最新記事

米ロ関係

エスカレートする軍事演習......アメリカとロシアの新冷戦が近づいている

Is the Cold War Back?

2020年2月21日(金)19時00分
ウィリアム・アーキン(軍事アナリスト)

フィンランド付近での多国間合同軍事演習に参加した米海兵隊の戦車(2019年5月) LANCE CPL. SCOTT JENKINS/U.S. MARINE CORPS

<最大の敵はイランでも中国でもない──欧州で静かに高まるロシア軍との緊張関係>

昨年、イランとの緊張が最高潮に達していた頃、アメリカは軍事演習をこれまでに例がないほど連続して行っていた。演習は5月から9月末までの5カ月間にわたって29カ国の上空・周辺で実施され、その総数は実に93に上った。

演習では、地上部隊の作戦からサイバー攻撃までありとあらゆるものが試された。とはいえ中東で行われたわけではないし、イランを標的にしたものもなかった。ターゲットはロシアであり、冷戦終結後、最も内容が濃く、最も長い期間続けられた演習だった。

昨年のこの演習は、2014年3月のロシアによるクリミア併合を受けた軍事力増強の総仕上げと言える。なかでも目立ったのは、高性能兵器の訓練に力を入れた点だ。欧州での演習の回数は同時期に行われた中国関連の演習の約10倍で、仮想敵がロシアだったことは明らかだった。

「欧州の安全保障環境の悪化の陰で、NATOとロシア軍の演習の規模は劇的と言っていいほど増大している」と、NATO加盟国国会議員会議の委員会は10月の報告書で指摘した。この報告書によれば、ロシアの介入や攻撃を抑止するに足る地上軍をNATOが東欧に配備できていない点が懸念されるほか、ロシアが大々的に行った軍事演習の多くでは、欧州における戦争での核兵器使用がシナリオに含まれていたという。

一方で、アメリカと欧州の同盟国がロシアをはるかに凌駕している部分も多い。間断なく続けられる演習では、即時の航空機の展開と前方基地への分散が重要となる。特に昨年の演習では戦闘機と爆撃機の分散に力が入れられ、20年にわたる中東での戦争の中で磨かれた各国空軍の合同作戦力とともに、NATO側の地理的な優位性が示された。

こうした作戦や演習の目的は、昨年春にNATOのカーティス・スカパロッティ欧州連合軍最高司令官(当時)が米議会で証言したとおり、「敵から見た作戦の予測不可能性」を実現することにある。問題は、その代償だ。

すぐ近くで空爆演習も

こうした演習は、NATOが回避を望むはずの新たな冷戦をアメリカ側が引き起こしていることにほかならないのではないか。軍事演習がエスカレートすることで緊張が高まり、危険な思い違いを招きかねない方向に、双方を向かわせてしまうのではないか。

昨年5月、ジョン・ボルトン米大統領補佐官(国家安全保障担当、当時)がイランからの「憂慮すべき、エスカレートする兆候」を理由にB52戦略爆撃機と空母エイブラハム・リンカーンを中東に急派したと発表した。だがその頃、欧州では記録的な規模の軍事演習が始まっていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベトナム共産党、ラム書記長を再任 結束を維持すると

ビジネス

仏総合PMI、1月速報48.6 予想外の50割れ

ワールド

インドとEU、27日に貿易交渉妥結を発表へ=関係筋

ビジネス

エリクソン、第4四半期利益が予想上回る 自社株買い
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中