最新記事

インドネシア

全長4mのワニ、ドローン行方不明などで救助作戦失敗 「クロコダイル・ダンディ」リベンジ誓う

2020年2月20日(木)17時40分
大塚智彦(PanAsiaNews)

newsweek_20200220_173356.jpg

ワニ捕獲の期待がかかった"クロコダイル・ダンディー"ことマット・ライトだったが...... KOMPASTV / YouTube

捕獲作戦ことごとく失敗した原因は?

今回救助しようとしているワニだが、首にタイヤがはまった状態で最初に目撃されたのが2016年とされ、このままの状態ではワニが成長するにつれて体にタイヤが食い込み、生命の危険にさらされることも十分考えられるとして、生け捕りにしてタイヤを外すことが急務となっていた。

クリス氏が自身のインスタグラムに書きこんだ経過報告などによると、作戦中には何度か当該ワニを目撃して捕獲にあと一歩というところまで漕ぎつけたものの、最終的には全ての作戦が成功しなかったという。

その原因について①パル川にはワニのエサとなるものが多くあり、問題のワニを含めて多くのワニが空腹状態ではなく、エサにあまりおびき寄せられなかった、②作戦が地元メディアなどで大々的に報じられたことなどから昼夜問わず、どこで捕獲作戦を始めても多くの野次馬が押し寄せ大歓声を上げるなどしたためワニが近寄らなかった、③資金不足に陥った、④インドネシア環境森林省との間で決めた「作戦実行期間」が過ぎた、⑤パル川の沿岸は市街地を除くと鬱蒼したジャングルで作戦が困難な環境である、ことなどを挙げている。

捕獲作戦に参加した専門家2人のうち、クリス氏はすでにパルを離れ、オーストラリア・ダーウィンに戻っており、マット・ライト氏も間もなく帰国するという。

今後も作戦は継続

地元中部スラウェシ州、パル市の自然保護局はこれまで何度も専門家などの協力を得て当該ワニの捕獲を試みてきた。しかしいずれも失敗し、1月からは懸賞金付きで挑戦者を公募したが、これもワニを生け捕りにしてタイヤを外すという「危険な仕事」であることから応募者がゼロで、懸賞金を取り下げて新たな捕獲方法の検討に入っていた。

その矢先にオーストラリアから専門家2人が名乗りを上げて森林環境省の正式の許可を得て2月11日から現地入りして捕獲に乗り出していた。

地元関係者によると、2人は豪・ダーウィンからジャカルタ経由で現地パルまでの航空機の費用などは全て自腹で、懸賞金目当てではなく純粋にワニを心配した結果の助太刀だったという。

マット氏は今後の計画としてクラウドファンディングで費用を募り、5月に再挑戦する方針を明らかにしている。そして「それまでの間誰も当該ワニの捕獲を試みないでほしい。何度も継続して捕獲しようとするとワニにストレスを与えてワニが凶暴になる恐れがある。そうなると川の流域に住む人々にとって危険なワニになる可能性があるからだ」と説明している。

さらに5月までの間「オーストラリアで銛を使った捕獲方法などを実際のワニでさらに訓練して、5月には必ず目的を達成したい」と意気込みをみせているという。

マット氏によると問題のワニは「とても健康的で肥っており、エサも十分にあるようだ。なおかつ罠に簡単にはかからないように頭がいい。パル川に生息するワニのボス的存在かも知れない」と語り、捕獲の難しさを強調する。

その一方で「私の辞書に"疲れ"という言葉はない。何度でも挑戦する」として、クロコダイル・ダンディとしての意気込みと意地をみせている。

それだけに現地パル市でも5月にも始まる予定の捕獲・救出作戦第2弾に関心と注目が高まっている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中