最新記事

流行

米国でヨガや瞑想の人気が拡大:ヨガをした人2240万人、瞑想した人は5年で3倍

2018年11月14日(水)18時40分
松岡由希子

キャンピングカーを改造した移動型瞑想スタジオがNYマンハッタンに登場 Carlo Allegri-REUTERS

<米国でヨガや瞑想を行なっている人が、ここ5年に急増していることがわかった>

古代からの自己鍛錬法として世界的に知られるヨガや瞑想が、この5年間に、米国で老若男女問わず人気を集めていることがわかった。

米国では、毎年実施する「国民健康聞取り調査(NHIS)」に加え、国立補完統合衛生センター(NCCIH)と国立衛生統計センター(NCHS)が作成した補完的な健康調査を2002年から5年ごとに実施している。

過去12ヶ月にヨガを行った米国成人2240万人

2012年の第3回調査と2017年の第4回調査の結果を比較したところ、過去12ヶ月にヨガを行った米国成人の割合は、2012年時点の9.5%から2017年に14.3%まで増え、その規模は2240万人にのぼるとみられている。また、瞑想を行った米国成人は、2012年時点の4.1%から2017年には14.2%と、およそ3倍増えた。2017年の調査結果によると、男性よりも女性のほうがより多くヨガや瞑想を行っているという。

ヨガや瞑想を取り入れているのは、成人のみにとどまらない。米国の4歳から17歳までの子どものうち、過去12ヶ月にヨガを行った割合は、2012年時点の3.1%から2017年に8.4%に増え、瞑想を行った割合は、2012年時点の0.6%から2017年に5.4%に増えている。

NHIS_2018_yoga.jpg

国立補完統合衛生センターのデビッド・シュルトレフ博士は、2017年の調査結果について「かつてないほど多くの米国人が心と身体を重視するアプローチを取り入れていることを示すものだ」と述べている。

糖尿病患者、循環器系疾患、高血圧の管理...に効果的という研究も

この調査では、ヨガや瞑想の活用が広がっている理由について明らかにされていないが、米ウィスコンシン大学マディソン校のリチャード・デビッドソン教授は、ニュースサイト「ヴォックス」の取材に対し、「現代の様々な社会的、文化的要因によって、人々が抱える不安やストレスは増幅しています。おそらく、このような現代の環境に順応する手段として、より多くの人々がヨガや瞑想に関心を寄せているのでしょう」と分析している。

ヨガや瞑想を学べる講座やジム、スタジオが各地で増えているほか、マインドフルネスの流行もあり、TV番組やオンライン動画、スマホアプリなど、自宅などでもヨガや瞑想や気軽に取り入れやすい環境が整ったことも、普及がすすんでいる要因のひとつとみられている。

ヨガの呼吸法が糖尿病患者のQOL(生活の質)の向上に役立つという研究結果があるほか、ヨガは、循環器系疾患のリスク要因を軽減したり、高血圧の管理に役立つといわれている。ストレス解消や心身の健康増進にヨガや瞑想を取り入れると一定の効果が期待できそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北極圏の戦略的対立が激化、伊政府が政策文書 米ロ中

ビジネス

ファンダメンタルズ反映しない動きには断固たる措置と

ビジネス

ドバイの「空飛ぶタクシー」、年内に商業運航開始へ

ビジネス

日銀、保有ETFの売却を近く開始へ 指針を19日か
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」!
  • 2
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハ…
  • 5
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 10
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 8
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中