最新記事

ラグビーW杯

ラグビーが統合する南北アイルランド

2019年9月26日(木)15時40分
ウィリアム・アンダーヒル(在英ジャーナリスト)

この決断の背後には、現実的な理由もあった。2つの新しい代表チームを組織するためには、もともと薄いアイルランドの選手層を分割しなくてはならない。「統一チームを維持するためには、多くの人々が苦渋の選択を余儀なくされたが、北が競技の競争力を保つためにはそれしかなかった」と、『アイルランドとスポーツの歴史』の著者ポール・ラウスは言う。

その道のりは必ずしも平坦ではなかった。特に厳しかったのは、北アイルランドの宗派対立が激化した「ザ・トラブルズ」と呼ばれる約30年間の紛争だ。1998年の和平合意までに殺された人々は3500人以上に上る。

1987年W杯の直前には、北アイルランド出身の代表選手3人が南での練習に向かう途中、隣を走行していた車が爆発するという事件があった。IRA(アイルランド共和軍)の爆破テロだった。選手たちは攻撃のターゲットではなかったが、3選手のうち1人はけがで引退を余儀なくされた。

土曜の午後は1つの国に

だが最も暗い時代にも、歴史的な立場の違いを乗り越えたケースはあった。時には代表チームに、北の治安部隊のプロテスタント隊員が含まれていたこともある。彼らは当時、カトリック教徒のIRAとの戦いのさなかにあった。

「アイルランド代表の緑のジャージに身を包んだら、全ての違いは脇に置くんだ」と、南のアイルランド共和国出身のカトリック教徒で元代表チーム主将のドナル・レニハンは語る。

実際、ラグビーは協力の精神の象徴と見られるようになった。IRFUは1996年のIRAによる凄惨な爆弾テロ事件後、「平和国際マッチ」と銘打ってアイルランド代表と国際的スター選手の選抜チームとの試合をアイルランド共和国の首都ダブリンで開催。チケットの売り上げは南北アイルランドの特別な協力基金に寄付された。

現在の南のファンは北部出身の選手をヒーローとしてたたえる準備ができている。日本でプレーする31人の代表チームには北アイルランドのクラブ所属の選手が5人いる。彼らも他の選手と同等の称賛を浴びるはずだ。

現主将ローリー・ベストも北部出身だが、ダブリンで行われたW杯前最後のホーム試合で観客のスタンディングオベーションを受けた。

代表チームが国際試合に出るときは、ホームスタジアムには3種類の異なる旗が翻る。アイルランド共和国の3色旗、北アイルランドの旗、そしてIRFUの旗だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米軍、中東で防空態勢強化 カタール基地のパトリオッ

ワールド

トランプ氏「イランは合意望む」、協議不調なら厳しい

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、小売売上高が伸び悩み

ワールド

トランプ氏、カナダに国際橋の共同管理要求 「両岸所
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中