最新記事

動物

２年越しの調査で絶滅危惧種ジャワヒョウ10頭確認　インドネシア、保護政策が課題に

2019年5月6日（月）19時30分
大塚智彦（PanAsiaNews）

自然保護団体の２年がかりの調査で撮影されたジャワヒョウ　(c) conservationID

＜絶滅したと思われていた野生動物でも、熱帯のジャングルに身を潜めて生き延びていたものもいる。だが、彼らが危機に瀕していることに変わりはない＞

インドネシアのジャワ島にだけ生息する絶滅危惧種のジャワヒョウが、自然保護団体がジャングルに設置した隠しカメラによって10頭確認された。

インドネシアでは同じく絶滅危惧種のジャワサイの死骸が3月21日に西ジャワで発見され、残る個体数が67頭に減少しているなど、森林開発、違法伐採、密猟などで野生動物が絶滅の危機に瀕していることが問題になっており、国を挙げての保護対策が急務となっている。

自然保護団体「コンサベーション・インターナショナル（CI）」インドネシア支部と「西ジャワ自然資源保全センター（BBKSDA）」などによる合同チームは西ジャワ州グントゥールのパパンダヤン保護林でジャングル内に隠しカメラを仕掛けて調査を行った。その結果、10頭のジャワヒョウ（オス3頭、メス7頭）の生息を確認した、と地元紙「ジャカルタポスト」が5月4日に報じた。

CIとBBKSDAは2016〜18年の2年間、ジャングルに60個のカメラを設置して午前6時から2時間、午後10時から2時間撮影し、記録を続けた。

その結果を詳細に分析した結果、83点の画像の中から10頭のジャワヒョウの存在が確認されたという。CIインドネシアのアントン・アリオ氏は発表された声明の中で「画像の分析から各個体のサイズ、雄雌の判別、ヒョウ柄の模様のパターンを記録することができた」と成果を強調した。

さらにアントン氏はジャワヒョウの生息が観測された地域には「ジャワギボン、ジャワ灰色リーフモンキー、ジャワスローロリス」などの希少種も生息しており、貴重な動物の宝庫であると指摘。そうした希少動物の生息環境が「違法な森林伐採により脅かされている」と環境破壊に警告を発している。

ジャワスローロリスは国際自然保護連合（IUCN）のレッドリストで近い将来に野生種が絶滅する危惧がある「近絶滅種」に指定されている。

ジャワトラはすでに絶滅

インドネシアのジャワ島には固有の動物が確認されており、かつては同じ大型の食肉目ネコ科であるジャワトラも生息が確認されていたが、1976年の目撃情報を最後に生存が確認されておらず1980年代に絶滅したといわれている。

ところが2017年、ジャワ島西部バンテン州にあるウジュン・クロン国立公園内で職員が撮影した動画に生きているジャワトラらしき動物が写っていた。同国立公園にはジャワヒョウも生息していることから「絶滅したとみられているジャワトラか、個体数が激減しているジャワヒョウか」とニュースになったが、映像からはどちらなのかは断定できずに調査が続けられたが、確定的なことは現在もわかっていない。

このほかに約100年前に絶滅したとされる動物にジャワゾウがある。最近、ボルネオ島のボルネオコビトゾウがそのジャワゾウの子孫ではないかとの研究結果が世界動物基金（WWF）によって報告されている。

自然保護団体の２年がかりの調査で撮影されたジャワヒョウ
次のページ2017年には4頭の生息が確認されたジャワヒョウ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午前の日経平均は反落、一時800円近く下落　連休控
2026.02.20

ビジネス

焦点：金利正常化占う試金石、近く日銀委員人事案　リ
2026.02.20

ビジネス

銀行のデジタルユーロ導入コスト、4年で最大60億ユ
2026.02.20

ワールド

ウクライナ紛争、ロシア側にケニア人1000人超勧誘
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中