最新記事

台湾のこれから

今、あえて台湾に勧める毛沢東戦術

TAIWAN NEEDS A MAOIST STRATEGY

2020年1月10日(金)12時20分
ジェームズ・ホームズ(米海軍大学教授)

中国は制海権がなければ、水陸両用車両の上陸作戦を遂行できない。中国が勝ち目が薄いと判断して戦争から手を引くか、台湾海軍が米軍の到着までヤマアラシ作戦を行う陸軍と協力して中国の攻撃をしのげれば、重大な脅威は避けられる。

ヤマアラシ作戦が高性能な陸上兵器への依存を減らせるのと同様に、海洋拒否戦略を採用すれば大規模な海戦に必要な武器や作戦に頼らずに済ませられる。駆逐艦やフリゲート艦のような従来型の艦艇で公海に出て行っても、中国海軍に撃沈されるだけだ。対艦ミサイルを装備した小型水上戦闘艦を多数配備して勝負するほうが賢明だろう。

入り組んだ海岸線は、高速巡視艇が身を隠しながらパトロールするのに都合がいい地形だ。小さな漁村を拠点に活動すれば、漁船やレジャー用の船舶と見分けがつきにくい。

小型船は台湾の強みになるだろう。海岸線が入り組んだ北欧諸国でも、小型船は活躍する。演習の段階でも、台湾の指導層が満足する結果が得られたという。

幸いにも台湾は、毛沢東流の戦略の方向に動いている。2010年当時に台湾総統だった馬英九(マー・インチウ)は、海軍戦略の見直しを命じた。その際、どのように増強したかを見れば、彼が台湾海軍の弱点を正しく認識していたことが分かる。

見た目からして素晴らしいステルス性の高いコルベット艦の建造が今、進んでいる。いわば紅軍と軽歩兵部隊の海洋版だ。

そのコルベット艦に搭載するものとみられる国産ミサイルの破壊力は抜群だ。しかし小回りの利く高速巡視艇の建造が10隻ほどでは、中国軍の猛攻撃を遅らせるには心もとない。もっと数を増やす必要がある。

新たな戦略の採用は急務だ。人口約2300万の台湾が防衛に回せる資源には限界がある。昔ながらの高価な武器にふんだんに金をつぎ込みながら、最新鋭の武器も調達できるほどの余裕はない。従って、台湾の指導層は国内で受けがいいF16戦闘機や国産潜水艦などに資金を使うのではなく、限られた予算をヤマアラシ作戦と海洋拒否戦略に振り向けるべきだ。

戦略とは優先順位を決めて実行することだ。戦略実行に必要な武器の設計や建造にも同じことが言える。

台湾は軍事的弱者が勝つための武器に資源を集中投下すべきだ。考え得る限りの軍事作戦を実行しようとして武器を買いまくっても、どれも役に立たずに終わる。

戦略とは自制心の同義語でもある。来る総統選で再選を目指す蔡英文(ツァイ・インウェン)は、高性能・大型兵器を好む従来の台湾海軍文化を捨て、毛沢東流の積極防御の重要性を訴えるべきだ。

もっとも選挙期間中は、毛沢東の名前を出さないほうがいいかもしれないが。

From Foreign Policy Magazine

<1月14日号「台湾のこれから」特集より>

20200114issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年1月14日号(1月7日発売)は「台湾のこれから」特集。1月11日の総統選で蔡英文が再選すれば、中国はさらなる強硬姿勢に? 「香港化」する台湾、習近平の次なるシナリオ、日本が備えるべき難民クライシスなど、深層をレポートする。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イラン交渉決裂、バンス氏「イランが米条件拒否」

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産

ワールド

アングル:中南米系の共和党支持に動揺の兆し、民主党

ワールド

アングル:結婚式前に手っ取り早くやせたい インドで
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 4
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中