最新記事

中国

中国の探査機が月に持ち込んだ植物の種、ハエの卵......で起きていたこと

2019年10月16日(水)18時30分
松岡由希子

ミニ生態系が積み込まれていた Chongqing University

<今年1月、月の裏側での月面着陸に世界で初めて成功した中国の無人探査機「嫦娥4号」には、ミニ生態系が積み込まれていた......>

中国の無人探査機「嫦娥4号」は、2019年1月3日、東経177.6度、南緯45.5度の月の裏側での月面着陸に世界で初めて成功した。「嫦娥4号」には、直径16センチ、長さ18センチの円筒に、綿花の種、ジャガイモの種、菜種とミバエの卵、酵母菌、シロイヌナズナという6種類の生命体を入れた重さ2.6キロのミニ生態系「ルナー・マイクロ・エコシステム」も積み込まれていた。

change_plant_container.jpgChongqing University

唯一、綿花が発芽したが、気温低下で枯れた

月の裏側に着陸した「ルナー・マイクロ・エコシステム」内の生命体で唯一、発芽に至ったのが、綿花だ。1月15日に発芽が確認されたが、翌日、摂氏マイナス19度に気温が低下したため、枯れてしまった。当初、発芽した綿花の葉は1枚だけだとみられていたが、その後、データ検証や画像解析により、葉は2枚であったことがわかっている。

一連の実験を主導した重慶大学の謝更新教授によると、研究プロジェクトでは、当初、カメを「嫦娥4号」に"搭乗"させようとしたが、「嫦娥4号」では実験用積載物の重さを3キログラムまでに制限していたため断念したという。

カメが宇宙空間を訪れた例はすでにある。1968年にソビエト連邦によって打ち上げられ、月に接近した無人の宇宙船「ゾンド5」には、ミバエや植物とともに、2匹のリクガメが搭載されていた。リクガメはその後、無事に地球に帰還している。

次のミッションでは、より多くの生命体を月に送り込む

謝更新教授らの研究チームは、次の月探査ミッションで、より多くの生命体を月に送り込むことを計画している。より大きな積載物を搭載できれば、より複雑な生命体を送り込むことができるだろう。中国国家航天局(CNSA)では、2019年4月、2020年に予定している「嫦娥6号」の月南極でのサンプルリターン(月で試料を採取し、地球に持ち帰る)において、中国内外の大学や研究機関、民間企業から20キログラムまでの積載物を受け入れることを明らかにしている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ軍、ロシアの攻勢阻止 前線は良好=ゼレン

ワールド

パキスタンとアフガンの和平交渉、着実に進展=中国外

ワールド

ミャンマー大統領に前国軍総司令官、議会が選出

ワールド

EU、財政規律緩和検討も イラン紛争長期化なら=伊
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 10
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中