最新記事

アメリカ社会

米国、自殺未遂でERを受診した子どもの数が倍増している

2019年4月18日(木)19時00分
松岡由希子

自殺は若い世代で2番目に多い死因 (写真はイメージ)Boyloso-iStock

<米国で「自殺未遂や自殺念慮により緊急救命室(ER)を受診した18歳未満の子どもの数が2007年から2015年でほぼ倍増している」という調査結果が明らかに>

この10年でほぼ倍増

米国で「自殺未遂や自殺念慮(自殺に対する思考が精神を支配している状態)により緊急救命室(ER)を受診した18歳未満の子どもの数が2007年から2015年でほぼ倍増している」というショッキングな調査結果が明らかとなった。

加モントリオール・チルドレンズ病院のブレット・バーンスタイン博士らの研究チームは、全米病院外来医療調査(NHAMCS)の2007年から2015年までの調査データを用いて、18歳未満の子どもを対象に自殺未遂や自殺念慮による緊急救命室の受診状況を分析し、2019年4月8日、その結果を小児医学学術雑誌「JAMAピーディアトリクス」で発表した。

これによると、18歳未満の子どもの自殺未遂や自殺念慮による緊急救命室の年間受診件数は2007年時点の58万件から2015年には112万件へと約1.9倍増加し、緊急救命室の受診件数全体に占める割合も、2007年時点の2.17%から2015年には3.50%に増えている。

自殺は若い世代で2番目に多い死因

米国疾病管理センターによると、自殺は米国の10歳から34歳までの若い世代で2番目に多い死因だ。自殺未遂や自殺念慮は、将来の自殺につながりかねない重要な予測因子と考えられている。

研究チームでは、18歳未満の子どもが緊急救命室を受診した5万9921件のケースを分析したところ、そのうち1613件が自殺未遂や自殺念慮によるものであった。受診者の平均年齢は13歳で、5歳から11歳未満の子どもが43.1%を占めている。

研究チームは、18歳未満の子どもの自殺未遂や自殺念慮による緊急救命室の受診件数が増加している原因について「複数の因子が関係しているとみられ、結論づけることはできない」としながらも、地域レベルでのメンタルヘルスケアの体制整備や緊急救命室を受診した後のフォローアップなど、子どもの自殺を予防するための施策を積極的に講じるべきだと説いている。

目標達成へのプレッシャーやネットいじめも要因か......

このような調査結果に対し、児童精神科医でもある米ハーバード大学医学大学院のジーン・ベレシン教授は、米メディアCNNの取材で「自殺や抑鬱状態が明らかに増えている」と述べ、その原因として「現代の子どもは目標達成へのプレッシャーや学校でのプレッシャーなどを感じ、昔の子どもに比べて、将来、生計を立てられるかどうかの不安をより強く感じている」と分析する。

また、ベレシン教授は、ソーシャルメディアの普及でより深刻化しているネットいじめも要因のひとつに挙げている。米国疾病管理センターの調査では、米国の高校生の約15%が「過去1年間でネットいじめを受けた」と回答し、ピュー研究所の調査では、米国の10代の若者の59%が「ネットいじめを受けたことがある」と答えている。

米国では、子どもたちの心のケアを専門に担う児童精神科医が不足しているのも現状だ。米国児童青年精神科学会(AACAP)によると、米国50州のうち41州で、子ども10万人あたりの児童精神科医の人数が17人未満にとどまっている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北朝鮮の金総書記、巡航ミサイル発射訓練を監督=KC

ビジネス

午前の日経平均は反落、需給面での売りで 一巡後は小

ビジネス

利上げ「数カ月に1回」の声、為替の影響に言及も=日

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平の進展期待 ゼレンスキー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中