最新記事

神経細胞

「脳組織は切断されても情報伝達できる」:ニューロンの新しい情報伝達方法発見

2019年2月28日(木)17時40分
松岡由希子

2つの海馬の断片をすぐそばに置くだけでニューロンの活動が伝達された bestdesigns - iStock

<米ケース・ウェスタン・リザーブ大学の研究者によって、ニューロンの新しい情報伝達方法が見つかった。脳組織が切断されていても情報伝達できる可能性があり研究チームを驚かせた>

従来、ニューロン(神経細胞)の活動は、感覚(入力)と運動(出力)のフレームワークのもとで研究がすすめられ、シナプス伝達、軸索輸送、ギャップ結合といった情報伝達のメカニズムが解明されてきた。そして、このほど、従来のフレームワークによらない、ニューロンの新しい情報伝達方法が見つかった。

自ら電場をつくり出して自己伝播波を生成する

米ケース・ウェスタン・リザーブ大学ドミニク・デュラン博士の研究チームは、断頭したマウスから海馬を取り出し、スライス状にして脳波を観察した。その結果、ゆっくりとした周期的活動が確認され、これによって電場を生成して周囲の細胞を活性化させ、シナプス伝達やギャップ結合によらずに情報を伝達しることがわかった。この研究成果は、学術雑誌「ジャーナル・オブ・フィジオロジー」で公開されている。

多くのニューロンが同時に発火すると弱い電場を生成することはすでに知られていたが、その電場は弱く、ニューロンの活動に寄与するものではないと考えられてきた。

しかし、この研究結果は、電場が細胞を興奮させるだけでなく、自ら電場をつくり出してニューロン活動の自己伝播波を生成することを示した。研究チームでは、これを「エファシス結合」と呼んでいる。

2つの海馬の断片をすぐそばに置くだけでニューロンの活動が伝達

とりわけ研究チームを驚かせたのは、脳組織が切断されていてもこの"波"が伝播した点だ。2つの海馬の断片をすぐそばに置くだけでニューロンの活動が伝達された。

この現象は海馬回路のコンピュータモデルでも裏付けられている。研究論文の掲載にあたって「ジャーナル・オブ・フィジオロジー」の編集委員会からの要請により、一連の研究成果を再点検するべく実験を繰り返したが、結果は同じだった。研究チームでは「この現象を説明できるのはエファシス結合だけだ」と結論づけている。

脳が生成する電場がどのような役割を担っているのかは、まだ明らかになっていない。マウスの海馬で認められたエファシス結合がヒトの脳でも起こっているのかについてもさらなる研究が必要だ。

とはいえ、この研究結果は、脳のプロセスや脳障害にまつわるニューロンの活動を解明するうえでも一定の意義を持つものとして注目されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRBが金利据え置き、2理事が反対 利下げ再開時期

ビジネス

〔情報BOX〕パウエル米FRB議長の会見要旨

ビジネス

米FOMC声明全文

ワールド

米財務長官、次期FRB議長人選巡りトランプ氏と時間
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 7
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中