最新記事

医療

認知症患者を半減させうるアルツハイマー治療薬に期待

New Alzheimer's Vaccine May Cut Dementia Cases in Half

2018年11月26日(月)16時26分
ベンジャミン・フィアナウ

認知症の発症を5年遅らせられるだけでも、本人や家族には革命的だ oneinchpunch/iStock.

<アメリカの研究者が、認知症治療のブレイクスルーになるかもしれない新型ワクチンの動物実験に成功した>

開発中のアルツハイマー病のワクチンが実用化されれば、認知症を半減させ、症状の開始を5年遅らせることがもうすぐ可能になるかもしれない。

米テキサス州ダラスのテキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターの研究者たちは、最近実施した動物実験で新たなワクチンの有効性を確認できたため、次はいよいよ臨床実験(治験)を目指したい、と言った。

動物実験から治験への道のりは長く険しいため、有望視された多くの治療薬が途中で挫折する。だがアルツハイマー病の専門誌「アルツハイマーズ・リサーチ・アンド・セラピー」に11月20日に掲載された研究論文の筆頭著者は、米紙USAトゥデイに対し、もし治験でワクチンの安全性と有効性が証明されれば認知症の患者数の半減につながる可能性がある、と語った。

アルツハイマー病は、認知力が低下して記憶、思考、日常行動に問題を来す認知症の中でも代表的な病気。

このワクチンは、認知症との戦いを大きく前進させるかもしれない。従来のアルツハイマー病のワクチンには脳の炎症といった副作用が出たが、新しいワクチンをサルやウサギに投与してみたところ、体内の抗体が増加して脳内に蓄積したアミロイドβやタウの量を減らす効果があった。アミロイドβとタウは、認知症を患う人に多く見られるたんぱく質だ。

アメリカで第6位の死因

テキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターのドリス・ランブレクト・ワシントン教授(神経学、神経療法)はUSAトゥデイに対し、このワクチンは患者の寿命を延ばし、認知症の進行を食い止められる可能性がある、と語った。

「発病を5年遅らせるだけでも、患者や家族にとっては大きな違いだ」と、ワシントンは言う。「認知症の患者数も半減する可能性がある」

アルツハイマー病では脳にプラークとタングルと呼ばれるたんぱく質の病変ができ、神経細胞のはたらきを阻害する。だが新たなワクチンなら、従来のような炎症も引き起こさずに、脳内で異常なたんぱく質が蓄積するのを止められるかもしれない。

米アルツハイマー病協会によれば、アルツハイマー病はアメリカで6番目に多い死因。現在の患者数は約570万人で、2050年までに1400万人に増えると予想されている。2000~2015年の間に、アルツハイマー病が原因の死者数は123%増加した。

英マンチェスター大学、脳科学・実験心理学学科のラス・イツサキ教授は、人が身近に感染し、口唇ヘルペスなどを引き起こすことで知られる単純ヘルペスウィルス1型(HSV-1)が、半数以上のアルツハイマー病の原因となっている可能性がある、と10月に本誌に語った。世界保健機関(WHO)によれば、HSV-1は世界人口のうち50歳未満の約37億人(全体の約67%)の体内に存在する。

(翻訳:河原里香)

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

20日分の石油国家備蓄を5月上旬以降放出、民間義務

ワールド

米英首脳、ホルムズ海峡での航行再開巡り電話会談=英

ビジネス

シェブロン、第1四半期の上流部門は16億―22億ド

ワールド

オープンAI、英データセンター計画を一時停止 規制
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡散──深まる謎
  • 4
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中