最新記事

ヘルス

ブルーライトのダメージで視力低下や失明も

Blue Light Dangers

2018年11月2日(金)16時40分
リサ・スピアー

米大学の最新研究で視細胞がダメージを受けるメカニズムが判明 TOMMASO79/iStock.

<スマホやパソコンの画面から出るブルーライトが目の網膜を傷つけるメカニズムが明らかに>

スマートフォンやパソコンの画面から出るブルーライトが目の網膜を傷つけ、視力低下につながることはよく知られている。だが最近の研究で、失明を加速させかねないことも分かった。

視野の中心部分が見えなくなる黄斑変性症は、高齢者に比較的多い病気だ。ブルーライトを見続けると、光を感知する網膜の視細胞が反応して黄斑変性症のダメージを加速させる恐れがあると、米トレド大学の研究者らが7月5日付の英オンライン学術誌サイエンティフィック・リポーツに発表した。

ブルーライトというとスマホやパソコンを思い浮かべがちだが、太陽光や蛍光灯、蛍光電球、LED照明などの光にも含まれている。「私たちは絶えずブルーライトにさらされており、目の角膜やレンズでは遮断したり反射させたりできない」と、トレド大学のアジス・カルナラスネ助教(化学・生化学)は言う。

黄斑変性症は網膜の視細胞が死滅することによって起きる病気で、発症年齢は普通50~60歳だ。アメリカでは視力低下や失明の原因の第1位。疾病対策センター(CDC)によれば、新聞を読んだり、車を運転したりするのが難しくなるなど日常生活に支障をきたす恐れがあるという。

研究チームは、ブルーライトと網膜上の信号伝達物質が反応して、視細胞を死滅させかねない有害な化学分子を生じさせることを発見。網膜の視細胞は再生しないだけに厄介だ。

目と体に存在するビタミンE由来の抗酸化物質α‐トコフェロールによって、視細胞の死滅を防げる可能性も明らかになった。だが加齢とともに有害な分子と戦う能力は失われ、「その結果、深刻なダメージが起きる」と、カルナラスネは警告する。

研究チームはテレビやスマホやタブレットの画面が発する光を測定し、日常的にブルーライトにさらされる場合の目の反応をさらに詳しく調べている。「ハイテク時代に子供たちの視力を守る方法を突き止めたい」と、カルナラスネは言う。

それまでは暗闇でスマホなどを見るのは避け、ブルーライトをカットするサングラスを掛けるなどして目を守るべきだ。

<本誌2018年10月30日号掲載>

[2018年11月30日号掲載]

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ヒズボラ、対イスラエル攻撃停止 停戦に関し公式見解

ワールド

北朝鮮が弾道ミサイル発射、2日連続 韓国の緊張緩和

ビジネス

インド中銀が金利据え置き、紛争で見通し不透明 イン

ワールド

平和維持要員死亡、イスラエルとヒズボラに責任 国連
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 8
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中