最新記事

環境

深刻化するバンコクの大気汚染　熱帯の都市にマスク着用は根付くか?

2019年1月16日（水）14時45分
大塚智彦（PanAsiaNews）

タイで人気のグラフィティーアーティストHeadache Stencilも大気汚染問題を取り上げた　Jorge Silva-REUTERS

＜大気汚染が悪化しているのは中国や韓国だけではない。タイでは首相自らマスク着用を呼びかけるほど問題になっている＞

「微笑みの国」タイの首都バンコクでPM2.5などの微小粒子物質による大気汚染が深刻化しており、政府は航空機による薬剤散布で人工降雨による対策にも乗り出した。市民は外出時にはマスク着用などの自衛策で対応しており、日本からの観光客もマスク持参などの対策が求められている。

1月13日朝、バンコク周辺の19か所で微小粒子物質PM2.5の数値が安全基準値を大きく超えて観測されたと、タイ紙「ネーション」などが大きく報じた。特にナコーンパトム地区やチャトチャック地区では基準値の２倍近い数値となっており、健康への影響が憂慮されている。

自動車の排気ガスや工場などからの粉塵に含まれるPM2.5は粒子が微小のため、吸い込んだ場合肺の奥まで達して呼吸器系や循環器系に健康被害をもたらす懸念が指摘されている。肺がんや喘息を誘発する可能性もあるという。

プラユット首相が陣頭指揮

こうした深刻化するバンコクの大気汚染についてプラユット首相は1月14日にFaceBook上で「政府は天然資源省や環境省が大気問題の解決を検討、模索中である」としたうえで、「バンコク市内の各地区で道路の清掃と散水を行っている。これにより大気中の粉塵を削減することができるからである。特に大気汚染がひどい地区の市民は外出時にはマスクを着用することを薦める」と情報発信した。

バンコクでは乾季のためこのところ大気の乾燥が続き、道路などの粉塵が風で舞い上がることで大気汚染が深刻になっている。こうした事態を受けてプラユット首相の指示に基づき公害防止局は地域の行政組織等に対して「毎日道路上を清掃すること」「道路や路地に散水すること」で少しでも大気汚染を軽減する努力を始めている。

またバンコク保健当局は特に大気汚染の激しい地区では外出時のマスク着用を呼びかけている。

バンコク市内では交通整理に当たる警察官が排気ガス対策で黒いマスクを着用しているのは昔から有名だが、一般市民の間ではマスクは「イラストやアニメで描かれるファッションの一部」としてしか認識されていないのが現状である。

当然ながら保険当局などのマスク着用の呼びかけに対しても反応は鈍く、また市内で一般に市販されているマスクでは細かい粒子のPM2.5は防げないこともあり、バンコクでマスクを着用している市民は10％にも満たないという。

このため米国のN95 あるいは日本のDS1というような微小粒子物質を防ぐことが可能な規格の高品質なマスク着用が求められており、日本からバンコクを訪れる観光客やビジネスマンは日本国内でそうしたマスクを購入、持参して自衛することが望ましい状況となっている。

次のページ航空機による人工降雨作戦開始
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ　米特使と会
2025.04.02

ビジネス

欧州株ＥＴＦへの資金流入、過去最高　不透明感強まる
2025.04.02

ワールド

カナダ製造業ＰＭＩ、3月は1年3カ月ぶり低水準　貿
2025.04.02

ワールド

米、ＬＮＧ輸出巡る規則撤廃　前政権の「認可後7年以
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中