最新記事

米軍

イランの射程内に駐留米軍はこんなにいる

The U.S. Has Tens of Thousands of Troops Near Iran, Here's Where They Are

2020年1月9日（木）12時20分
トム・オコナー

■バーレーン

第2次世界大戦中、イタリアの空襲を受けたイギリス軍を支援するために小さな島国バーレーンに米軍部隊が送られた。それ以来、米軍の駐留が続いている。首都マナーマには、第5艦隊司令部があり、アメリカ中央軍海軍部隊司令部としても機能している国全体に駐留する米軍部隊は多いときで７000人。

バーレーンを数世紀にわたって統治してきた君主はスンニ派イスラム教だが、人口の大半をシーア派イスラム教徒が占めている。国王はシーア派の国民に対するイランの潜在的な影響に不安を表明しており、昨年設立されたペルシャ湾をパトロールする米主導の有志連合にいち早く参加した。

米軍関係者は3日、本誌に対して、バーレーンの米軍パトリオット地対空ミサイル防衛システムが警戒態勢をとったことを伝えた。

■イラク

アメリカとイランはともにISと戦うイラクを支援していたが、ＩSを打ち負かした後、アメリカがイランに「最大の圧力」をかける戦略を実行したため、新たに国際的な緊張が高まった。

米軍が駐留するイラク北部の基地にロケット砲が撃ち込まれた昨年末の事件（犯人は不明だがアメリカはイランが支援するシーア派武装組織の仕業と断定）や、イラクの米軍基地にミサイルを撃ち込んだイランの革命防衛隊による1月8日の報復攻撃からすると、イラクの国土は2つの外国勢力の戦いの場と化すおそれがある。

数カ月に渡って反政府デモを続けてきたイラク国民の多くは、イランがイラクに影響を与えることに反感を示してきたが、バグダッド国際空港近くで米軍の作戦により殺されたスレイマニとムハンディスを追悼する集会には、多くの人が集まった。トランプは、イラクが駐留米軍6000人を国外退去させるつもりなら、イラクに制裁を科すと警告した。

■ヨルダン

ヨルダンは数十年に渡って西側と親しい同盟関係を続けており、イスラエルと和平協定を結んだ数少ないアラブ諸国の1つだ。ヨルダンは、隣接するシリアの反政府勢力を支援する米国主導のプログラムを手伝ったが、この支援はシリアにある米軍の前哨基地で活動する武装反政府勢力に限定されていた。
ヨルダンは、IS打倒ミッションの一環として約3000人の米軍部隊を受け入れている。ただし、地域がますます不安定になっていくことについては、警戒感を表明している。

■クウェート

1991年にクウェートを侵攻したイラク軍を打ち負かした後、アメリカはクウェートと軍事協定を締結した。それ以来、中東における米軍の最も重要な拠点になっている。昨年10月、トランプはシリアからの駐留米軍一部撤退を命じたが、その後クウェート駐留の米軍部隊はシリア東部に再配備され、地域の石油資源の支配を強化した。

次のページ米軍の主要基地や兵器が集積
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州、4月に石油供給混乱顕在化　ＩＥＡ「史上最大規
2026.04.02

ワールド

ロ、米との犯罪人引渡し条約締結国への渡航自粛を勧告
2026.04.02

ワールド

バンス米副大統領、イラン巡り仲介者協議　停戦条件伝
2026.04.02

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中