最新記事

医療

認知症患者を半減させうるアルツハイマー治療薬に期待

New Alzheimer's Vaccine May Cut Dementia Cases in Half

2018年11月26日（月）16時26分
ベンジャミン・フィアナウ

認知症の発症を5年遅らせられるだけでも、本人や家族には革命的だ　oneinchpunch/iStock.

＜アメリカの研究者が、認知症治療のブレイクスルーになるかもしれない新型ワクチンの動物実験に成功した＞

開発中のアルツハイマー病のワクチンが実用化されれば、認知症を半減させ、症状の開始を5年遅らせることがもうすぐ可能になるかもしれない。

米テキサス州ダラスのテキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターの研究者たちは、最近実施した動物実験で新たなワクチンの有効性を確認できたため、次はいよいよ臨床実験（治験）を目指したい、と言った。

動物実験から治験への道のりは長く険しいため、有望視された多くの治療薬が途中で挫折する。だがアルツハイマー病の専門誌「アルツハイマーズ・リサーチ・アンド・セラピー」に11月20日に掲載された研究論文の筆頭著者は、米紙USAトゥデイに対し、もし治験でワクチンの安全性と有効性が証明されれば認知症の患者数の半減につながる可能性がある、と語った。

アルツハイマー病は、認知力が低下して記憶、思考、日常行動に問題を来す認知症の中でも代表的な病気。

このワクチンは、認知症との戦いを大きく前進させるかもしれない。従来のアルツハイマー病のワクチンには脳の炎症といった副作用が出たが、新しいワクチンをサルやウサギに投与してみたところ、体内の抗体が増加して脳内に蓄積したアミロイドβやタウの量を減らす効果があった。アミロイドβとタウは、認知症を患う人に多く見られるたんぱく質だ。

アメリカで第6位の死因

テキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターのドリス・ランブレクト・ワシントン教授（神経学、神経療法）はUSAトゥデイに対し、このワクチンは患者の寿命を延ばし、認知症の進行を食い止められる可能性がある、と語った。

「発病を5年遅らせるだけでも、患者や家族にとっては大きな違いだ」と、ワシントンは言う。「認知症の患者数も半減する可能性がある」

アルツハイマー病では脳にプラークとタングルと呼ばれるたんぱく質の病変ができ、神経細胞のはたらきを阻害する。だが新たなワクチンなら、従来のような炎症も引き起こさずに、脳内で異常なたんぱく質が蓄積するのを止められるかもしれない。

米アルツハイマー病協会によれば、アルツハイマー病はアメリカで6番目に多い死因。現在の患者数は約570万人で、2050年までに1400万人に増えると予想されている。2000～2015年の間に、アルツハイマー病が原因の死者数は123％増加した。

英マンチェスター大学、脳科学・実験心理学学科のラス・イツサキ教授は、人が身近に感染し、口唇ヘルペスなどを引き起こすことで知られる単純ヘルペスウィルス1型（HSV-1）が、半数以上のアルツハイマー病の原因となっている可能性がある、と10月に本誌に語った。世界保健機関（WHO）によれば、HSV-1は世界人口のうち50歳未満の約37億人（全体の約67％）の体内に存在する。

（翻訳：河原里香）

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号（2月3日発売）は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万
2026.02.08

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」　改憲は
2026.02.08

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る　維新
2026.02.08

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」＝片山財務相
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中