最新記事
教育

世界で唯一、日本の子どものパソコン使用率が低下している

2020年1月8日(水)15時30分
舞田敏彦(教育社会学者)

日本でも生活様式のICT化が進んでおり、以前に比したら子どものパソコン使用率も上がっていると思われるかもしれない。しかし日本の15歳生徒のパソコン使用率(自宅)は、2009年の48%から2018年の35%へと下がっている。何とも奇妙だが、このような国は他にあるのだろうか。<表1>は、33カ国のノートパソコン使用率の変化を示したものだ。過去9年間の伸び幅が大きい順に並べている。

data200108-chart02.jpg

2009年時点で使用率が低かった国では大幅に上昇している。中国のマカオでは19%から71%へと激増した。韓国も23%から63%に大きく増えている。しかし日本だけは下がっていて、2009年には韓国や中国、発展途上国より高かったが、2018年では最下位に転落している。

スマホが普及したためだが、それは他国も同じだ。日本だけでパソコン離れが起きているのは、宿題をしたり作品を創作したりする用途で使う生徒が少ないからだろう。

日本だけが国際的な潮流と逆行しているようで何とも恐ろしい。世界規模でデジタル革命が起き、イノベーションを競うようになるなか、これでは日本は取り残されてしまう。手のひらサイズのスマホをいじるだけで満足させてはいけない。ICTを積極的な用途で使うよう、子どもを指導するべきだ。

そのための一歩はまずパソコンに触れさせること、それが必要不可欠な環境を用意することだろう。まずは学校の校務を徹底的にICT化し、パソコンがなければ庶務連絡も分からず、課題の提出もできない――こういう環境を意図的に作り出すことから始めるべきだ。

子ども1人にパソコン1台という方針が示されているが、バラマキをしたところで、用途がなければそれに自ら触れることはない。財源は学校のICT化に費やすべきで、パソコンは各家庭に用意してもらう。困窮家庭の場合は就学援助の範疇で支給(貸与)すればいい。

荒療治かもしれないが、それが必要なほど日本のICT教育が危機的な状況にあるのは今回のデータから明らかだ。

<資料:OECD「PISA2018」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米加、数週間以内に貿易巡り会合 USTR代表「協議

ワールド

米・ウクライナ、26日に高官協議 三者協議は3月初

ワールド

米、ベネズエラ原油のキューバ転売認可へ 国務長官は

ビジネス

FRB現行策、景気巡るリスクに適切に対応=セントル
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中