最新記事

アレルギー

気候変動によって花粉症が重症化し、長引く傾向にある、との研究結果

2019年5月27日（月）18時00分
松岡由希子

＜26年間にわたって花粉飛散データと気象データを分析した国際研究チームは、「気候変動に伴う二酸化炭素の増加や気温上昇は、花粉症を重症化させ、長引かせる要因となりうる」と警告している＞

花粉症は、スギやヒノキ、ブタクサなどの植物の花粉に対してヒトの免疫系が過剰に反応し、くしゃみや鼻水などのアレルギー症状を起こすというものだ。日本で花粉症を有する人の割合は29.8％で、米国でも過去1年に花粉症で受診した18歳以上の成人が1990万人にのぼり、人口の8.1％を占めている。

花粉の飛散期間が長くなり、飛散量が増えている

米農務省農業研究局（USDA-ARS）ベルツビル農業研究センターのルイス・ジスカ博士を中心とする国際研究チームが2019年3月に医学雑誌「ランセット・プライネタリーヘルス」で発表した研究論文によると、最低気温や最高気温の上昇に伴って、北半球で花粉の飛散期間が長くなり、飛散量が増えていることがわかった。

研究チームでは、米国、カナダ、フランス、ロシアを含む北半球の12カ国17の観測地点を対象に、平均26年間にわたって花粉飛散データと気象データを分析した。その結果、71％にあたる12地点において花粉の年間総飛散量が増加し、65％にあたる11地点で花粉の飛散期間が平均0.9日延びた。最低気温や最高気温の上昇と飛散量の増加において有意な相関が認められたほか、霜のない日が増えるほど、花粉の総飛散量が増え、飛散期間も長くなった。

気候変動の作用によってアレルギーや喘息が悪化するおそれがある

気候変動に伴う二酸化炭素の増加や気温上昇は、花粉症を重症化させ、長引かせる要因となりうる。なぜなら、二酸化炭素濃度の上昇が植物の成長を促進すると、花粉がより多く産出され、気温上昇によって、生育期が長くなり、花粉の飛散期間が延びると、人々が花粉に曝露する期間も長くなるからだ。

研究論文の筆頭著者であるジスカ博士は、米国の科学者団体「憂慮する科学者同盟（UCS）」の公式サイトで「気候変動の作用によってアレルギーや喘息が悪化するおそれがある」と警告し、気候変動と人々の健康とのつながりを詳しく解明する必要性を訴えている。

2012年に発表された研究結果でも「気候変動によって花粉の産出量が著しく増え、2040年までにその量は倍増する」ことが示されているほか、2014年11月には「二酸化炭素とオゾンの大気中の濃度が上昇するにつれて、近い将来、草花粉の飛散量が2倍になる」との研究結果が明らかとなっている。花粉症を長引かせたり、悪化させたりしないための抜本的な対策として、気候変動の緩和も重要なポイントのひとつといえそうだ。

次のページ解説動画はこちら
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

イラン戦争が物価押し上げの恐れ、インフレ期待への影
2026.04.08

ワールド

国連安保理、ホルムズ通航決議案を否決　中ロが拒否権
2026.04.08

ビジネス

ＦＲＢ指導部の継続性に問題なし、次期議長承認遅れで
2026.04.08

ワールド

トランプ氏「今夜文明滅びる恐れ」、イラン交渉期限迫
2026.04.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ　トランプ政権への怒り…
  • 6
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    ５日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中