最新記事

台湾のこれから

今、あえて台湾に勧める毛沢東戦術

TAIWAN NEEDS A MAOIST STRATEGY

2020年1月10日(金)12時20分
ジェームズ・ホームズ(米海軍大学教授)

magSR200110taiwanmaoist-2.jpg

2016年の環太平洋合同演習(リムパック)に参加した中国のフリゲート艦 PLA NAVY-UPI/AFLO

「積極防御」の大きなメリット

今も台湾の軍隊は、数の上では中国の人民解放軍に負けている。さらに技術や人的スキルの高さによって、軍艦や戦闘機、戦車の数で劣っている点を補うことができなくなった。台湾はアメリカの支持を受け、中国は軍事面で遅れているという仮定が揺らいでいる。

人民解放軍は優秀であり、今後さらに強さを増すだろう。圧倒的な兵力という利点も変わることはない。地政学的にみて優位にあるのは、台湾ではなく中国だ。

かつての中国共産党は、現在のような力を全く感じさせなかった。しかし毛は独自の軍事理論に磨きをかけて紅軍を導き、1949年に国共内戦で敵対した蒋介石の中国国民党軍を破った。国民党軍だけでなく、31年に満州を占領し、37年には中国に侵攻した日本軍に対しても勝利を導いている。

毛が唱えた「積極防御」の根底にあるのは、弱者が格上の敵を弱体化し、自らを優位に立たせるという考え方だ。弱者は人員を集めて組織化し、戦闘訓練を行い、力のある部隊を育成するための土台作りならできる。敵を少人数の部隊に分裂させ、相手側の連携を阻むこともできる。

力を分散させられれば、少人数の部隊を多数のゲリラ部隊で攻撃することもできる。軍全体で劣っても、場所によっては小規模な戦闘で勝つことも可能だろう。

今の台湾は毛沢東時代の中国とは違う。人民解放軍を下すという目的のために、人民解放軍が当時の敵を打ち破ったときのように経済的・軍事的資源を蓄えることはできない。その意味で「積極防衛」は、中国より台湾に適している。

今後も台湾が中国に軍事面で勝ることはなさそうだ。毛沢東の紅軍は国共内戦でも抗日戦争でも劣勢を跳ね返し、中国本土の共産化という大事業を成し遂げなくてはならなかった。だが台湾がいま行うべきなのは、中国に台湾海峡への攻撃を思いとどまらせる程度の防衛態勢を整えること。それがうまくいかなければ、米軍が救援に駆け付けるまでの間、時間稼ぎができればいい。

【参考記事】蔡英文「優勢」の台湾総統選、有権者の揺れる思いと投票基準

ヤマアラシ作戦と「海洋拒否」

数年前から、台湾に新たな作戦に乗り出すよう促す人々が出てきた。私の米海軍大学の同僚であるビル・マーレーは2008年、「ヤマアラシ作戦」の採用を台湾に勧めた。最新鋭の戦闘機や地上部隊に資金をつぎ込んでも、人民解放軍にはかなわない。それよりは陸上発射ミサイルなどの兵器を台湾全土に配備するほうが得策だというのだ。

こうした兵器は敵から攻撃を受けて破壊される可能性が低く、台湾海峡を越えてやって来る航空部隊を迎撃し、水陸両用車両の上陸を阻むことができる。つまり、針で外敵から身を守るヤマアラシのように台湾全土を防衛するというわけだ。

また、台湾海軍が中国海軍の周辺海域への進入を阻止するという考え方もある。「海洋拒否」と呼ばれるこのやり方は、昔から軍事的弱者が取ってきた戦略だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中