最新記事

性的暴行疑惑

「ハウス・オブ・カード」の米俳優ケビン・スペイシー、7日に出廷へ──セクハラ、性的暴行疑惑とアーティストの関係とは

2019年1月7日(月)18時00分
小林恭子(在英ジャーナリスト)

スペイシーの性的暴行疑惑が最初に報道されたのは、2017年10月末。俳優アンソニー・ラップが1986年のある事件を告発した。ラップによると、当時14歳だったラップがスペイシーのアパートを訪れたとき、スペイシーは横たわったラップの上に自分の体を重ね、「誘惑しようとした」という。

スペイシーはそのようなことをした「記憶はない」が、酔った上での行為についてラップに謝罪した。同時に、過去には男性とも女性とも性的関係を持ったが、これからは「同性愛の人間」として生きていくとツイッターで宣言した。

同性愛であることをカミングアウトするとしても、実に奇妙なタイミングを選んだものだとして、多くの同性愛者から反発を受けた。

翌日から、次々とスペイシーに何らかのセクハラ、あるいは性的暴行を受けたとする人々が声を上げだした。

イギリスに住む筆者にとって特に衝撃だったのは、スペイシーがロンドンのオールドビック劇場で芸術監督を務めた時代(2004年から15年)にセクハラ・性的暴行が何件も発生していたという疑惑が報道されたことだった。

筆者を含めてイギリスに住む多くの人は、「ハリッドの大スターがロンドンにわざわざ来てくれた」、「時間をかけて演劇界を活性化してくれた」と受け取り、スペイシーに感謝の気持ちを抱いていた。2015年、スペイシーにはKBE(大英勲章第2位)が授けられた。そんなスペイシーがまさか、ロンドンでおかしなことをしていたとは......。

劇場で働く20人にトラウマ

2017年11月16日、オールドビック劇場は調査結果を発表し、少なくとも20人がスペイシーによる「不適切な行動」のために苦しんでいることが分かった。16人は男性であった。

これまでにスペイシーは、1980年代から2000年代に発生したとされる一連の疑惑を否定している。

どこまでが実際に起きたことなのかは筆者には不明だが、推定無罪の原則があるにせよ、二桁の疑惑が出てきた以上、相手が十分に同意しない形で、スペイシーが何らかの性的行動に及んだ可能性は高いと言えるのではないか。

「相手が十分に同意しない」という部分は、スペイシーからすれば「同意していた」ように見えた部分もあるのかもしれない。

しかし、スペイシーが「芸術監督」あるいは「著名俳優」ということで、ノーと言えば、仕事に支障が生じるかもしれない恐れを人々が感じた場合もあるだろう。

米娯楽界でのセクハラ・性的暴行疑惑告発のきっかけとなった、ハリウッドの大物映画プロデューサー、ハービー・ワインスタインの事例がまさにそうだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

加州高速鉄道計画、補助金なしで続行へ 政権への訴訟

ワールド

コソボ議会選、与党勝利 クルティ首相「迅速な新政権

ワールド

訂正中国軍、台湾周辺で「正義の使命」演習開始 30

ビジネス

中国、無人航空機を正式規制 改正法来年7月施行
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中