最新記事

医療

認知症患者を半減させうるアルツハイマー治療薬に期待

New Alzheimer's Vaccine May Cut Dementia Cases in Half

2018年11月26日(月)16時26分
ベンジャミン・フィアナウ

認知症の発症を5年遅らせられるだけでも、本人や家族には革命的だ oneinchpunch/iStock.

<アメリカの研究者が、認知症治療のブレイクスルーになるかもしれない新型ワクチンの動物実験に成功した>

開発中のアルツハイマー病のワクチンが実用化されれば、認知症を半減させ、症状の開始を5年遅らせることがもうすぐ可能になるかもしれない。

米テキサス州ダラスのテキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターの研究者たちは、最近実施した動物実験で新たなワクチンの有効性を確認できたため、次はいよいよ臨床実験(治験)を目指したい、と言った。

動物実験から治験への道のりは長く険しいため、有望視された多くの治療薬が途中で挫折する。だがアルツハイマー病の専門誌「アルツハイマーズ・リサーチ・アンド・セラピー」に11月20日に掲載された研究論文の筆頭著者は、米紙USAトゥデイに対し、もし治験でワクチンの安全性と有効性が証明されれば認知症の患者数の半減につながる可能性がある、と語った。

アルツハイマー病は、認知力が低下して記憶、思考、日常行動に問題を来す認知症の中でも代表的な病気。

このワクチンは、認知症との戦いを大きく前進させるかもしれない。従来のアルツハイマー病のワクチンには脳の炎症といった副作用が出たが、新しいワクチンをサルやウサギに投与してみたところ、体内の抗体が増加して脳内に蓄積したアミロイドβやタウの量を減らす効果があった。アミロイドβとタウは、認知症を患う人に多く見られるたんぱく質だ。

アメリカで第6位の死因

テキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターのドリス・ランブレクト・ワシントン教授(神経学、神経療法)はUSAトゥデイに対し、このワクチンは患者の寿命を延ばし、認知症の進行を食い止められる可能性がある、と語った。

「発病を5年遅らせるだけでも、患者や家族にとっては大きな違いだ」と、ワシントンは言う。「認知症の患者数も半減する可能性がある」

アルツハイマー病では脳にプラークとタングルと呼ばれるたんぱく質の病変ができ、神経細胞のはたらきを阻害する。だが新たなワクチンなら、従来のような炎症も引き起こさずに、脳内で異常なたんぱく質が蓄積するのを止められるかもしれない。

米アルツハイマー病協会によれば、アルツハイマー病はアメリカで6番目に多い死因。現在の患者数は約570万人で、2050年までに1400万人に増えると予想されている。2000~2015年の間に、アルツハイマー病が原因の死者数は123%増加した。

英マンチェスター大学、脳科学・実験心理学学科のラス・イツサキ教授は、人が身近に感染し、口唇ヘルペスなどを引き起こすことで知られる単純ヘルペスウィルス1型(HSV-1)が、半数以上のアルツハイマー病の原因となっている可能性がある、と10月に本誌に語った。世界保健機関(WHO)によれば、HSV-1は世界人口のうち50歳未満の約37億人(全体の約67%)の体内に存在する。

(翻訳:河原里香)

ニューズウィーク日本版 教養としてのBL入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月23日号(12月16日発売)は「教養としてのBL入門」特集。実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気の歴史と背景をひもとく/日米「男同士の愛」比較/権力と戦う中華BL/まずは入門10作品

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ハセット氏のFRB議長候補指名、トランプ氏周辺から

ビジネス

FRBミラン理事「物価は再び安定」、現行インフレは

ワールド

ゼレンスキー氏と米特使の会談、2日目終了 和平交渉

ビジネス

中国万科、償還延期拒否で18日に再び債権者会合 猶
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 6
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 7
    世界の武器ビジネスが過去最高に、日本は増・中国減─…
  • 8
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 9
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中