最新記事

農産物

パンデミックの次は食糧危機の懸念──国境封鎖と食品サプライチェーン崩壊で

2020年4月14日(火)18時00分
モーゲンスタン陽子

そしてこの時期は、ドイツ人が愛してやまない白アスパラガスの季節だ。ところが今年は移動制限により東欧からの季節労働者が来られないため、収穫ができない事態に直面している。不足労働者数は30万人。野菜や果物は痛みを避けるため、やはりどうしても人間の手で行われなければならない。結局、4月、5月で特別許可を得た季節労働者を4万人ずつ東欧から呼び寄せることとなり、10日、第一陣がルーマニアから飛行機で到着した。

政府は収穫作業を手伝える人を市民から募っているが、実は募集をかけていない農家などにも応募が殺到しているという。レストランやバーなどでアルバイトができなくなった学生たちだ。だが、手慣れた季節労働者たちと違い、学生たちには収穫方法を一から教えていかなければならない。そのせいか、スーパーでの価格は例年より高く、また農家の直売りの場合昨年の2倍というところもあるようだ。

なお、先にも触れたじゃがいもだが、白アスパラガスの付け合わせの定番でもあり、保存性もあることから、現在家庭での需要は増えている。しかしながら、フライドポテト加工用のじゃがいもは食卓用として流通させることが難しいという。ドイツのじゃがいも産業は農家たちと一緒に解決策を探しているようだが、隣国オランダでは何百万トンもの余剰のじゃがいもを家畜の餌用に格安で販売しているらしい。同国の農業がパンデミックで受けた損失は60億ユーロにも上るという。

ドイツのスーパーから農産物が消える?

これまで、ドイツの野菜・果物は格安とも思われる値段だった。LidlやAldiなど大手ディスカウントストアの売り出しでは、夏ならきゅうり一本30セント、オレンジ1キロ1ユーロなどだ。ReweやEdekaなどのスーパーでは、季節に関係なく一年中同じ野菜や果物が手に入る。

これらのほとんどはスペインとイタリアから届いている。スペイン南部のアルメリア地方には400キロ平方メートルの世界一広大な温室施設が広がる。その最大の顧客はドイツだ。年間約38億ユーロ/1350万トンをドイツに輸出しているが、そこで働く約13万の収穫人のほとんどがアフリカからの不法移民だ。彼らの置かれた苦境は2018 年の独テレビ局ARDのドキュメンタリーに詳しいが、雨が降ったら室内が水浸しになるようなスラムに押し込まれ、各種保障ももちろんなく、時給にして2ユーロ程度で長時間の肉体労働を強いられている。強大なドイツのスーパーマッケットチェーンにより生産者側が低価格を強いられているのも原因だ。ドイツにて地産の農産物を購入するには懐が痛むが、こういった背景を考えると、スーパーの安い農産物を購入するのには胸が痛む。

パンデミック拡大のなか、ドイツからの農産物の需要は増えている。一方、外出制限中のスペインで、収穫作業は「必要な仕事」と認められてはいるものの、制限のため車両の乗り合いができなくなったこと、また取り締まりは警察の恣意的な独断によることも多いようで、これを恐れる不法移民たちが出勤できないことも増えているという。

このような状態が続くと、ドイツのスーパーから農産物が消える日が本当に来るかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中