最新記事

サイエンス

「地球平面説」が笑いごとではない理由

THE EARTH IS ROUND, BUT...

2019年7月3日(水)11時15分
リー・マッキンタイヤ(ボストン大学哲学・科学史センター研究員)

mags190703-flat03.jpg

科学者のスペンサー・マークスはボランティアでフラットアース論者との対話に取り組んでいる Joel Forrest-Barcroft Media/Getty Images

自分たちの主張を子供たちに広めることにも熱心だ。ある人は、娘が学校で平面説を紹介したところ教師から発言を遮られたと不満を述べた。すると、それを聞いた研修会の講師は、教師がそばにいない遊び場で友達に話せばいいと助言した。

いまフラットアース運動は急速に拡大している。近年はアメリカの多くの都市でこの考え方を信奉する人たちの会合が開かれているし、プロバスケットボール選手のカイリー・アービングのように、地球が平面だと信じていると公言する有名人も現れている(アービングはのちに撤回)。

研究のプロセスについて語れ

科学否定論と戦うために科学者にできるのは、確率に基づいて物事を考えることの重要性をもっと語ることだ。それを通じて、科学における「証拠」に関する人々の思い込みを突き崩す必要がある。

どんなに優れた証拠があっても、科学は、間違いなく地球温暖化が起きていると断言することはできない。予防接種のワクチンの安全性も、そして地球が丸いことも断言はできない。科学で何が正しいとされるかは、仮説が100%確実かではなく、証拠に照らして妥当かを基準に判断される。

人為的な要因により地球温暖化が起きていることを示す「証拠」が誤っている確率が100万分の1ある場合、この仮説は100%確実とは言えない。しかし、妥当な仮説だと見なすのが合理的だろう。

常に100%の確実性を示さなければならないとしたら、科学否定論者は際限なく証拠を要求し続けかねない。科学ではそのような発想をしないのだと説明すべきだ。

証拠から判断して仮説が間違っていると思える場合、科学者はそれを無視してはならない。仮説を修正するか、破棄すべきだ。それをしない研究者に科学者を名乗る資格はない。

これは単なる手法の問題というより、科学の在り方に関わる問題だ。これまで科学が(イデオロギーとは異なり)うまく機能してきた理由の1つは、(徹底した検証に耐えられれば)新しい仮説をいつでも受け入れる点にある。

科学の世界では、データの公開や査読制度、再現実験など、それを実践するための方法が共有されている。しかし、科学者以外の人たちにはそのことがあまり知られていない。だから、科学を守るためには、フラットアース論者やその他の科学否定論者と対話して、科学について知ってもらうことが何よりも重要なのだ。

といっても、テレビ討論会などで元NASAの気候変動専門家であるジェームズ・ハンセンのような権威ある科学者と陰謀論者を並べて、同じ時間を与えて発言させろというのではない。誤った主張をする人に発言の機会を与えることに懸念を抱くのは当然だ。

私が提唱したいのは、もっと多くの科学者がメディアに登場し、自分の研究成果だけでなく、科学研究のプロセスについて語ることだ。

科学の研究をしていれば、自分の仮説が間違っている可能性は常にある。科学否定論者と異なり、その可能性を徹底的に探るのが真の科学者だ。

<本誌2019年7月2日号掲載>

cover0709.jpg
※7月9日号(7月2日発売)は「CIAに学ぶビジネス交渉術」特集。CIA工作員の武器である人心掌握術を活用して仕事を成功させる7つの秘訣とは? 他に、国別ビジネス攻略ガイド、ビジネス交渉に使える英語表現事例集も。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中