最新記事

ヘルス

ブルーライトのダメージで視力低下や失明も

Blue Light Dangers

2018年11月2日(金)16時40分
リサ・スピアー

米大学の最新研究で視細胞がダメージを受けるメカニズムが判明 TOMMASO79/iStock.

<スマホやパソコンの画面から出るブルーライトが目の網膜を傷つけるメカニズムが明らかに>

スマートフォンやパソコンの画面から出るブルーライトが目の網膜を傷つけ、視力低下につながることはよく知られている。だが最近の研究で、失明を加速させかねないことも分かった。

視野の中心部分が見えなくなる黄斑変性症は、高齢者に比較的多い病気だ。ブルーライトを見続けると、光を感知する網膜の視細胞が反応して黄斑変性症のダメージを加速させる恐れがあると、米トレド大学の研究者らが7月5日付の英オンライン学術誌サイエンティフィック・リポーツに発表した。

ブルーライトというとスマホやパソコンを思い浮かべがちだが、太陽光や蛍光灯、蛍光電球、LED照明などの光にも含まれている。「私たちは絶えずブルーライトにさらされており、目の角膜やレンズでは遮断したり反射させたりできない」と、トレド大学のアジス・カルナラスネ助教(化学・生化学)は言う。

黄斑変性症は網膜の視細胞が死滅することによって起きる病気で、発症年齢は普通50~60歳だ。アメリカでは視力低下や失明の原因の第1位。疾病対策センター(CDC)によれば、新聞を読んだり、車を運転したりするのが難しくなるなど日常生活に支障をきたす恐れがあるという。

研究チームは、ブルーライトと網膜上の信号伝達物質が反応して、視細胞を死滅させかねない有害な化学分子を生じさせることを発見。網膜の視細胞は再生しないだけに厄介だ。

目と体に存在するビタミンE由来の抗酸化物質α‐トコフェロールによって、視細胞の死滅を防げる可能性も明らかになった。だが加齢とともに有害な分子と戦う能力は失われ、「その結果、深刻なダメージが起きる」と、カルナラスネは警告する。

研究チームはテレビやスマホやタブレットの画面が発する光を測定し、日常的にブルーライトにさらされる場合の目の反応をさらに詳しく調べている。「ハイテク時代に子供たちの視力を守る方法を突き止めたい」と、カルナラスネは言う。

それまでは暗闇でスマホなどを見るのは避け、ブルーライトをカットするサングラスを掛けるなどして目を守るべきだ。

<本誌2018年10月30日号掲載>

[2018年11月30日号掲載]

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏がイランとの合意へ条件整備と期待=イスラ

ワールド

トランプ関税、「ほぼ全額」を米国民が負担 NY連銀

ワールド

パキスタン首相、米主導「平和評議会」初の首脳会合に

ワールド

ベネズエラ暫定大統領、米から招待と発言=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中