最新記事

EU

ブレグジットで「EUの中心地」となった小さな村で感じるEUの意義

2020年2月7日（金）15時00分
モーゲンスタン陽子

「ヨーロッパ全体にとっては（ブレグジットは）悲しい日だ」　Euronews-YouTube

＜イギリスが欧州連合を離脱したためEUの地理的構図が変わり、ドイツのガートハイムという小さな村が、EUの正式な「地理的中心地」となった......＞

ドイツはバイエルン州北部、ヴュルツブルク群に、ガートハイムという小さな村がある。人口約80名。菜の花畑に囲まれた１本道を走るのはバス2路線のみ、信号は１か所しかない。

そんな村がこの2月、にわかに世界の注目を集めることとなった。イギリスが欧州連合を離脱したためEUの地理的構図が変わり、このガートハイムがEUの正式な「地理的中心地」となったのだ。


テレーザ・メイ前首相を名誉村民に？

1月31日金曜日の夜、ガートハイムでは村民が集まり、記念すべき日の準備を始めた。畑に囲まれた広場にはためくのはドイツ、EU、そして、ガートハイムが所属する行政管区ファイツへーヒハイムの旗だ。東経9度54分 07秒・北緯49度50分35秒に位置する新中心地は、村民が所有する畑の真只中にある。

喜ぶ住民のなかからは、この小さな村の歴史的な出来事を記念して、テレーザ・メイ前イギリス首相をガートハイムの名誉村民に、という声も上がっている。しかし、多くの住民の心境は複雑だ。ファイツへーヒハイムの長、ユルゲン・ゲッツは「もちろんガードハイムにとっては喜ぶべきことだ。しかし、ヨーロッパ全体にとっては（ブレグジットは）悲しい日だ」と述べている（ロイター）。

EUの「へそ」の経済効果

うれしいニュースは突然発表されたわけではない。2017年3月29日、テレーザ・メイ前首相がリスボン条約第50条を履行しブレグジットを宣言すると、パリの地理情報エンジニア施設IGNの地図学者によって、新中心地はその日すぐさま算出された。EU全域をデジタルで平坦化し、実際に布きれを持ち上げるようにして正確な中心地を特定したという（ガーディアン）。

そのニュースをラジオで聞いたゲッツは、「初めは、ちょっと早いエイプリルフールのジョークかと思った」と思い返す。EUの中心地は2004年、おもに東欧の10カ国が加盟して以来ずっとドイツにある。さらに2007年にルーマニアとブルガリアが加わり、2013年にクロアチアが加わった。クロアチアが加わった時点でセンターとなったのが同じバイエルン州のヴェステルングルント、ガートハイムの56キロ北西だ。（同年、フランス海外県のマヨット島が加わると、中心は東に500メートルずれた。）

次のページ「この地域が受けた空襲を覚えている」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ロ首脳が電話会談、プーチン氏はウ和平交渉巡る立場
2025.12.30

ワールド

ロ、ウ軍のプーチン氏公邸攻撃試みを非難　ゼレンスキ
2025.12.30

ワールド

中国のデジタル人民元、26年から利子付きに　国営放
2025.12.30

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、11月は3.3％上昇　約3年
2025.12.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 6
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中