最新記事

インタビュー

「貧困の壁を越えたイノベーション」湯浅誠がこども食堂にかかわる理由

2019年7月15日(月)12時15分
Torus(トーラス)by ABEJA

Torus 写真:西田香織


地域の住民が子どもたちに食事を提供する「こども食堂」が急速に増えている。NPO法人「全国こども食堂支援センター・むすびえ」の調査(6月末発表)によると、全国に3718カ所。3年前の12倍という勢いだ。

「貧困問題の世界に起きたイノベーション。自分が越えられずにきた壁を越え、インフラになりつつある」。支援にかかわってきた社会活動家・湯浅誠さんは、そうたとえる。

30年前、路上生活者の支援を始めて以来、どう訴えても越えられずにきた、貧困を取り巻く「壁」。

それは人の思考の中にあるという。

この春、東京大学先端科学技術研究センターの人間支援工学分野に、特任教授として着任しました。テクノロジーを使って人間関係を支援していく分野と縁ができたので、10年ほど前に考えた道具を作れたらいいな、と思っています。

内閣府の生活実態調査を見ると、月1-2回しか友人や家族と話さない人が10%ほどいます。日常会話の有無はジェンダーによる差が大きくて、女性はお茶飲み話で盛り上る一方、男性、特におじいさんたちが盛り上がらない。だけど、外歩きに励むおじいさんは割といる。万歩計をつけ「きょうは1万歩超えた、超えなかった」と盛り上がっている。

万歩計をつけて歩くのが大好きなら、1日しゃべった言葉をカウントする「万語計」があったらどうなるだろう? 地域の交流サロンに出向かなかった人が「行ってしゃべってこようかな」とならないだろうか、と。

万語計は、地縁、血縁のつながりを失った社会の現状を描いたNHKスペシャル「無縁社会~"無縁死" 3万2千人の衝撃~」(2010年)が放映されたころに思いついたアイデアです。当時は音声認識技術がそこまで発達してなかったので諦めましたが、いまなら実現できるかもしれない。

torus190715yuasa-2.jpg

歩数を稼ぐ機械があるように、チャットボットで会話を増やす方法があるかもしれない? なるほど、健康づくりのためだけならチャットボットとの会話でいいのかもしれない。

でもやっぱり、私は人に会ってほしいんですよね。

健康寿命を伸ばそうと、政府も自治体も健康づくりのプログラムを作っています。でも、どれも自分のためにがんばれる人を想定して作られている。自分でがんばれる人はそれでいい。でも、自分のためにがんばる気力はないけれど、誰かが自分を待っていてくれるから動く、という人は?

だから「こども食堂」みたいな場所が大事だと思っています。子どもがそこで待っているという思いが、さあ出かけなくちゃ、と背中を押してくれると思うから。

torus190715yuasa-3.jpg

6月末に「むすびえ」が公表しましたが、こども食堂はこの春の時点で3718カ所。3年で12倍。昨年からの1年だけで1400カ所増えました。メディアで大きく取り上げられる時期は過ぎたにもかかわらず、過去最高の増加率です。

こども食堂って本当にイノベーションだなと思ってます。

「子ども」と「食」という言葉自体に、人々を惹きつける妙があるからでしょうが、この30年、貧困問題にかかわった私が越えられないでいた「壁」を、こども食堂はあっという間に越えられた。

ここでいう「壁」は、私たちの思考の中に存在しているものです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米JPモルガン 中小企業向け融資を拡大 与信担当者

ワールド

OPEC、3月石油生産がコロナ禍以来の低水準 海峡

ビジネス

米ナイキ、12─2月決算は予想上回る 業績回復には

ワールド

トランプ氏、ロサンゼルスに「強硬姿勢」 サッカーW
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中