最新記事
新型コロナウイルス

新型コロナに「脳が壊死」する合併症の可能性

Woman with COVID-19 May Have Developed Rare Brain Disease

2020年4月3日(金)14時45分
カシュミラ・ガンダー

下の地図で示したとおり、新型コロナウイルスの感染は世界のほとんどの国と地域に広がっている。米ジョンズ・ホプキンズ大学の2日時点のまとめによると、全世界で約100万人の感染が確認され、4万7522人が死亡している。一方で少なくとも19万5929人の症状が回復している。米疾病予防管理センター(CDC)によると、新型コロナの一般的な症状は、発熱、咳、息苦しさなどだ。

corona0403-image.png

英ブリストル大学臨床神経科学研究所のニール・スコールディング教授は、今回の症例報告について、「新型コロナに関連した深刻な脳の炎症の初めての症例で、非常に重要だ。我々はこの種の炎症が起こるのではないかと危惧していた。まれにではあるが、通常のインフルエンザやその他のウイルスの感染症で実際に発生しているからだ」と話している。

さらに、今回の症例が「医療従事者にこの合併症を気付かさせる重要な役割を果たす」と述べている。

またこうした合併症のリスクが高い患者についてスコールディングは、「誰がこのような合併症になりやすいかは分からない。インフルエンザでは子供がこうした合併症になりやすいが、新型コロナでは子供は抵抗力があるようだ。さらに今回の症例は成人女性だ」と話している。

そして「比較的にまれな合併症であることに変わりはない。このため一般の人がパニック状態などの神経症状に日常的に注意を払う必要はないだろう」と見ている。

神経症状の患者に高リスク

一方で英ノッティンガム大学クイーンズメディカルセンターのクリス・コンスタンティネスク教授は、今回の症例によって新型コロナが脳に損傷を与える可能性があることがさらにはっきりした、と指摘する。

「脳症が直接ウイルスによるものかどうかは不明」だが、神経症状が新型コロナの症状の可能性があるかもしれないと注意することは「重要」だと、コンスタンティネスクは言う。「多発性硬化症や重症筋無力症といった免疫抑制が必要な病気の患者は、感染のリスクが高く、免疫機能を抑えられている(重症化の可能性がある)ので注意が必要だ」

新型コロナウイルスの感染が拡大するなかで、「脳症などの合併症が次第に明らかになりつつあり、同時に現在、脳疾患を抱えている患者の感染の危険性も見えてきた。今回が例えまれな症例であっても、情報としての重要性は高い」とコンスタンティネスクは話している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中