最新記事

新型コロナウイルス

日本におけるPCR検査の拒否状況

2020年4月9日（木）16時30分
遠藤誉（中国問題グローバル研究所所長）

アメリカの感染者が爆発的に増えた理由には諸々あるだろうが、初期段階でPCR検査に失敗したことが大きな要因の一つとなっている。

世界に冠たるアメリカのCDC（疾病予防管理センター）は、2月5日にPCR検査キットの配布を開始したが、ほどなく検査キットの多くに異常が見つかった。試薬が汚染されたためだという。そのため全米で開始したPCR検査のサンプルをCDCに送り返す結果となってしまった。

この失敗は、あまりに大きい。

4月9日時点でアメリカの感染者は43万人を超えたという。

外務省の関連サイトには世界各国の感染者のグラフがあるが、4月8日時点のデータを見ただけでもアメリカの感染爆発がどれほど激しいかが分かる。見るだけでも心が痛む。

この原因の一つは初期段階のPCR検査の失敗にあったことを、日本は注目しなければならない。

奇しくも日本の緊急事態宣言実施が始まった4月8日、武漢は封鎖解除に踏み切った。ピークは過ぎ安定状態に入ったことが確認された証拠だが、中国がここに至ることができたのは、3月18日付けコラム＜中国はなぜコロナ大拡散から抜け出せたのか？＞で述べたように、それはひとえに感染病や免疫学の最高権威である鍾南山氏の「早期発見、早期隔離」という絶対に譲らない警告を実行したからである。

4月8日、フランスからマスクを購入するための輸送機のパイロットが中国の空港に着地した瞬間、非常に厳しい検疫を受け、PCR検査で陽性が判明したというニュースが流れた。パイロットは2週間の隔離になり、1600万枚のマスクをフランスに輸送することができなくなったそうだ。

それくらい、中国におけるPCR検査隔離は厳しく、厳しい国は感染が収束し、厳しくない国（および失敗した国）は感染が拡大するということの証しと考えていいだろう。

日本が一刻も早くPCR検査の増強を実現してくれることを願ってやまない。

習近平（国家主席）が「人類に危機をもたらしている真犯人である」ことに変わりはない。その責任はコロナが終わった時に全世界が追求しなければならないが、今は日本国民がコロナから脱出できるようにするために国民が一体となって努力するしかない。そのためなら、脱出に持って行った鍾南山の警告「ともかく検査を！」も耳を傾ける価値があり、また検査が成功するか否かによって感染拡大が左右されている「現実」に注目する必要があるのではないだろうか。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

Endo_Tahara_book.jpg[執筆者]遠藤 誉
中国問題グローバル研究所所長、筑波大学名誉教授、理学博士
1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。中国問題グローバル研究所所長。筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会学研究所客員研究員・教授などを歴任。著書に『激突！遠藤vs田原　日中と習近平国賓』(遠藤誉・田原総一朗、実業之日本社）、『米中貿易戦争の裏側　東アジアの地殻変動を読み解く』、『「中国製造2025」の衝撃　習近平はいま何を目論んでいるのか』、『毛沢東　日本軍と共謀した男』、『卡子(チャーズ)　中国建国の残火』、『チャイナ・セブン　＜紅い皇帝＞習近平』、『ネット大国中国　言論をめぐる攻防』、『中国動漫新人類　日本のアニメと漫画が中国を動かす』『中国がシリコンバレーとつながるとき』など多数。

≪この筆者の記事一覧はこちら≫


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ウーバー、自動運転の充電基盤に1億ドル超投資　ロ
2026.02.19

ビジネス

ＮＺ中銀、次の金利操作は引き上げの可能性が高い＝シ
2026.02.19

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米ハイテク株高を好感　一時5
2026.02.19

ビジネス

米ＷＤ、サンディスク保有株一部を32億ドルで売却　
2026.02.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中