最新記事

日本の宇宙開発

日本の次世代ロケット「H3」の打ち上げを支える新型車両が公開された

2018年12月10日(月)19時30分
鳥嶋真也

報道公開された「H3ロケット用新型ML運搬台車」。H3ロケットを大型ロケット組立棟から射座へ運ぶために使う(筆者撮影)

三菱重工と宇宙航空研究開発機構(JAXA)、日本車輌製造は2018年12月5日、日本車輌製造の衣浦製作所(愛知県半田市)において、次期大型基幹ロケット「H3」を運ぶための運搬台車を報道公開した。

「ドーリー」という愛称でも呼ばれるこの台車は、ロケットを発射台ごと持ち上げ、ロケットを組み立てる建物から発射場所まで運ぶ"縁の下の力持ち"。台車はこのあと種子島宇宙センターへ送り、試験などを行ったのち、2020年度に予定しているH3の初打ち上げから運用を行う。

H3ロケット用新型ML運搬台車とは

「H3ロケット用新型ML運搬台車」と呼ばれるこの台車は、H3ロケットを載せた移動発射台(ML)を、種子島宇宙センターの大型ロケット組立棟(VAB、ロケットを組み立てる建物)から、射座(発射場所)まで運ぶ役割をもつ。

ロケットの発射台というと、地面にしっかり固定されたものというイメージがあるかもしれない。実際、他国ではそうした仕組みのもあるが、日本の主力大型ロケットであるH-IIA、H-IIB、そして開発中の次世代ロケットH3では、発射する場所が複数あることや、敷地の制約などの都合もあり、移動式の発射台を採用している。

また移動式の場合でも、他国では鉄道で運ぶものが多いが、日本では専用の台車を使って運ぶ方式が採られている。

現在運用中のH-IIAロケット、H-IIBロケットで使われている台車は、製造から20年が経過することなどから、H3ロケットの開発に合わせ、台車も新規開発を決定。JAXAの要求に基づき、三菱重工が詳細仕様を決め、日本車輌製造が設計や開発、製造を行った。

1台あたりの全長は約25m、高さ・幅は約3m。台車は2台が1組となって並走してH3ロケットを運び、積載能力は1460トンにもなる。最高速度は約2km/hで、VABから射座までの約500mの距離を、約30分かけて運ぶ。

space1210b.jpg

H3が打ち上げられる種子島宇宙センターの大型ロケット発射場。台車はH3ロケットが載った発射台を、左の大きな建物(VAB)から、中央やや右にある鉄塔の部分(第2射点)まで運ぶ(筆者撮影)

タイヤの数は合計56本にもなり、まるでムカデのような姿かたちをしている。タイヤは2台1組で、それぞれにステアリング機構があり、車体の前後でハの字にして旋回したり、さらにすべて同じ向きにして斜めに走行したり、カニのように横移動したりと、自由自在に走行することができる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で

ビジネス

トランプ氏関係者、ロシア企業とアラスカガス開発で合
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中