最新記事

テクノロジー

ロボットとセックスする新時代の大問題

2019年4月3日(水)18時00分
フランシス・シェン(ミネソタ大学法学大学院准教授)

マー(右)が製作した「マーク1」(中央)はあらゆるタスクの手助けが目的とか Bobby Yip-REUTERS

<「セックスボット」と性交渉をする日は間近、安全性やセキュリティー保護は大丈夫なのか>

ロボットはもう当たり前の存在になった。次は「セックスボット」の番なのか――。

今や多くの企業が、親密な交流や性的快楽の提供を目的とするロボットを開発中。いくつかは既に商品化されている。

恥ずべきものとされたセックストイやセックスドールと違って、セックスボットと呼ばれるロボットのセックスパートナーは主流になる可能性がある。17年のアメリカの調査では、回答者の半数近くが50年後にはロボットとの性行為が普通になると考えていた。

だが、そもそもセックスボットの普遍的な定義は存在しない。その管理(または禁止)を提案するに当たっては、実はこの点が大問題になる。

主な用途を考えれば、セックストイの法的定義を当てはめたくもなる。全米で唯一、現在もセックストイの販売が違法なアラバマ州では、禁止対象を「人間の性器の刺激を主要な目的とする」器具と定義している。

だが、それも問題だ。セックスボットが提供するのは、もはやセックスにとどまらない。いずれは自己学習アルゴリズムを活用して、人間と感情的な関わりも持つようになるだろう。

いい例が香港で生まれた「マーク1」。セックスボットと呼ばれるが、子供の食事の用意から高齢者の付き添いまで、あらゆるタスクを手助けできるロボットを目指していると、製作者のリッキー・マーは言う。

性的情報をハッキング?

だが昼間は「子供の遊び相手」に、夜は「大人の遊び相手」になるロボットを、どう管理したらいいのだろう。

アラバマ州でのセックストイ販売禁止はこれまで法的に支持されているが、この種の法律はいずれ無効になりかねない。セックスボットを大規模な販売禁止措置の対象にすることは不可能だろう。

ただし、子供型セックスボットの場合は恐らく別だ。アメリカでは17年12月、超党派の下院議員が「リアルかつ搾取的な小児性愛的電子ロボット規制法案」を提出。18年6月に全会一致で可決された。

子供型セックスボットの開発に現実の子供の関与は必要ない。それでも存在自体が極めて有害な影響を及ぼすとも考えられるため、各州政府は対策を迫られるはずだ。

セックスボットは将来的に感覚まで備えるようになるだろう。だが、現時点では製品だ。そうである以上、米消費者製品安全委員会の規制の在り方を問う必要もある。

セックスボットには安全性への懸念が潜む。唇用の塗料に有害物質が含まれていたら? 人間の何倍もの力を持つロボットが「情熱」を込めて手を握り、指の骨を砕いてしまったら?

セキュリティー面も心配だ。セックスボットは相手の好みを学習し、膨大な量の性的情報を保存・処理することになるだろう。こうしたデータを保護する枠組みはあるのか。ロボットがハッキングされたり、性犯罪者の監視装置として当局に利用される恐れはないのか。

これらの不安は臆測でしかない。セックスボットの導入が個人と社会に与える影響について、確かなことはまだ分からない。

普及が進まない限り、実証研究は難しい。だが規制などをめぐって、政治家が確かな情報に基づいて判断を下すには、疑問と早急に向き合う必要がある。

そう遠くない昔、同性への恋愛感情は恥とされた。テクノロジーと親密な関係を結ぶ「デジセクシュアル」の人々は今、かつての同性愛者と似た状況にある。いずれ彼らがマシンとの愛を堂々と口にする日が来るのか。

答えは誰にも分からないが、セックスボットが普通に売られる日は近い。そのときに備えることが大切だ。

The Conversation

Francis X. Shen, Associate Professor of Law, University of Minnesota

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

<本誌2019年04月02日号掲載>

20190402cover-200.jpg

※4月2日号(3月26日発売)は「英国の悪夢」特集。EU離脱延期でも希望は見えず......。ハードブレグジット(合意なき離脱)がもたらす経済的損失は予測をはるかに超える。果たしてその規模は? そしてイギリス大迷走の本当の戦犯とは?

20250128issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年1月28日号(1月21日発売)は「トランプの頭の中」特集。いよいよ始まる第2次トランプ政権。再任大統領の行動原理と世界観を知る


※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏の政権復帰に市場は楽観的、関税政策の先行

ワールド

フーシ派、イスラエル関連船舶のみを標的に ガザ停戦

ビジネス

高関税は消費者負担増のリスク、イケア運営会社トップ

ワールド

「永遠に残る化学物質」、EUが使用禁止計画 消費者
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプ新政権ガイド
特集:トランプ新政権ガイド
2025年1月21日号(1/15発売)

1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    失礼すぎる!「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性客が「気味が悪い」...男性の反撃に「完璧な対処」の声
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼いでいるプロゲーマーが語る「eスポーツのリアル」
  • 4
    感染症に強い食事法とは?...食物繊維と腸の関係が明…
  • 5
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 6
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 7
    本当に残念...『イカゲーム』シーズン2に「出てこな…
  • 8
    メーガン妃とヘンリー王子の「山火事見物」に大ブー…
  • 9
    注目を集めた「ロサンゼルス山火事」映像...空に広が…
  • 10
    女性クリエイター「1日に100人と寝る」チャレンジが…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    失礼すぎる!「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性客が「気味が悪い」...男性の反撃に「完璧な対処」の声
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼い…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ・ラブ、メーガン…
  • 7
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 8
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲う…
  • 9
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 10
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    大腸がんの原因になる食品とは?...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊…
  • 5
    インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が…
  • 6
    TBS日曜劇場が描かなかった坑夫生活...東京ドーム1.3…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 9
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
  • 10
    「腹の底から笑った!」ママの「アダルト」なクリス…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中