最新記事

月探査

約50年にわたる月探査の集大成:月の統合地質図が初めて作成される

2020年4月27日(月)16時30分
松岡由希子

アポロ計画以降の研究活動の集大成 NASA/GSFC/USGS

<アメリカ地質調査所(USGS)は、NASAやアメリカ月惑星研究所(LPI)との恊働で作成した世界初の「月の統合地質図」を発表した......>

アメリカ地質調査所(USGS)は、2020年4月20日、アメリカ航空宇宙局(NASA)やアメリカ月惑星研究所(LPI)との恊働で作成した世界初の「月の統合地質図」を発表した。オンラインで公開されており、無料でダウンロードできる。


「アポロ計画」以来、約50年にわたる月探査や研究活動の集大成

この地質図は、1961年から1972年までのNASAの「アポロ計画」で得た情報に、NASAの月周回無人衛星「ルナー・リコネサンス・オービター(LRO)」が収集した地形データや宇宙航空研究開発機構(JAXA)の月周回衛星「かぐや」が測定した標高データを統合したものだ。地理情報システム(GIS)ソフトウェアを用い、ひとつの地図としてつなぎ合わせることに成功した。

縮尺500万分の1で、月面のクレーターやクレスト(背斜冠)、割れ目、尾根、断層などの位置が表わされている。また、アメリカ地質調査所では、この地質図において、月の岩石層の統一的記述を定め、従来、地図ごとに齟齬があった岩石の名称や記述、年代を標準化している。

merc_Unified_Geologic_Map.jpgNASA/GSFC/USGS

この地質図は、年代や地形分類によって色分けされている。たとえば、ピンク色で表示されているのは38億5000万年前から38億年前のインブリム代のクレーターであり、黄色で表示されているのは11億年前以降のコペルニクス代にできたクレーターだ。

今後のミッションの計画策定に役立つ

この地質図は、「アポロ計画」以来、約50年にわたる月探査や研究活動の集大成ともいえる。今後の月探査ミッションの計画に活用され、月の歴史の解明にも役立てられるだろう。

NASAでは、現在、2024年までに月面有人探査を目指す「アルテミス計画」をすすめている。かつてNASAの宇宙飛行士を務めていたアメリカ地質調査所のジム・レイリー所長は「NASAの今後のミッションの計画策定に役立つものをアメリカ地質調査所が創出したことは素晴らしい」と、「月の統合地質図」の成果を高く評価している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議

ビジネス

米紙ワシントン・ポスト発行人が退任、大規模人員削減

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イラン、中東の米軍基地標的に 米が攻撃なら=外相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中