最新記事

流行

米国でヨガや瞑想の人気が拡大:ヨガをした人2240万人、瞑想した人は5年で3倍

2018年11月14日(水)18時40分
松岡由希子

キャンピングカーを改造した移動型瞑想スタジオがNYマンハッタンに登場 Carlo Allegri-REUTERS

<米国でヨガや瞑想を行なっている人が、ここ5年に急増していることがわかった>

古代からの自己鍛錬法として世界的に知られるヨガや瞑想が、この5年間に、米国で老若男女問わず人気を集めていることがわかった。

米国では、毎年実施する「国民健康聞取り調査(NHIS)」に加え、国立補完統合衛生センター(NCCIH)と国立衛生統計センター(NCHS)が作成した補完的な健康調査を2002年から5年ごとに実施している。

過去12ヶ月にヨガを行った米国成人2240万人

2012年の第3回調査と2017年の第4回調査の結果を比較したところ、過去12ヶ月にヨガを行った米国成人の割合は、2012年時点の9.5%から2017年に14.3%まで増え、その規模は2240万人にのぼるとみられている。また、瞑想を行った米国成人は、2012年時点の4.1%から2017年には14.2%と、およそ3倍増えた。2017年の調査結果によると、男性よりも女性のほうがより多くヨガや瞑想を行っているという。

ヨガや瞑想を取り入れているのは、成人のみにとどまらない。米国の4歳から17歳までの子どものうち、過去12ヶ月にヨガを行った割合は、2012年時点の3.1%から2017年に8.4%に増え、瞑想を行った割合は、2012年時点の0.6%から2017年に5.4%に増えている。

NHIS_2018_yoga.jpg

国立補完統合衛生センターのデビッド・シュルトレフ博士は、2017年の調査結果について「かつてないほど多くの米国人が心と身体を重視するアプローチを取り入れていることを示すものだ」と述べている。

糖尿病患者、循環器系疾患、高血圧の管理...に効果的という研究も

この調査では、ヨガや瞑想の活用が広がっている理由について明らかにされていないが、米ウィスコンシン大学マディソン校のリチャード・デビッドソン教授は、ニュースサイト「ヴォックス」の取材に対し、「現代の様々な社会的、文化的要因によって、人々が抱える不安やストレスは増幅しています。おそらく、このような現代の環境に順応する手段として、より多くの人々がヨガや瞑想に関心を寄せているのでしょう」と分析している。

ヨガや瞑想を学べる講座やジム、スタジオが各地で増えているほか、マインドフルネスの流行もあり、TV番組やオンライン動画、スマホアプリなど、自宅などでもヨガや瞑想や気軽に取り入れやすい環境が整ったことも、普及がすすんでいる要因のひとつとみられている。

ヨガの呼吸法が糖尿病患者のQOL(生活の質)の向上に役立つという研究結果があるほか、ヨガは、循環器系疾患のリスク要因を軽減したり、高血圧の管理に役立つといわれている。ストレス解消や心身の健康増進にヨガや瞑想を取り入れると一定の効果が期待できそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ECB、12月にも利下げ余地 段階的な緩和必要=キ

ワールド

イスラエルとヒズボラ、激しい応戦継続 米の停戦交渉

ワールド

ロシア、中距離弾道ミサイル発射と米当局者 ウクライ

ワールド

南ア中銀、0.25%利下げ決定 世界経済厳しく見通
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は?
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 5
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中