最新記事

気候変動

気候変動で土壌の水分吸収力が衰える?

Climate Change May Reduce Ability of Soil to Absorb Water

2019年9月17日(火)17時16分
アリストス・ジョージャウ

土が雨水を吸収できなくなったら Tim Wimborne-REUTERS

<降水量が増えると植物の根が増え、それが土壌により多くの穴を穿つようになると、土壌は多くの水分を保てなくなるらしい。すると何が起こるのか>

気候変動は、土壌が水分を吸収する力を弱める可能性があるという研究結果が、米科学誌サイエンス・アドバンシーズで発表された。

土壌に含まれる水分は二酸化炭素(CO2)を地中に閉じ込める重要な役割を果たしている。もしそこに変化が怒れば、温暖化の主な原因である大気中の二酸化炭素濃度に思わぬ影響を与えかねない。

気候変動により、世界の一部地域では降水量が増加すると見られている。これに、ほかの環境的な変化が加わって、土壌に浸透する水分量が減るおそれがあるのだという。

研究論文の共著者、米ラトガース大学の土壌科学者ダニエル・ヒメネスは、声明でこう述べた。「気候変動を受けて、降雨パターンなどの環境条件が世界的に変化している。世界の多くの地域ではそのために、水と土壌の相互作用が急激に大きく変わる可能性があることが研究でわかった」

<参考記事>2050年人類滅亡!? 豪シンクタンクの衝撃的な未来予測

この最新研究は、四半世紀にわたって実施されてきた野外実験の成果だ。ヒメネスらの研究者は、カンザス州の草原にスプリンクラー灌漑システムを設置し、土壌に降り注ぐ雨の量を人工的に増やした。そして、年間平均降水量が35%多い状態を25年にわたって継続し観察したのだ。

こうして降水量を増やした結果、土壌に浸透する水分量は21%~33%減少したという。

ヒメネスは本誌に対し、「この実験から、土壌孔隙(土壌中に網の目のように張り巡らされている大小さまざまな隙間のこと)の構造は、降水量が変わることで変化し、そうした変化はわずか10年程度で起きるという重要な知見が得られた。その変化はこれまで予想されていたよりも速い」と語った。

雨水に頼ってきた農業が危ない

「降水量が増えると、植物の根がより多く、そしておそらくは太くなることで、土壌が変化する。根が伸びて新しい孔隙をつくりだすほか、既存の孔隙をさらに大きくする」とヒメネスは話す。「われわれはまた、降水量の増加によって土壌の水分量の変動が少なくなり、土壌の膨張や収縮も減ったのではないかとも考えている。少なくともこの2つの作用が組み合わさることで、水が人工的に供給された土壌では、水分の吸収量が減るという結果につながった」

<参考記事>地球温暖化で鳥類「血の抗争」が始まった──敵を殺し脳を食べる行動も

研究者たちによると、気候変動によって土壌が変化すると、地下水源や食料生産、生態系などに多大な影響が及ぶ可能性がある。

「土壌に浸透した水は、植物が成長するためにも使われる。残りの水の一部は染み込んでいき、地下浅部の帯水層に蓄積される」とヒメネスは語る。「世界の多くの地域では、雨水だけを頼りに作物を生産している。そのため、降雨パターンが変化したり、土壌が以前ほど水を吸収できなくなったりすれば、食料生産が脅かされる」

また土壌には二酸化炭素を蓄積する力があり、地球温暖化についても驚くほど大きな役割を担っている。北極圏で急速に進む永久凍土の溶解が、温暖化効果を倍増させる可能性があると言われているのもその一例だ。

(翻訳:ガリレオ)

190924cover-thum.jpg※9月24日号(9月18日発売)は、「日本と韓国:悪いのはどちらか」特集。終わりなき争いを続ける日本と韓国――。コロンビア大学のキャロル・グラック教授(歴史学)が過去を政治の道具にする「記憶の政治」の愚を論じ、日本で生まれ育った元「朝鮮」籍の映画監督、ヤン ヨンヒは「私にとって韓国は長年『最も遠い国』だった」と題するルポを寄稿。泥沼の関係に陥った本当の原因とその「出口」を考える特集です。


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、突っ込み警戒感生じ幅広く

ワールド

イスラエルが人質解放・停戦延長を提案、ガザ南部で本

ワールド

米、国際水域で深海採掘へ大統領令検討か 国連迂回で

ビジネス

ソフトバンクG、オープンAIに最大5.98兆円を追
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中