最新記事

超音速

これが超音速機からの衝撃波をとらえた画像だ

2019年3月8日（金）19時15分
松岡由希子

NASA

アメリカ航空宇宙局（NASA）は、2019年3月6日、アメリカ空軍の超音速練習機「T-38」2機からの衝撃波を鮮明にとらえた画像を公開した。

高度3万フィートで超音速で通過する「T-38」を待ち構えた

NASAの航空機部門（ARMD）で10年以上かけて開発された空対空撮影の新技術により、米カリフォルニア州エドワーズ空軍基地内のNASAアームストロング飛行研究センターで実施された飛行実験において撮影されたものだ。

f4_p3_rgb_planedrop.jpgNASA

この飛行実験では、この新技術を採用した最新のカメラシステムをNASAのサポート航空機「B-200キング・エア」に搭載し、高度3万フィート（約9.14キロメートル）で飛行させて、2000フィート（約610メートル）下を超音速で通過する「T-38」2機を待ち構えた。

f3_p3_knife_plane_drop_dy_2-22.jpgNASA

このカメラシステムは、より広角で、1秒あたり1400フレーム毎秒のフレームレート（fps）で撮影でき、従来に比べて3倍のデータ量を取得できるのが特徴だ。2機の「T-38」は約30フィート（約9.1メートル）離れ、後続機は先行機の10フィート下を飛行し、「B-200キング・エア」のカメラシステムがその様子を3秒間にわたって記録した。

NASAエイムズ研究センターのジェームズ・ハイネック研究員は、撮影された画像について「これほど鮮明で美しいものとは夢にも思わなかった」と驚き、「最新のカメラシステムによって、画像の質とスピードを格段に向上できた」とその成果を強調している。

画像では「T-38」2機からの衝撃波が相互に作用し合う様子も確認できる。エイムズ研究センターのニール・スミス研究員は、とりわけ興味深い点として「後続機の衝撃波が相互作用で曲がっている」ことを挙げ、「後続機は先行機の後を追って飛行するため、その衝撃波も異なる形状になるのだろう。この画像は、衝撃波がどのように作用し合っているのかを解明するのに役立つ」と述べている。

騒音を抑えた超音速機X-59 QueSSTの開発

一般に、航空機が飛行する際、前方の空気が押されて波を生じるが、「T-38」のように音速を超える速度で飛行すると、空気がスピードに追いつけずに圧縮し始め、衝撃波と呼ばれる特有の波が生成される。この衝撃波は人間の目には見えないが、大気中に伝わりながら結合し、ソニックブームと呼ばれる大音響が生じる。ソニックブームは、人間や動植物、地上施設などに被害を及ぼす可能性があることから、これまで陸地上空での超音速飛行は厳しく制限されてきた。

NASAでは、2022年末までの飛行開始を目指し、騒音を抑えた超音速機「X-59 QueSST」の開発に取り組んでおり、この新たな空対空撮影の技術は、「X-59 QueSST」の実用化に向けたデータ取得などにおいても活用される見込みだ。

low-boom2.jpgX-59 QueSST - NASA

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トルコ中銀が2.5％利下げ、インフレ鈍化で　先行き
2025.03.07

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名
2025.03.07

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求　米関
2025.03.07

ビジネス

焦点：ドイツ財政政策大転換、ＥＣＢの利下げ見通し不
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中