推進=G7で加藤財務相

ビジネス

米関税で不確実性増大、金融政策の判断難しく=ECB

ビジネス

トランプ関税は米成長下押し、OECDが貿易戦争の弊

ワールド

トランプ氏、ロシア大統領と18日協議 ウクライナ停
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自然の中を90分歩くだけで「うつ」が減少...おススメは朝、五感を刺激する「ウォーキング・セラピー」とは?
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研究】
  • 4
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 5
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 6
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 7
    エジプト最古のピラミッド建設に「エレベーター」が…
  • 8
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 9
    『シンシン/SING SING』ニューズウィーク日本版独占…
  • 10
    奈良国立博物館 特別展「超 国宝―祈りのかがやき―」…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 3
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 8
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 9
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 10
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中