最新記事

サメ

深海のサメを蛍光緑に光らせる新たな分子が発見される

2019年8月21日(水)18時30分
松岡由希子

深海で生物蛍光するサメ  David Gruber-ISCIENCE

<米ニューヨーク市立大学の研究チームは、このほど、生物蛍光をもたらす新たな分子を発見した......>

深海には、青色光しか届かず、その他の波長の光は、到達するまでに海水に遮られてしまう。このような環境下で生息する深海生物では、青色光を吸収して別の色の光を放出する「生物蛍光」の現象がみられる。

米ニューヨーク市立大学(CUNY)のデビッド・グルーバー教授らの研究チームが2014年1月に発表した研究論文によると、トラザメ科のアメリカナヌカザメやクサリトラザメなど、180種以上の深海生物において生物蛍光が確認されている。

「生物発光」と異なる、「生物蛍光」

生物が光を生成して放射する「生物発光」と異なり、生物蛍光は、外部光源を必要とするのが特徴だ。生物蛍光では、吸収した青色光を別の色の光に変換する際、緑色蛍光タンパク質(GFP)や脂肪酸結合タンパク質(FABP)が用いられていると考えられてきたが、グルーバー教授らの研究チームは、このほど、生物蛍光をもたらす新たな分子を発見した。一連の研究成果は、2019年8月8日、オープンアクセス誌「アイサイエンス」で公開されている。

研究チームでは、アメリカナヌカザメとクサリトラザメに注目し、生物発光のメカニズムについて詳細な研究を行った。これらのサメの表皮は明暗2色にわかれており、それぞれから化学物質を抽出したところ、明色の部分のみに存在する蛍光分子を発見したという。

この蛍光分子は、臭素化トリプトファン-キヌレニン低分子代謝産物で、脊椎動物の中枢神経系や免疫系に関与する物質としても知られている。深海で生息するアメリカナヌカザメとクサリトラザメにおいては、この分子が、表皮を蛍光に光らせる役割も担っているというわけだ。なお、2016年4月に発表された研究論文により、アメリカナヌカザメやクサリトラザメの生物蛍光は、ヒトの目には見えず、サメの目でのみ見えることもわかっている。

微生物感染を防止する働きもある

また、この分子には、微生物感染を防止する働きもあるとみられている。いずれのサメも、微生物が多い海底の堆積物の隙間に生息していることから、研究チームでは、この分子がサメを清潔に保つ働きを担っているのではないかとみている。

グルーバー教授は、この研究成果について「低分子代謝産物をベースとする、海洋生物の新たな生物蛍光の形態を示すものだ」と評価。今後、海洋生物の生物蛍光や生物発光について幅広く研究をすすめることで、新たな画像技術の発展にもつながるのではないかと期待を寄せている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ウクライナはモスクワ攻撃すべきでない」

ワールド

米、インドネシアに19%関税 米国製品は無関税=ト

ビジネス

米6月CPI、前年比+2.7%に加速 FRBは9月

ビジネス

アップル、レアアース磁石購入でMPマテリアルズと契
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換?ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中