最新記事

地球温暖化

ヒマラヤの氷河がアイスクリームのように解け始めている

Nepal Gets Serious About Climate Change

2020年2月15日（土）15時40分
カマル・デブ・バッタラリ、スジャータ・カルキ（共に在カトマンズジャーナリスト）

ネパールでは気候変動の影響が広範囲に及ぶはずだ。例えば、川の流れが極端に大きく変化すると、下流域では農業用水や生活用水の確保が難しくなる。洪水と干ばつの両方が多発し、インフラや水力発電が影響を受ける。

さらには、人々の健康、都市生活、観光業などにも影響が拡大していく。そのため「社会への影響は幅広い視野で考える必要がある」と、ICIMODのネパールは主張する。

ネパール政府がこれまで以上に国際的な舞台で問題を訴えようとしているのは、事態が危険なスピードで進んでいるためだ。4月の「エベレスト対話」には、アントニオ・グテレス国連事務総長も招待した。ネパール外務省によれば、この会議では、「適応力・回復力・暮らし」「グリーンエコノミー」「伝統的な知識や自然に基づいた解決策」「変革による解決」などを議題にする予定だ。

ネパールがヒマラヤの気候変動問題解決の旗振り役になるのは初めてではない。2009年にマダブ・クマル・ネパール首相が率いていた政府は気候変動問題を訴えることを目的に、エベレストのベースキャンプで「ヒマラヤを救え」をスローガンに掲げた閣僚会議を開き、10項目の「エベレスト宣言」を採択した。だが程なく政権が交代したため、宣言はお蔵入りになった。

この宣言の第9項にはこうあった。「気候変動がヒマラヤでの雪解けや氷河の融解に与える影響についての研究が不十分であるため、ネパール政府は知識を集積させるためにイニシアチブを取る」

それから10年以上が過ぎた今、この目標に向けた行動が増えてきた。政府関係者らは、ネパールが声を上げる大きな契機となったのは2009年の閣僚会議だったと言う。今年4月の「エベレスト対話」がさらに国際社会を揺り動かし、ヒマラヤを救うための速やかな行動を促すきっかけになることを、彼らは信じている。

From thediplomat.com

＜本誌2020年2月18日号掲載＞

【参考記事】エベレストで死んだ登山家、「渋滞」の危険を警告していた
【参考記事】4万年前の線虫も......氷河や永久凍土に埋もれていた生物が温暖化でよみがえる

20200218issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年2月18日号（2月12日発売）は「新型肺炎：どこまで広がるのか」特集。「起きるべくして起きた」被害拡大を防ぐための「処方箋」は？　悲劇を繰り返す中国共産党、厳戒態勢下にある北京の現状、漢方・ワクチンという「対策」......総力レポート。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中