最新記事

プラスチック・クライシス

このアザラシ、海鳥、ウミガメを直視できるか プラスチック危機の恐るべき脅威

A FATAL SEA OF PLASTIC

2019年11月20日(水)17時10分
アリストス・ジャージョウ(本誌科学担当)

magSR191120_2.jpg

プラスチックの網が絡まったウミガメ NOAA

有毒物質を吸着したプラスチック片を摂取した海洋生物を、より体の大きな捕食者が食べることで、これらの物質が食物連鎖のピラミッドを上っていく。そして頂点にいる生物(人間を含む)の体内に、より高い濃度で蓄積される可能性がある。それだけではない。レンセラー工科大学(ニューヨーク)のリチャード・グロス教授によれば、食物連鎖を通じたプラスチックの体内蓄積は「魚介類の資源量にも深刻な影響を及ぼし......繁殖率や成長を阻害し、生息数の減少を招く」恐れがある。

プランクトンなどの小さな海洋生物が微小なプラスチック片(マイクロプラスチック)を食べていることも知られている。マイクロプラスチックは5ミリに満たない小片を指す。

マイクロプラスチックの摂取が海洋生物の行動や生理機能に及ぼす影響や、食物連鎖の頂点にいる人間の健康にリスクを及ぼす可能性については、まだ詳細かつ長期的な研究が必要とされる。しかし具体的な影響が分からないからといって、これらの物質が人間に害を及ぼさないということにはならない。

magSR191120_4.jpg

プラスチックの網から魚を取ろうとするペリカン RODRIGO GARRIDO-REUTERS

「プラごみを摂取した海洋生物の体内に危険な量の汚染物質があるとすれば、人間の健康にとっても脅威だろう」とロルスキーは言う。「現にカキなどの二枚貝から、プラスチック繊維が検出されている」

「一番リスクが大きいのは魚介類をはらわたごと食べることだが」とロルスキーは警告する。「魚介類の身にも、プラごみと一緒に体内に取り込まれた汚染物質が染み込んでいる可能性は十分にある。またカメのように分厚い脂肪層を持ち長生きする種にも、脂溶性の汚染物質が大量に含まれている可能性がある」

海底や北極圏にまで到達

ロルスキーの同僚のロルフ・ホルデンも、マイクロプラスチックが健康リスクをもたらす可能性があると指摘する。「マイクロプラスチックについてはまだ十分に研究されていない側面がある。しかし人間の体内に生分解できない異物が入ると、それが炎症を引き起こすことは知られている」と彼は言う。

ホルデンによれば、こうした炎症は癌の前段階かもしれない。癌で死亡した人の体内からプラスチックの微粒子が見つかった例は複数あるという。「もちろん、プラスチックが癌を誘発すると言うつもりはない。しかし、海のプラスチック汚染は今や否定し難い事実であり、それが私たちの生理機能や寿命に及ぼす影響は調べる必要がある。この分野の研究はまだ始まったばかりだ」

magSR191120_7.png

11月26日号「プラスチック・クライシス」特集18ページより

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英CPI、食品価格データ収集で2月から新手法 若干

ビジネス

米アマゾン、全世界で1.6万人削減 過剰雇用是正と

ビジネス

ドルの基軸通貨としての役割、市場が疑問視も 独当局

ワールド

ロシア軍がキーウ攻撃、2人死亡 オデーサも連夜被害
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中