最新記事

サイエンス

太陽熱をつかって、海水から真水を生成する装置が開発される

2019年7月26日(金)17時40分
松岡由希子

海水から真水を生成する Monash University

<豪モナシュ大学の研究チームは、太陽熱を活用し、海水から塩分をほぼ100%取り除いて真水を生成する新たな海水淡水化システムを開発した>

気候変動や人口増加に伴って、水資源の安定的な確保は、より重要な課題となっている。水不足緩和の手段として、海水淡水化や廃水の再生利用の普及がすすめられているが、これらの処理には多くのエネルギーを必要とし、米国では総エネルギー消費量の約3%を占めている

光を吸収するカーボンナノチューブと親水性の高い濾紙

豪モナシュ大学の研究チームは、太陽熱を活用し、海水から塩分をほぼ100%取り除いて真水を生成する新たな海水淡水化システムを開発した。一連の成果をまとめた研究論文は学術雑誌「エナジー&エンバイロメンタルサイエンス」で掲載されている。

海水淡水化において、太陽熱を利用して海水や廃水を蒸発させ、発生した水蒸気を凝縮させることで真水を得るという手法は、これまでにも様々に研究されてきたが、表面の塩分濃度によって蒸発プロセスが妨げられ、生成される水の質に影響をもたらす点が課題であった。


そこで、研究チームは、光を吸収するカーボンナノチューブの層と親水性の高い濾紙を使った円盤形のデバイスを制作した。直径1ミリの綿糸を通水路として、塩水をこの円盤に注入し、中心まで移動させると、濾紙が真水をとらえながら、塩を円盤の縁に押しやる仕組みだ。カーボンナノチューブの吸光度は太陽スペクトル全体の94%で、光に当てると円盤の温度が直ちに上昇。

産業廃水の無排水化にも応用できる?

円盤が乾いていれば25度から50度まで、湿っている場合でも17.5度から30度まで、1分以内に温度が上昇する。円盤の縁に残った塩の結晶化を適切に制御すれば、真水を生成しながら、製塩することも可能だ。オーストラリア南部ラセピード湾の海水を使った実験では、600時間以上にわたって蒸気を発生させながら塩を生成し続けることに成功している。

この円盤形のデバイスは、電力インフラの乏しい国や地域でも、太陽熱を使って、清潔で安全な真水を海水から効率的に生成できるのが利点だ。また、この技術は、海水淡水化のみならず、産業廃水の無排水化(液体廃棄物を施設外に排出しないこと:ZLD)や汚泥脱水などにも応用できるのではないかと期待が寄せられている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中