最新記事

サイエンス

「地球平面説」が笑いごとではない理由

THE EARTH IS ROUND, BUT...

2019年7月3日(水)11時15分
リー・マッキンタイヤ(ボストン大学哲学・科学史センター研究員)

mags190703-flat03.jpg

科学者のスペンサー・マークスはボランティアでフラットアース論者との対話に取り組んでいる Joel Forrest-Barcroft Media/Getty Images

自分たちの主張を子供たちに広めることにも熱心だ。ある人は、娘が学校で平面説を紹介したところ教師から発言を遮られたと不満を述べた。すると、それを聞いた研修会の講師は、教師がそばにいない遊び場で友達に話せばいいと助言した。

いまフラットアース運動は急速に拡大している。近年はアメリカの多くの都市でこの考え方を信奉する人たちの会合が開かれているし、プロバスケットボール選手のカイリー・アービングのように、地球が平面だと信じていると公言する有名人も現れている(アービングはのちに撤回)。

研究のプロセスについて語れ

科学否定論と戦うために科学者にできるのは、確率に基づいて物事を考えることの重要性をもっと語ることだ。それを通じて、科学における「証拠」に関する人々の思い込みを突き崩す必要がある。

どんなに優れた証拠があっても、科学は、間違いなく地球温暖化が起きていると断言することはできない。予防接種のワクチンの安全性も、そして地球が丸いことも断言はできない。科学で何が正しいとされるかは、仮説が100%確実かではなく、証拠に照らして妥当かを基準に判断される。

人為的な要因により地球温暖化が起きていることを示す「証拠」が誤っている確率が100万分の1ある場合、この仮説は100%確実とは言えない。しかし、妥当な仮説だと見なすのが合理的だろう。

常に100%の確実性を示さなければならないとしたら、科学否定論者は際限なく証拠を要求し続けかねない。科学ではそのような発想をしないのだと説明すべきだ。

証拠から判断して仮説が間違っていると思える場合、科学者はそれを無視してはならない。仮説を修正するか、破棄すべきだ。それをしない研究者に科学者を名乗る資格はない。

これは単なる手法の問題というより、科学の在り方に関わる問題だ。これまで科学が(イデオロギーとは異なり)うまく機能してきた理由の1つは、(徹底した検証に耐えられれば)新しい仮説をいつでも受け入れる点にある。

科学の世界では、データの公開や査読制度、再現実験など、それを実践するための方法が共有されている。しかし、科学者以外の人たちにはそのことがあまり知られていない。だから、科学を守るためには、フラットアース論者やその他の科学否定論者と対話して、科学について知ってもらうことが何よりも重要なのだ。

といっても、テレビ討論会などで元NASAの気候変動専門家であるジェームズ・ハンセンのような権威ある科学者と陰謀論者を並べて、同じ時間を与えて発言させろというのではない。誤った主張をする人に発言の機会を与えることに懸念を抱くのは当然だ。

私が提唱したいのは、もっと多くの科学者がメディアに登場し、自分の研究成果だけでなく、科学研究のプロセスについて語ることだ。

科学の研究をしていれば、自分の仮説が間違っている可能性は常にある。科学否定論者と異なり、その可能性を徹底的に探るのが真の科学者だ。

<本誌2019年7月2日号掲載>

cover0709.jpg
※7月9日号(7月2日発売)は「CIAに学ぶビジネス交渉術」特集。CIA工作員の武器である人心掌握術を活用して仕事を成功させる7つの秘訣とは? 他に、国別ビジネス攻略ガイド、ビジネス交渉に使える英語表現事例集も。

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米中・東部、猛烈寒波で38人死亡 広範囲で停電

ビジネス

原油下落続き物価目標の達成再び後ずれ、QQE継続へ

ワールド

米アマゾン、国内の実店舗を高級スーパーに転換へ 食

ワールド

トランプ氏、ドルの価値「素晴らしい」 下落懸念せず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中