最新記事

テクノロジー

ロボットとセックスする新時代の大問題

2019年4月3日(水)18時00分
フランシス・シェン(ミネソタ大学法学大学院准教授)

マー(右)が製作した「マーク1」(中央)はあらゆるタスクの手助けが目的とか Bobby Yip-REUTERS

<「セックスボット」と性交渉をする日は間近、安全性やセキュリティー保護は大丈夫なのか>

ロボットはもう当たり前の存在になった。次は「セックスボット」の番なのか――。

今や多くの企業が、親密な交流や性的快楽の提供を目的とするロボットを開発中。いくつかは既に商品化されている。

恥ずべきものとされたセックストイやセックスドールと違って、セックスボットと呼ばれるロボットのセックスパートナーは主流になる可能性がある。17年のアメリカの調査では、回答者の半数近くが50年後にはロボットとの性行為が普通になると考えていた。

だが、そもそもセックスボットの普遍的な定義は存在しない。その管理(または禁止)を提案するに当たっては、実はこの点が大問題になる。

主な用途を考えれば、セックストイの法的定義を当てはめたくもなる。全米で唯一、現在もセックストイの販売が違法なアラバマ州では、禁止対象を「人間の性器の刺激を主要な目的とする」器具と定義している。

だが、それも問題だ。セックスボットが提供するのは、もはやセックスにとどまらない。いずれは自己学習アルゴリズムを活用して、人間と感情的な関わりも持つようになるだろう。

いい例が香港で生まれた「マーク1」。セックスボットと呼ばれるが、子供の食事の用意から高齢者の付き添いまで、あらゆるタスクを手助けできるロボットを目指していると、製作者のリッキー・マーは言う。

性的情報をハッキング?

だが昼間は「子供の遊び相手」に、夜は「大人の遊び相手」になるロボットを、どう管理したらいいのだろう。

アラバマ州でのセックストイ販売禁止はこれまで法的に支持されているが、この種の法律はいずれ無効になりかねない。セックスボットを大規模な販売禁止措置の対象にすることは不可能だろう。

ただし、子供型セックスボットの場合は恐らく別だ。アメリカでは17年12月、超党派の下院議員が「リアルかつ搾取的な小児性愛的電子ロボット規制法案」を提出。18年6月に全会一致で可決された。

子供型セックスボットの開発に現実の子供の関与は必要ない。それでも存在自体が極めて有害な影響を及ぼすとも考えられるため、各州政府は対策を迫られるはずだ。

セックスボットは将来的に感覚まで備えるようになるだろう。だが、現時点では製品だ。そうである以上、米消費者製品安全委員会の規制の在り方を問う必要もある。

セックスボットには安全性への懸念が潜む。唇用の塗料に有害物質が含まれていたら? 人間の何倍もの力を持つロボットが「情熱」を込めて手を握り、指の骨を砕いてしまったら?

セキュリティー面も心配だ。セックスボットは相手の好みを学習し、膨大な量の性的情報を保存・処理することになるだろう。こうしたデータを保護する枠組みはあるのか。ロボットがハッキングされたり、性犯罪者の監視装置として当局に利用される恐れはないのか。

これらの不安は臆測でしかない。セックスボットの導入が個人と社会に与える影響について、確かなことはまだ分からない。

普及が進まない限り、実証研究は難しい。だが規制などをめぐって、政治家が確かな情報に基づいて判断を下すには、疑問と早急に向き合う必要がある。

そう遠くない昔、同性への恋愛感情は恥とされた。テクノロジーと親密な関係を結ぶ「デジセクシュアル」の人々は今、かつての同性愛者と似た状況にある。いずれ彼らがマシンとの愛を堂々と口にする日が来るのか。

答えは誰にも分からないが、セックスボットが普通に売られる日は近い。そのときに備えることが大切だ。

The Conversation

Francis X. Shen, Associate Professor of Law, University of Minnesota

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

<本誌2019年04月02日号掲載>

20190402cover-200.jpg

※4月2日号(3月26日発売)は「英国の悪夢」特集。EU離脱延期でも希望は見えず......。ハードブレグジット(合意なき離脱)がもたらす経済的損失は予測をはるかに超える。果たしてその規模は? そしてイギリス大迷走の本当の戦犯とは?

ニューズウィーク日本版 ジョン・レノン暗殺の真実
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月16日号(12月9日発売)は「ジョン・レノン暗殺の真実」特集。衝撃の事件から45年、暗殺犯が日本人ジャーナリストに語った「真相」 文・青木冨貴子

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中