最新記事

脳

死後4時間、死んだブタの脳の機能の一部を回復させることに成功した

2019年4月19日（金）17時00分
松岡由希子

体外循環システムを脳につないで細胞死を減らす　dusanpetkovic -Youtube

米イェール大学では、このほど、死後4時間経過したブタの脳の機能の一部を回復させることに成功した。これまでの「死」の定義や生死の境界線を揺るがしかねない研究成果でもあることから、大いに注目を集めている。

独自に開発した体外循環システムを脳につないで細胞死を減らす

イェール大学医学大学院のネナド・セスタン教授を中心とする研究チームは、2019年4月17日、「死後4時間経ったブタの脳について、微小循環（毛細血管および細動脈、細静脈での血液の流れ）や細胞機能を回復できた」とする研究成果を学術雑誌「ネイチャー」で発表した。

独自に開発した体外循環システム「ブレイン・イーエックス（BrainEx）」を脳につなぐことで、細胞死を減らし、血管拡張を回復できたほか、自発的なシナプス活動や脳代謝も認められたという。なお、これらの脳において、知覚や気づき、意識にかかわる電気活動は確認されておらず、臨床的には「生きている脳」ではなく「細胞レベルで活発な脳」と定義される。

脳内の細胞死は考えられていたよりも穏やかに起こる

研究チームでは、食肉用に屠殺されたブタ32頭の頭部から脳を取り出し、死後4時間経過してから、6時間にわたって脳の血管系に「ブレイン・イーエックス」をつなぎ、保護剤と安定剤、造影剤を配合した独自の灌流液「BEx」を代用血液として脳の主動脈に送り込んだ。

死後10時間経過したブタの脳の海馬を比較すると、6時間「ブレイン・イーエックス」で灌流した脳は、そのまま放置されたものに比べて、ニューロンや中枢神経系にあるグリア細胞の一種であるアストロサイトが多く生存していた。

matuoka0419b.jpg

死後10時間経過したブタの脳　左は未治療、右は6時間「ブレイン・イーエックス」で灌流した脳　緑色はニューロン、赤色のアストロサイトが多く存在している。Stefano G. Daniele & Zvonimir Vrselja; Sestan Laboratory; Yale School of Medicine

従来、脳は酸素や血液の供給が絶たれると、数秒で電気活動や意識がなくなり、数分以内に貯蔵エネルギーが尽きてしまうと考えられてきた。

血流をただちに回復させなければ、細胞の損傷や組織破壊が起こり、いわゆる脳死となる。セスタン教授は、この研究成果の意義について「脳内の細胞死がこれまで考えられてきたものよりも長時間にわたって緩やかに起こっていることを示すものだ」と記者会見で述べている。

この研究成果は、まだ初期段階のもので、ヒトの脳損傷の治療に直ちに役立つものではなく、研究チームは「この研究で用いた手法を死亡直後のヒトの脳にも適用できるかどうか、現時点ではわからない」との見解を示している。

従来の「死」の定義にも何らかの影響が及ぶ......

しかしながら、「死んだ脳の一部が回復しうる」ことをこの研究成果が示したことで、従来の「死」の定義にも何らかの影響が及ぶ可能性は否定できない。

米デューク大学法科大学院のニタ・ファラハニ教授は、米紙ニューヨーク・タイムズの取材に対して「従来、生と死には明確な境界線がありました。生と死の間の『一部生存』があるとしたら、これをどのように考えればよいのでしょう」と問いを投げかけている。

次のページ動画はこちら
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

独インフレ率、1月は前年比2.1％に加速　ＥＣＢ目
2026.01.31

ビジネス

労働市場巡る「著しいリスク」、利下げ主張の理由＝ウ
2026.01.31

ビジネス

米12月ＰＰＩ、前年比3.0％上昇　関税転嫁で予想
2026.01.31

ビジネス

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ氏指名　上院
2026.01.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 7
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 8
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中