最新記事

シリア

アメリカに見捨てられたISIS掃討戦の英雄たち

After ISIS

2019年7月12日(金)11時48分
ケネス・ローゼン(ジャーナリスト)

シリア北西部の5%までを支配するに至ったテロ組織アルカイダの系列組織、シリア解放機構も脅威だ。

点在する小さな武装勢力は、アフガニスタンやアフリカ、フィリピンのISIS関連組織同様に、 将来の紛争の種になるかもしれない。

「アルカイダにとって、シリア戦争の経験はアフガニスタンと同じくらい有益なものになる」と、シリア問題に詳しい米軍事研究所のジェニファー・カファレラは語っている。「シリアは第2のアフガニスタンになる」

現時点で、クルド人はあらゆる選択肢を検討しているようだ。クルド人の代表は12月に、アサドと同盟を結ぼうとする動きも見せた。停戦と引き換えに、何らかの自治権獲得を目指す彼らの戦いを諦める動きだ。一方で彼らはアメリカに期待しているが、あいにくトランプ政権の出方は予測不能だ。

ウォール・ストリート・ジャーナルは3月中旬、米軍指導者たちがシリアに1000人規模の部隊を駐留させる計画を立案したと報道した。

それはアメリカ、ヨーロッパ、トルコ、クルドの指導者の間で、シリアの「安全地帯」に関する協議が長引き、意見の不一致があったためだろう。だが発表から数時間後、ジョセフ・ダンフォード米統合参謀本部議長は、報道が「事実の点で不正確」だと論評した。

ダンフォードの声明には、「われわれは米軍の残留という大統領の指示を引き続き実行している」とあった。

シリア国民のアメリカに対する思いは複雑だ。ハジン出身の30歳の農民アブドゥラ・サリムのように、クルド人部隊だけでも勝てると考える人もいる。「ISISが戻ってきたり、トルコの侵略者がやって来たら、ここの部族が追い返す」。彼はそう言った。「アサド政権が攻めてきても同じことだ」

だが不安を漏らし、米軍を頼りにする人々もいる。シリアの北部マンビジに暮らす電化製品の営業マン、ワルシン・シェコ(27)は内戦の激化でシリアから脱出し、2月に帰国するまで4年間トルコに住んでいた。

彼の住む町の南側にはアサド政権の支配地域があり、西側と北側にはトルコの支配地域がある。この町はまた、クルド人の多くが住んでいるロジャバへの入り口にもなっている。

「私のいとこたちはトルコに電話をかけてきて、マンビジの生活状況はいいし、安定している、悪い人はいないと言っていた」。彼は自分の店のガスコンロで手を温めながらそう語った。

「帰国後の今になって、アメリカ人が去るという話を聞いて、率直なところ、私はとても悲しくなった。いとこには、私たちにこれから何が起こるか様子を見ようと言った。アメリカ人がいる今は、状況はいい。ここは安定しているし、人々はいい職を得て、真面目に働いている」

マンビジで店を営むカミス・モハメド(42)も、アメリカはクルド人を保護するために滞在しなければならないと主張する。「事実として、アメリカがここにいる限りトルコは私たちに手を出せない」からだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国防長官、陸軍参謀総長を解任=関係筋

ワールド

ゼレンスキー氏、ホルムズ海峡巡りウクライナの専門知

ワールド

ハマス、イスラエルのガザ全面撤退保証なしの武装解除

ワールド

米国務長官、中国のパナマ船拿捕に懸念表明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中