最新記事

アレルギー

気候変動によって花粉症が重症化し、長引く傾向にある、との研究結果

2019年5月27日（月）18時00分
松岡由希子

＜26年間にわたって花粉飛散データと気象データを分析した国際研究チームは、「気候変動に伴う二酸化炭素の増加や気温上昇は、花粉症を重症化させ、長引かせる要因となりうる」と警告している＞

花粉症は、スギやヒノキ、ブタクサなどの植物の花粉に対してヒトの免疫系が過剰に反応し、くしゃみや鼻水などのアレルギー症状を起こすというものだ。日本で花粉症を有する人の割合は29.8％で、米国でも過去1年に花粉症で受診した18歳以上の成人が1990万人にのぼり、人口の8.1％を占めている。

花粉の飛散期間が長くなり、飛散量が増えている

米農務省農業研究局（USDA-ARS）ベルツビル農業研究センターのルイス・ジスカ博士を中心とする国際研究チームが2019年3月に医学雑誌「ランセット・プライネタリーヘルス」で発表した研究論文によると、最低気温や最高気温の上昇に伴って、北半球で花粉の飛散期間が長くなり、飛散量が増えていることがわかった。

研究チームでは、米国、カナダ、フランス、ロシアを含む北半球の12カ国17の観測地点を対象に、平均26年間にわたって花粉飛散データと気象データを分析した。その結果、71％にあたる12地点において花粉の年間総飛散量が増加し、65％にあたる11地点で花粉の飛散期間が平均0.9日延びた。最低気温や最高気温の上昇と飛散量の増加において有意な相関が認められたほか、霜のない日が増えるほど、花粉の総飛散量が増え、飛散期間も長くなった。

気候変動の作用によってアレルギーや喘息が悪化するおそれがある

気候変動に伴う二酸化炭素の増加や気温上昇は、花粉症を重症化させ、長引かせる要因となりうる。なぜなら、二酸化炭素濃度の上昇が植物の成長を促進すると、花粉がより多く産出され、気温上昇によって、生育期が長くなり、花粉の飛散期間が延びると、人々が花粉に曝露する期間も長くなるからだ。

研究論文の筆頭著者であるジスカ博士は、米国の科学者団体「憂慮する科学者同盟（UCS）」の公式サイトで「気候変動の作用によってアレルギーや喘息が悪化するおそれがある」と警告し、気候変動と人々の健康とのつながりを詳しく解明する必要性を訴えている。

2012年に発表された研究結果でも「気候変動によって花粉の産出量が著しく増え、2040年までにその量は倍増する」ことが示されているほか、2014年11月には「二酸化炭素とオゾンの大気中の濃度が上昇するにつれて、近い将来、草花粉の飛散量が2倍になる」との研究結果が明らかとなっている。花粉症を長引かせたり、悪化させたりしないための抜本的な対策として、気候変動の緩和も重要なポイントのひとつといえそうだ。

次のページ解説動画はこちら
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

グアテマラ刑務所で暴動、刑務官ら一時人質　治安非常
2026.01.19

ビジネス

新発10年債利回り2.24％に上昇、27年ぶり高水
2026.01.19

ビジネス

25年の中国ＧＤＰは5.0％で政府目標達成：識者は
2026.01.19

ビジネス

中国ＧＤＰ伸び率、第4四半期は3年ぶり低水準　通年
2026.01.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響　群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中