最新記事

サイエンス

地球には「大絶滅」がもう一回あった

Two Billion Years Ago, up to 99 Percent of Life on Earth Died

2019年9月3日(火)15時45分
ハナ・オズボーン

地球上の生き物の99.5%は、20億年前に絶滅した NASA/GSFC

<恐竜の絶滅や過去最大の絶滅と言われる元祖「大絶滅」と比肩しうる規模の絶滅があったことが研究でわかった>

地球上の生き物は、20億年も前にざっと99.5%が死滅していたことが判明した。この大量絶滅では、約6600万年前に地球上から恐竜が一掃された時よりも多くの生物圏が消滅したという。

通常、大量絶滅は化石を通して追跡できる。化石を調べれば、動物たちがどの時期に存在し、どの時期に存在していなかったかが分かるのだ。だが複雑な生命(多細胞生命)が生まれる以前の大量絶滅は、追跡がより難しい。当時、地球上に生息していたのはさまざまな微生物だが、微生物の化石から過去の事実を読み解くのは難しいのだ。

<参考記事>世界の昆虫の40%以上が絶滅のおそれ 生態系に与える影響は壊滅的
<参考記事>地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

だが8月中旬、米国科学アカデミー紀要にある研究報告が発表された。国際的な科学者チームが、カナダのハドソンベイで採取した、数十億年前にできたとみられる岩石を調べた結果だ。研究者たちは、これらの岩石に含まれる重晶石と呼ばれる鉱物を調べた。この鉱物には、特定の時期に大気中に含まれていた酸素の量に関する情報が含まれているのだ。

恐竜絶滅時よりも大量の生物が消えた

この研究から、研究者たちは20億5000万年前に地球上の生き物が大きく減ったという所見を得た。ちょうど大気中の酸素濃度に大きな変化があった時期だ。大量絶滅の約24億年前、大気中の酸素の量は大幅に増加した。「大酸化イベント」として知られる。その後、酸素の量は劇的に減った。地球上の生命にとってみれば「ごちそう続きの日々が一転、食糧不足の日々」に変わったようなもので、しかもこの状態が約10億年にわたって続いたという。

この論文の著者で、ワイツマン科学研究所(イスラエル)と米プリンストン大学に在籍するピーター・クロックフォードは「とても驚いた」と語った。「これほど大きな兆候を、このサンプルから発見できるとは思っていなかった」

「この大量絶滅の1億年前から2億年前、地球上には多くの生き物がいたが、その後大部分が死滅した。より最近の大量絶滅ではその後に生態系が回復したが、約10~20億年前の大量絶滅の後は数十億年にわたって生き物が少なく生物圏も小さい状態が続いた」

クロックフォードらの推定では、20億年前の大量絶滅では「地球上の生物の約80%~99.5%が絶滅した」。恐竜が絶滅した時に地球上から消えた生物は全体の約4分の3、これまでに知られているなかで最大の絶滅である約2億5200万年前の「大絶滅」で絶滅したのは陸上生物の約70%と海洋生物の約96%だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

IEA、石油備蓄4億バレル放出で合意 過去最大規模

ワールド

イラン、W杯「参加できない」 最高指導者殺害で=ス

ワールド

トランプ氏、イランの標的「ほぼ残らず」 戦闘近く終

ビジネス

米CPI、2月前年比+2.4%上昇 3月のインフレ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 8
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 6
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 7
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中