最新記事

流行

米国でヨガや瞑想の人気が拡大:ヨガをした人2240万人、瞑想した人は5年で3倍

2018年11月14日(水)18時40分
松岡由希子

キャンピングカーを改造した移動型瞑想スタジオがNYマンハッタンに登場 Carlo Allegri-REUTERS

<米国でヨガや瞑想を行なっている人が、ここ5年に急増していることがわかった>

古代からの自己鍛錬法として世界的に知られるヨガや瞑想が、この5年間に、米国で老若男女問わず人気を集めていることがわかった。

米国では、毎年実施する「国民健康聞取り調査(NHIS)」に加え、国立補完統合衛生センター(NCCIH)と国立衛生統計センター(NCHS)が作成した補完的な健康調査を2002年から5年ごとに実施している。

過去12ヶ月にヨガを行った米国成人2240万人

2012年の第3回調査と2017年の第4回調査の結果を比較したところ、過去12ヶ月にヨガを行った米国成人の割合は、2012年時点の9.5%から2017年に14.3%まで増え、その規模は2240万人にのぼるとみられている。また、瞑想を行った米国成人は、2012年時点の4.1%から2017年には14.2%と、およそ3倍増えた。2017年の調査結果によると、男性よりも女性のほうがより多くヨガや瞑想を行っているという。

ヨガや瞑想を取り入れているのは、成人のみにとどまらない。米国の4歳から17歳までの子どものうち、過去12ヶ月にヨガを行った割合は、2012年時点の3.1%から2017年に8.4%に増え、瞑想を行った割合は、2012年時点の0.6%から2017年に5.4%に増えている。

NHIS_2018_yoga.jpg

国立補完統合衛生センターのデビッド・シュルトレフ博士は、2017年の調査結果について「かつてないほど多くの米国人が心と身体を重視するアプローチを取り入れていることを示すものだ」と述べている。

糖尿病患者、循環器系疾患、高血圧の管理...に効果的という研究も

この調査では、ヨガや瞑想の活用が広がっている理由について明らかにされていないが、米ウィスコンシン大学マディソン校のリチャード・デビッドソン教授は、ニュースサイト「ヴォックス」の取材に対し、「現代の様々な社会的、文化的要因によって、人々が抱える不安やストレスは増幅しています。おそらく、このような現代の環境に順応する手段として、より多くの人々がヨガや瞑想に関心を寄せているのでしょう」と分析している。

ヨガや瞑想を学べる講座やジム、スタジオが各地で増えているほか、マインドフルネスの流行もあり、TV番組やオンライン動画、スマホアプリなど、自宅などでもヨガや瞑想や気軽に取り入れやすい環境が整ったことも、普及がすすんでいる要因のひとつとみられている。

ヨガの呼吸法が糖尿病患者のQOL(生活の質)の向上に役立つという研究結果があるほか、ヨガは、循環器系疾患のリスク要因を軽減したり、高血圧の管理に役立つといわれている。ストレス解消や心身の健康増進にヨガや瞑想を取り入れると一定の効果が期待できそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国副首相が米財務長官と会談、対中関税に懸念 対話

ビジネス

アングル:債券市場に安心感、QT減速観測と財務長官

ビジネス

米中古住宅販売、1月は4.9%減の408万戸 4カ

ワールド

米・ウクライナ、鉱物協定巡り協議継続か 米高官は署
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中