最新記事

サイエンス

人工培養された小さな脳がヒトと類似した脳波を発生

2019年9月3日(火)18時30分
松岡由希子

10カ月が経過した脳オルガノイド Muotri Lab/UCTV

<米カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究チームは、実験室で人工培養された脳からヒトのものと類似した脳波を発生させることに成功した......>

実験室で人工培養された脳からヒトのものと類似した脳波が発生したことが、このほど世界で初めて確認された。

幹細胞生物学の学術雑誌「セル・ステム・セル」で2019年8月29日に公開された研究論文によると、米カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)のアリソン・ムオトリ教授を中心とする研究チームは、ヒトの多能性幹細胞から試験管内で作製した「脳オルガノイド(組織構造体)」と呼ばれる豆粒大の人工脳をヒトの脳に似た細胞構造を持つものへと発達させることに成功。

培養開始からおよそ2ヶ月で脳波が検出されはじめた。未熟児の脳でみられるように、信号はまばらで、同じ周波数であったという。その後、「脳オルガノイド」が成長していくにつれて、信号が定期的に現れるようになり、様々な周波数が検出された。これは「脳オルガノイド」のニューラルネットワーク(神経網)がさらに発達したことを示すものだ。

ヒトのような機能的ニューラルネットワークに発達

「脳オルガノイド」は、脳の発達環境を模した培養液中に幹細胞を置き、これを様々な種類の脳細胞に分化させ、三次元構造へと自己組織化することにより形成されたもので、ヒトの正常な神経発達や脳の進化の解明、疾病のモデル化、創薬スクリーニングなどに活用されている。

これまでにもヒトの脳に似た「脳オルガノイド」が作製された例はあるが、ヒトのような機能的ニューラルネットワークへと発達させたのは今回が初めてだ。

研究チームでは、培地の製法を最適化するなど、幹細胞の成長によりよい方法を設計し、神経活動をマルチ電極アレイ(MEA)でモニタリングしながら、10ヶ月にわたって「脳オルガノイド」を培養した。これによって、「脳オルガノイド」が従来の手法によるものに比べてより成熟させることができたとみられている。

d41586a.jpg

外側でより成熟した「脳オルガノイド」Muotri Lab/UC San Diego

自閉症、てんかん、統合失調症などの解明に役立てたい......

なお、「脳オルガノイド」が意識などの精神活動を有しているとは考えにくい。ムオトリ教授は「この『脳オルガノイド』は非常に初歩的なモデルであり、他の脳の部位や構造を持っていない。『脳オルガノイド』が発する脳波は、実際の脳の活動とは関係がないだろう」としたうえで、「将来的には、行動や思考、記憶を制御するヒトの脳の信号と近しいものが検知されるようになるかもしれない」と述べている。

研究チームでは、今後、「脳オルガノイド」を改善し、自閉症、てんかん、統合失調症など、ニューラルネットワークの機能不全に関連する疾病のさらなる解明に役立てたい考えだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中