最新記事

サメ

深海のサメを蛍光緑に光らせる新たな分子が発見される

2019年8月21日(水)18時30分
松岡由希子

深海で生物蛍光するサメ  David Gruber-ISCIENCE

<米ニューヨーク市立大学の研究チームは、このほど、生物蛍光をもたらす新たな分子を発見した......>

深海には、青色光しか届かず、その他の波長の光は、到達するまでに海水に遮られてしまう。このような環境下で生息する深海生物では、青色光を吸収して別の色の光を放出する「生物蛍光」の現象がみられる。

米ニューヨーク市立大学(CUNY)のデビッド・グルーバー教授らの研究チームが2014年1月に発表した研究論文によると、トラザメ科のアメリカナヌカザメやクサリトラザメなど、180種以上の深海生物において生物蛍光が確認されている。

「生物発光」と異なる、「生物蛍光」

生物が光を生成して放射する「生物発光」と異なり、生物蛍光は、外部光源を必要とするのが特徴だ。生物蛍光では、吸収した青色光を別の色の光に変換する際、緑色蛍光タンパク質(GFP)や脂肪酸結合タンパク質(FABP)が用いられていると考えられてきたが、グルーバー教授らの研究チームは、このほど、生物蛍光をもたらす新たな分子を発見した。一連の研究成果は、2019年8月8日、オープンアクセス誌「アイサイエンス」で公開されている。

研究チームでは、アメリカナヌカザメとクサリトラザメに注目し、生物発光のメカニズムについて詳細な研究を行った。これらのサメの表皮は明暗2色にわかれており、それぞれから化学物質を抽出したところ、明色の部分のみに存在する蛍光分子を発見したという。

この蛍光分子は、臭素化トリプトファン-キヌレニン低分子代謝産物で、脊椎動物の中枢神経系や免疫系に関与する物質としても知られている。深海で生息するアメリカナヌカザメとクサリトラザメにおいては、この分子が、表皮を蛍光に光らせる役割も担っているというわけだ。なお、2016年4月に発表された研究論文により、アメリカナヌカザメやクサリトラザメの生物蛍光は、ヒトの目には見えず、サメの目でのみ見えることもわかっている。

微生物感染を防止する働きもある

また、この分子には、微生物感染を防止する働きもあるとみられている。いずれのサメも、微生物が多い海底の堆積物の隙間に生息していることから、研究チームでは、この分子がサメを清潔に保つ働きを担っているのではないかとみている。

グルーバー教授は、この研究成果について「低分子代謝産物をベースとする、海洋生物の新たな生物蛍光の形態を示すものだ」と評価。今後、海洋生物の生物蛍光や生物発光について幅広く研究をすすめることで、新たな画像技術の発展にもつながるのではないかと期待を寄せている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間 紛争再燃に

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中