最新記事

医療

新型コロナウイルス治療の人工呼吸器が世界的不足 軍も協力し増産態勢

2020年3月28日(土)10時16分

自動車メーカーまで動員

イタリア、英国、米国を含む国々では、人工呼吸器を増産するため、自動車メーカーや航空宇宙メーカーの協力を得ようとしている。各国当局は、大規模メーカーならば、一部の工場を転用し、3Dプリンター技術を含むデジタル設計能力を生かして、不足が予想される必要不可欠な医療機器を補うことができるのではないかと期待している。

英国では、政府がその他のメーカーにも目を向けている。スポーツカー製造事業を含むコングロマリットであるマクラーレン・グループでは、簡易型の人工呼吸器を設計する方法を検討中だ。また日産自動車は、既存の人工呼吸器メーカーの支援に向けて他社と協調しつつある。

20日、英国は、複数のエンジニアリング企業が救急用人工呼吸器の試作機を完成させ、翌週には認可が得られる見込みであると発表した。「生産可能な台数はすべて必要になるし、買い上げる予定だ」とマット・ハンコック英保健相は言う。

英国政府は、予備の人工呼吸器を約8000台に積み増したと述べている。英国民保健サービス(NHS)のトップは議会委員会において、今後数週間で1万2000台弱まで増やせると予想している、と説明した。

国境という壁

米国の人工呼吸器メーカー、レスメドのミック・ファレルCEOは、通常の4倍以上に達している需要に対応するため、他の機器の生産からリソースを振り向けたと話している。

1つ問題なのは、新型コロナウイルスの拡散を食い止めることを意図した渡航制限である。これによって、隣国マレーシアの労働者を多数雇用している同社シンガポール工場に影響が出ている。ファレルCEOによれば、レスメドは、マレーシアの労働者がシンガポールに入国できるようマレーシア政府に直訴したという。

全米病院協会のナンシー・フォスター副会長によれば、旧式の人工呼吸器を復活させることを検討している。まだ機能するのに、現代の電子記録システムと接続できないという理由で交換されてしまったものだ。また、国防総省からは2000台の人工呼吸器が寄贈されたという。「各病院では、麻酔を行うための機器を人工呼吸器に転用することも検討している」と同副会長は言う。

米ジョンズ・ホプキンス医療安全保障センターがまとめた調査によれば、米国全体では約16万人に人工呼吸機能を提供できる機器があるという。だが、新型コロナウイルスによる被害が最も大きい州では、現在、人工呼吸器の追加を緊急に求めている。たとえばニューヨーク州では、現在用意されている約5000―6000台をさらに増やしたいとしている。アンドリュー・クオモ州知事は、手持ちの数では、潜在的な需要の5分の1にしか対応できないと述べている。

ワシントン州ボセルで持ち運び可能な人工呼吸器を製造するベンテック・ライフ・システムズのクリス・キプルCEOは、「全国的なニーズがどれくらいあるかは実際のところ誰にも分からない。COVID-19がどこまでひどくなるかに掛かっている」と話す。

「本当に深刻なパンデミックになったら、ワクチンが開発されるまでのあいだ、命を救うために人工呼吸器の供給に注力せざるをえないことになるだろう」

(翻訳:エァクレーレン)

*文中の文字を一部修正して再送します。

John Miller Elvira Pollina

[チューリッヒ ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・新型コロナウイルスがあぶり出す日本の危機 自粛ムードまとう「同調圧力」の危険性
・新型コロナと戦う米政治家が大統領候補として急浮上、サンダース抜く
・「中国ウイルス」作戦を思いついたトランプ大統領は天才?! by パックン


20200331issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月31日号(3月24日発売)は「0歳からの教育 みんなで子育て」特集。赤ちゃんの心と体を育てる祖父母の育児参加/日韓中「孫育て」比較/おすすめの絵本とおもちゃ......。「『コロナ経済危機』に備えよ」など新型コロナウイルス関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、米大統領の空爆停止要請受け入れ 次回3者協

ビジネス

米エクソン、第4四半期利益は予想上回る 生産コスト

ビジネス

シェブロン、第4四半期利益が予想上回る ベネズエラ

ビジネス

スイスフラン操作には一切関与せず、中銀表明 米為替
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 7
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 8
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中