最新記事

超音速

これが超音速機からの衝撃波をとらえた画像だ

2019年3月8日(金)19時15分
松岡由希子

NASA

アメリカ航空宇宙局(NASA)は、2019年3月6日、アメリカ空軍の超音速練習機「T-38」2機からの衝撃波を鮮明にとらえた画像を公開した。

高度3万フィートで超音速で通過する「T-38」を待ち構えた

NASAの航空機部門(ARMD)で10年以上かけて開発された空対空撮影の新技術により、米カリフォルニア州エドワーズ空軍基地内のNASAアームストロング飛行研究センターで実施された飛行実験において撮影されたものだ。

f4_p3_rgb_planedrop.jpgNASA

この飛行実験では、この新技術を採用した最新のカメラシステムをNASAのサポート航空機「B-200キング・エア」に搭載し、高度3万フィート(約9.14キロメートル)で飛行させて、2000フィート(約610メートル)下を超音速で通過する「T-38」2機を待ち構えた。

f3_p3_knife_plane_drop_dy_2-22.jpgNASA

このカメラシステムは、より広角で、1秒あたり1400フレーム毎秒のフレームレート(fps)で撮影でき、従来に比べて3倍のデータ量を取得できるのが特徴だ。2機の「T-38」は約30フィート(約9.1メートル)離れ、後続機は先行機の10フィート下を飛行し、「B-200キング・エア」のカメラシステムがその様子を3秒間にわたって記録した。

NASAエイムズ研究センターのジェームズ・ハイネック研究員は、撮影された画像について「これほど鮮明で美しいものとは夢にも思わなかった」と驚き、「最新のカメラシステムによって、画像の質とスピードを格段に向上できた」とその成果を強調している。

画像では「T-38」2機からの衝撃波が相互に作用し合う様子も確認できる。エイムズ研究センターのニール・スミス研究員は、とりわけ興味深い点として「後続機の衝撃波が相互作用で曲がっている」ことを挙げ、「後続機は先行機の後を追って飛行するため、その衝撃波も異なる形状になるのだろう。この画像は、衝撃波がどのように作用し合っているのかを解明するのに役立つ」と述べている。

騒音を抑えた超音速機X-59 QueSSTの開発

一般に、航空機が飛行する際、前方の空気が押されて波を生じるが、「T-38」のように音速を超える速度で飛行すると、空気がスピードに追いつけずに圧縮し始め、衝撃波と呼ばれる特有の波が生成される。この衝撃波は人間の目には見えないが、大気中に伝わりながら結合し、ソニックブームと呼ばれる大音響が生じる。ソニックブームは、人間や動植物、地上施設などに被害を及ぼす可能性があることから、これまで陸地上空での超音速飛行は厳しく制限されてきた。

NASAでは、2022年末までの飛行開始を目指し、騒音を抑えた超音速機「X-59 QueSST」の開発に取り組んでおり、この新たな空対空撮影の技術は、「X-59 QueSST」の実用化に向けたデータ取得などにおいても活用される見込みだ。

low-boom2.jpgX-59 QueSST - NASA

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

高市首相、食料品の消費税2年間ゼロ「できるだけ早く

ワールド

英元王子アンドルー氏、エプスタイン被告と公的文書共

ワールド

ウクライナ各地にドローン攻撃、子ども含む4人死亡

ワールド

台湾の1月輸出、69.9%増 AI需要で16年ぶり
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中