最新記事

感染症

迷信深い今のアメリカは新型コロナウイルスに勝てない?

Can This America Handle a Public Health Crisis?

2020年3月11日(水)20時22分
ダーリア・リスウィック

数週間後には、新型コロナウイルスがもたらす生命と経済の犠牲が隠しようもなく明らかになるはずだ。それでもまだ、アメリカ社会がウイルスの真の脅威に目覚めたとは思えない。唯一の例外は、保守系政治評論家タッカー・カールソンがウイルスを深刻な脅威と認めたことぐらいだ。

人々が危機に気づくまでは、ウイルスの代わりに、様々な予防策をヒステリーや過剰反応と嘲ることが流行りそうだ。政治家やメディアは生死にかかわる問題ですら、相手方の言うことはウソばかりだという主張を繰り返し、アメリカ人は二極化した議論にますますうんざりし、政治や報道を信じなくなる。

重要なのは、感染拡大と致死率の両方を軽減する方法を知り、それが成功するにせよ失敗するにせよ、すぐに始める必要があるということだが、今のアメリカではそれが額面通りに受け入れられない。

疫学者はみな、アメリカ人が現時点で絶対にやってはならないことは、マスクを買い占め、自分を最優先することだと言っているが、それ以外にできることがあるとは思えない。

パニックのときに利他主義を貫くことは、自分の利益だけなく共同体全体の利益を高めることになる。家に留まり、高齢者や病人の世話をすること、両親が仕事に行く子供の世話をするシステムを作るといった行動は、誰にとっても有益だ。

アメリカを覆う「疑いの感染症」

だがアメリカではここ数年、予防接種は毒で、貧困は自己責任だから罰を与えるべきで、すべての政府は自らの犠牲の下に他人を助けるよう不正に操作されている、と言われてきたのだ。

そうした「疑いの感染症」は、新型コロナウイルの影響を増幅する。政治の名のもとに重要な医学上の真実を抑え込もうとする社会条件や心理条件が、今のアメリカにはある。私たちは、周囲の人間に対して不信を抱きやすくなっている。スーパーマーケットでトイレットペーパーの最後の1袋をひったくろうとする人であれ、他人をウイルスにさらすのもおかまいなしに歩きまわる人であれ、私たちはトランプ政権の3年間、国の半分は自分を憎んでいるという考え方に磨きをかけてきた。いまさら方向転換し、他人のニーズに気を配れるようになるとは思えない。

私たちが科学とファクトに対する信頼を取り戻さないかぎり、この健康危機はますます悪化していくだろう。今回の件は、アメリカで本当に利他主義と思いやりが回復不可能なまでに死に絶えてしまったのかどうかを確かめる、奇妙な自然実験になるだろう。そしてこれまでのところ、連邦政府も、そしてそれを支持するために存在する右派メディアも、こうした否定的側面を十分に認識していないように見える。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予

ワールド

トランプ氏、12月14─15日にマイアミでG20サ

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中